最新記事一覧
グローバルのブランド価値評価ランキング「Best Global Brands 2023」によると、1位は「アップル」だった。日本ブランドの最高順位は6位だった。どのブランドがランクインした？
()
経済面でも関西の盛り上がりに期待しています。
()
2023年1〜6月の出来事を、EE Times Japanの記事とともに振り返る。
()
MONOistに掲載した主要な記事を、読みやすいPDF形式の電子ブックレットに再編集した「エンジニア電子ブックレット」。今回は、自動車業界の電池の調達などに関するニュースをまとめた「自動車業界の電池ニュース」をお送りします。
()
ホンダとGSユアサが合弁会社「Honda・GS Yuasa EV Battery R&D」を設立する。リチウムイオン電池（LiB）の研究開発のほか、主要原材料のサプライチェーンと効率的な生産システムの構築を目指す。
()
GSユアサとホンダが取り組むリチウムイオン電池の開発と量産が経済産業省の「蓄電池に係る供給確保計画」として認定された。
()
ホンダが電動化など企業変革の取り組みの最新状況を発表した。
()
パテント・リザルトは、「水素の貯蔵、輸送、供給、水素ステーション関連技術」の参入企業を対象とした特許総合力ランキングを発表した。1位は、水素吸蔵合金関連の特許が注目されている三井金属鉱業となった。
()
GSユアサが産業用電源装置および蓄電池の価格を改定すると発表。同年4月1日出荷分より、メーカー出荷価格を10％以上値上げする。
()
埼玉県美里町の「ガバメントクラウド」先行導入や、GSユアサの「VMware Cloud on AWS」の活用など、クラウドに関する主要なニュースを取り上げる。
()
GSユアサは、京都事業所内にバーチャルパワープラント（VPP）対応の電力貯蔵システム（ESS）を2021年2月に導入したと発表した。
()
電池メーカーや素材メーカーなど28社は2021年3月8日、「電池サプライチェーン協議会（Battery Association for Supply Chain、BASC）」を同年4月1日付で設立すると発表した。材料や原料を含めた電池のサプライチェーンにおいて健全な発展と国際競争力の強化を図る。会長には、住友金属鉱山 執行役員 電池材料事業本部長の阿部功氏が就任する。
()
NTTコミュニケーションズとGSユアサは、AIを活用して蓄電池システムの故障予兆を検知する技術を共同開発した。GSユアサ社内の電力貯蔵装置で評価したところ、従来の自動警報発報システムと比較して、最大2カ月程度早く検知できた。
()
GSユアサとNTTコミュニケーションズは2020年12月、AIによるリチウムイオン蓄電池システムの故障予兆検知技術の開発に成功したと発表した。蓄電システムの運用コスト削減に大きく貢献できる技術だという。
()
印刷して社内の各所に張り出した経営哲学は、コーポレートガバナンスとして今に通じるものがあり、いかに3つの要素を大事にしてきたかが分かる。
()
仏具は日本のものづくりの原点であり、京都の仏具商からは最先端テクノロジーをけん引するグローバル企業が生まれている。
()
GSユアサは2020年6月22日、トヨタ自動車のハイブリッドシステムに車載用リチウムイオン電池が初採用されたと発表した。
()
GSユアサは、子会社であるブルーエナジーについて、現工場の生産ラインを強化し、同工場の敷地内に第二工場を新設すると発表した。これにより、今後需要拡大が見込まれるハイブリッド車向けのリチウムイオン電池の生産能力を高める。
()
MONOistのオートモーティブフォーラムでも、さまざまなニュースや連載を掲載してきました。ここで、2019年に公開された記事の中から、年間ページビュー（PV）のトップ10を振り返ります。
()
Robert Bosch（ボッシュ）は2019年9月5日、中国の大手リチウムイオン電池メーカーである寧徳時代新能源科技（CATL）と長期的な戦略的協力協定を締結したと発表した。48Vハイブリッドシステムの需要拡大に備える。
