二次電池市場は2035年に2.5兆円規模に、再エネ・系統向けが需要をけん引：蓄電・発電機器

調査会社の富士経済が電力貯蔵システム（ESS）および定置用蓄電池ステムの世界市場に関する調査結果を発表。再エネ・系統向けなどの需要拡大が続き、同市場は2035年に2兆4829億円規模に拡大すると予測している。

[スマートジャパン]

　富士経済は2020年7月、電力貯蔵システム（ESS）および定置用蓄電池ステムの世界市場に関する調査結果を発表した。同市場は2035年に2019年比2.3倍の2兆4829億円規模に拡大すると予測している。

　調査の対象は住宅用、業務・産業用、系統・再エネ併設用など、ESS・定置用蓄電システム向け二次電池。具体的には鉛電池（Pb）やリチウムイオン電池（LiB）、ニッケル水素電池（NiMH）、NaS電池の他、中・大容量UPS（無停電電源装置）や無線基地局用のバックアップ用電源なども含まれる。調査期間は2020年3〜6月。

　2019年の市場規模は前年比14.3％増の1兆733億円となった。市場全体の状況としては、再生可能エネルギーの普及に伴う系統安定化需要や、導入補助政策の進展、大規模な実証実験の加速などにより、ESS・定置用蓄電システム市場は拡大傾向にあるという。今後2035年に向けて、拡大傾向は続くとしている。

電力貯蔵システム（ESS）および定置用蓄電池ステムの世界市場の予測規模　出典：富士経済

　用途別でみると、2019年の系統・再エネ併設用蓄電システム向け市場は4646億円となった。今後、系統向けの需要がさらに拡大する見込みである他、バーチャルパワープラント、デマンドレスポンスといったエネルギー管理手法の進展などが影響し、2035年は1兆2381億円の市場規模になると予測している。

　住宅用蓄電システム向けでは、太陽光発電の自家消費や自然災害、大規模停電への備えを目的とした導入が増加すると予想。2019年の1226億円に対し、2035年は3673億円と予測した。業務・産業用蓄電システム向け需要も堅調で、2019年の1362億円に対し、2035年は3378億円規模に拡大する見通しとしている。