HP給湯器に限らないが、エネルギー消費機器のDR ready要件としては、「1.通信接続機能」、「2.外部制御機能」、「3.セキュリティ」等について定義することが必要となる。
まず通信接続機能のうち、機器(HP給湯器)の接続対象としては、「ゲートウェイ(GW)」と「DRサービサーサーバー」のいずれに対しても接続可能とすることを求める。またデータ形式については、機器とGW間の通信では、ECHONET Lite等のほとんどの標準プロトコルではバイナリ形式を用いていることから、構造化されたデータ形式は求めない。他方、機器メーカーサーバーとDRサービサーサーバー間の通信については、構造化されたデータ形式(XMLやJSON等)を求めることとする。
次に、外部制御機能については、DR可能量を外部から確認するため、「① DR可能量を送信できること」を要件とする。DR可能量については、1日の必要沸き上げ時間の50%以上として、その量を公開することを求める。
また、DR要求を加味した沸き上げ計画の策定のため、「② DR要求による沸き上げ開始時刻を受信できること」「③ DR要求による沸き上げ開始時刻を加味した沸き上げ計画を策定できること」を要件とする。
なお、HP給湯器沸き上げ運転時の消費電力量は、外気温度や給水温度、ユーザーの給湯使用量などの影響を受けるため予測誤差が大きく、消費電力量を実測するCTセンサー等は搭載していない。このため消費電力の確認については、「④ 現在の消費電力の推定値又は計量値を送信できること」を要件とするにとどめ、推定値の精度は問わないこととする。
また、特定の需要家の機器を指定してDR指令を送信するため、「⑤ 個体を識別して制御することが可能な情報を保有、確認できること」を要件とする。
現在、『エネルギー・リソース・アグリゲーション・ビジネス(ERAB)に関するサイバーセキュリティガイドライン』の改定作業が進められており、改定後の同ガイドラインを参照することを要件とする。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
人気記事トップ10