()
比亜迪（BYD）とトヨタ自動車は2019年7月19日、電気自動車（EV）の共同開発契約を締結したと発表した。2020年代前半にトヨタブランドで中国市場に導入することを目指し、セダンタイプと低床SUVタイプのEVを開発する。その車両に搭載する駆動用バッテリーの開発も進める。
()
トヨタ自動車は2019年6月7日、東京都内で会見を開き、電気自動車（EV）の普及戦略を説明した。超小型EVを活用した新たなビジネスモデルの構築や、さまざまなEVの低コストで効率的な開発とグローバル展開、電池の供給体制整備や電池の付加価値を最大限に生かすビジネスモデル構築などに取り組む。
()
GSユアサは、トルコ共和国にある持分法適用関連会社IGYAが、2019年1月に自動車用鉛蓄電池の新工場を稼働したと発表した。年間生産能力は最大200万個で、2022年には既存工場の400万個と合わせて600万個とする計画だ。
()
北海道北部で風力発電の導入拡大を目的とした、送電線の新設プロジェクトが始動。新たに設置する変電所には大型の蓄電システムを導入し、出力変動対策に活用する。
()
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は、全固体リチウムイオン電池の研究開発プロジェクトの第2期を開始する。全固体リチウムイオン電池の製品化でボトルネックとなっている課題を解決する要素技術を確立するとともに、プロトタイプセルで新材料の特性や量産プロセス、車載用としての適合性を評価する技術も開発する。期間は2018〜2022年度で、事業規模は100億円を予定している。
()
Robert Bosch（ボッシュ）が電動車向けの駆動用バッテリーのセルを内製化しない方針を示した。
()
GSユアサは金属シリコンを主体とする電池負極の改良に成功。実際の電気自動車に搭載されるサイズのリチウムイオン電池に適用し、エネルギー密度を3倍に高めることに成功したという。
()
GSユアサは壁掛けタイプの新型パワーコンディショナーの販売を開始。出力10kVAで、中型の太陽光発電に向くという。
()
GSユアサとNTTコミュニケーションズは、普及が進むリチウムイオン電池システムの状態監視にAIを活用する実証実験を開始する。経験を積んだオペレーターの代わりに、AIが監視を行うことで、運用の効率化を図る狙いだ。
()
日産自動車は、連結子会社のオートモーティブエナジーサプライ（AESC）など保有する車載リチウムイオン電池の事業と生産工場を、中国の民営投資会社であるGSRキャピタルに譲渡する。譲渡価格は非公開で、2017年12月末までに譲渡を完了する予定。2017年9月発表予定の新型「リーフ」は、AESC製の車載電池を採用する採用する見通しだ。
()
北海道で蓄電池を併設したメガソーラーが相次いで稼働を開始している。再生可能エネルギーの課題である出力変動の対策として、蓄電池を活用しようという考えだ。接続可能量の制限や買取価格の下落が続く中で、新しい太陽光発電の運営手法として定着するかに期待がかかる。
()
関西電力など14社は、関西地域で仮想発電所の構築に向けた実証を開始した。家庭用から産業用まで、さまざまなエネルギー機器を統合管理できるシステムを構築し、検証を行っていく。
()
日本車輌製造は、GSユアサのリチウムイオン蓄電池システムを搭載した特殊車両のことを「新規市場開拓に欠かせない車」と位置付けています。
()
大電力を利用する鉄道では、さまざまな省エネルギー技術を導入する余地がある。多摩都市モノレール（東京都）は、モノレール特有の弱点を解消するために蓄電池技術を採用する。省エネルギーにも役立つ技術だ。
()
パナソニックは、子会社のパナソニック ストレージバッテリーで行う鉛蓄電池事業を、GSユアサに譲渡することに基本合意した。株式の譲渡に加え、鉛蓄電池事業を担当する海外拠点の事業もGSユアサグループに譲渡する。
