キーワードを探す
検索

「モバイルバッテリー」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

最新記事一覧

台湾の「台北MRT(台北地下鉄)」は、昨今の国内外における鉄道車内でのモバイルバッテリー発火事故を受け、新たな安全対策と利用者への呼びかけを実施している。1月16日夜、板南線の車内で旅客が所持していたバッテリーから発煙し、車内の消火器で対応したものの乗客が避難する騒ぎとなった。日本の東京地下鉄日比谷線でも21日午前に同様の事故が発生しており、これらを受け同社は全117駅に緊急対応用具を配備した。

()

モバイルコンピューティング推進コンソーシアム(MCPC)は、スマートフォンやモバイルバッテリーなどに内蔵されているリチウムイオン電池の安全な取り扱いを啓発するため、新たなロゴマークおよびキャッチフレーズの募集を始めた。募集期間は2025年12月12日から2026年3月31日まで。採用可否の結果は2026年4月下旬までに採用者へ通知する。

()

「使い捨てバッテリー」と銘打ったモバイルバッテリーが話題を集めている。これは、1回だけ充電できる使い切りモバイルバッテリーのことで、JAPAN ONEという企業が「チャっぽい!」というサービス名で展開している。使い捨てというキャッチフレーズから、誤ってごみに出してしまうのではないか? と疑問視する声が出ている。

()

大韓航空は1月23日、公式Xアカウント(@KoreanAir_JP)を通じて機内におけるモバイルバッテリーの使用規定を変更したことを公表した。今回の規定変更の対象は、韓進グループ傘下の航空会社である「大韓航空」「アシアナ航空」「ジンエアー」「エアプサン」「エアソウル」が運航する全ての航空便だ。1月26日以降、これらの航空便を利用する乗客は、機内において全ての電子機器への充電を行うことや、モバイルバッテリー本体を使用することが全面的に禁止される。

()

エレコムは2026年1月14日、同社のグループ会社であるフォースメディアが過去に販売したモバイルバッテリーについて、発火の危険性があるため自主回収を継続していることを改めて告知した。今回の発表は、2021年8月26日にフォースメディアが公開したリコール情報の再周知を目的としており、対象製品を所有する顧客に対して直ちに使用を中止し、指定の窓口へ連絡するよう強く求めている。

()

万が一モバイルバッテリーが発火したら、どうすればいいのか。東京消防庁が実際にモバイルバッテリーを発火させた実験を行い、「消火方法と火災を防ぐポイント」を動画で案内している。リチウムイオンバッテリーが火災につながる「危険なサイン」も挙げている。

()

INFORICHは、モバイルバッテリーのシェアリングサービス「CHARGESPOT」において、急速充電に対応した新型バッテリーの開発を完了した。2026年1月から中国国内で展開を開始し、その後は香港、オーストラリアへと順次供給を広げ、日本国内では2026年4月以降に提供を開始する。

()

消費者庁は、外出時の電源として広く利用されているモバイルバッテリーについて、発熱や発火といった事故が相次いでいるとして、具体的な事故事例と安全な使用方法、廃棄時の注意点をまとめて説明した。身近な製品である一方、取り扱いを誤れば火災ややけどにつながる危険性があるとして、利用者に注意を呼びかけている。

()

モバイルバッテリーの発火事故が懸念される中、「MOTTERU」が安全性への抜本的な解決策を打ち出した。同社は12月11日、極めて高い安全性を持つ「準固体バッテリー」の製品化を発表し、従来のリスク低減に乗り出した。メーカー自らによるバッテリー回収についても公表し、製品の提供から廃棄に至るまでの安全対策を徹底する。

()

山手線での発火事故で再注目されたモバイルバッテリーの安全性。過剰な価格競争で粗悪品が横行する中、国内メーカーが動き出した。エレコムはナトリウムイオン電池、cheeroやCIOは半固体電池を採用した製品を相次ぎ投入。ポータブルバッテリー界隈では全固体電池も登場し、「脱リチウムイオン」の流れが加速している。

()
キーワードを探す
ページトップに戻る