()
GSユアサは2020年を目標に、正負極材に硫黄とシリコンを用い、エネルギー密度が従来のリチウムイオン電池と比較して3倍という高性能な次世代電池の実用化に向けた開発を進めている。その中で実用化に向けた障壁の1つだった硫黄を用いる正極材の性質に関して、課題を解決することに成功した。
()
宇宙ステーション補給機「こうのとり」は5号機は2015年8月19日に種子島宇宙センターからH-IIBロケットにより打ち上げられ、国際宇宙ステーションへの補給を無事に行い任務を終えた。その動力を支えたのは、GSユアサグループの蓄電池だった。
()
JR東日本は再生可能エネルギーと省エネ技術を駅に導入する「エコステ」プロジェクトを推進している。そのモデル駅の1つとして太陽光発電などによる電力供給システムを設置したJR福島駅に、新たに約500kWhの蓄電池が導入された。災害などによる停電時でも最大約12時間の電力供給が可能になり、駅を防災拠点として活用できるようになった。
()
世界トップクラスの自動車部品サプライヤであるRobert Bosch（ボッシュ）は、「電動化」「自動化」「ネットワーク化」という3つのキーワードで事業戦略を進めている。
()
Robert Boschの日本法人・ボッシュ社長のウド・ヴォルツ氏は、年次記者会見で、GSユアサ、三菱商事と共同開発中の車載リチウムイオン電池の開発時期と性能目標についてコメントした。
()
GSユアサはリチウムイオン蓄電池モジュール「LIM25H-8」を2015年3月に発売した。特徴は2つ。1つは高入出力（高パワー）に対応したこと、もう1つは同社の従来製品よりも低価格化したことだ。
()
蓄電・発電機器を製造するGSユアサが群馬県の事業所にメガソーラーを建設した。自立運転が可能なパワーコンディショナーを設置して、停電が発生しても最大300kWの電力を供給できる。大容量の蓄電池を併設して、夜間でも100kWの電力を事業所内に供給することが可能になった。
()
GSユアサは、リチウムイオン蓄電池一体型のパワーコンディショナー「パワーソーラーIII」を発表した。災害時の避難所となる拠点に向く製品。停電時には自動的に自立運転へ移行し、太陽電池で蓄電池を充電できる。
()
東武鉄道は2014年12月22日、電車が減速する際のエネルギーを電力に変えて蓄える「回生電力貯蔵装置」の運用を開始した。変電所間の距離が長い東武野田線の運河駅に装置を導入することで、年間21万kWhの電力量を削減できる。
()
GSユアサは2014年11月、次世代リチウムイオン蓄電池セルを試作、エネルギー密度を従来比3倍に高めることに成功したと発表した。高性能ながら、電池に向かない性質を持つ「硫黄」を手なずけることで実現した。
()
コンテックは低圧接続の太陽光発電システムに向く、遠隔監視システムサービス「SolarView Air」を2014年10月に発売した。野立て式発電所や土地付き分譲型の発電所に向く。3G/FOMA回線の料金が含まれている他、対応するパワーコンディショナーの種類が多いことが特徴。
()
大型の車両にも電気自動車化の波が伝わり始めた。GSユアサは日本車輌製造にリチウムイオン蓄電池システムを納入。105トンを積載可能な特殊車両がプラグインハイブリッド車として走行する。日本車輌製造によれば新規市場開拓に欠かせない車だという。
()
GSユアサは、同社のリチウムイオン電池モジュールが、日本車輌製造の電動式重量物搬送車両「NeGEM（ネジェム）」に採用されたと発表した。
()
GSユアサは群馬事業所内の遊休地に出力1MWのメガソーラーを立ち上げる。通常時の全量売電に加えて、停電時には事業所内に電力を送ることが可能な設計だ。蓄電池や電気自動車用の急速充電器と組み合わせた用途も見せる。
()
京都市は市立公園内で明治期のチンチン電車（路面電車）を動態保存してきた。公園の再整備に従って、チンチン電車を電池式に改造、非常用電源としても利用できるという。
()