最新記事一覧
本稿では、2023年後半となる7〜12月の出来事を、EE Times Japanの記事とともに振り返る。
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ロームと東芝デバイス＆ストレージが、パワー半導体の製造で連携する。ニーズが高まるパワー半導体分野において製造面での連携を加速し、国際的な競争力強化を図る。
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ロームは2023年11月7日、ソーラーフロンティア旧国富工場（宮崎県国富町）の取得を完了した。今後、8インチのSiCウエハー対応ラインを構築し、SiCパワー半導体生産の主力工場として活用する方針で、SiC基板も生産する予定だ。
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ロームが、SiCパワー半導体の新工場を宮崎県に開設する計画を発表した。ソーラーフロンティアの旧国富工場を取得する予定で、同社の主力工場として2024年末の稼働開始を目指す。
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出光興産と同社の100％子会社であるソーラーフロンティアは2023年3月、遠隔地に設置した太陽光発電設備から需要施設へ電力を送電する自己託送の代行サービスを本格的に展開すると発表した。
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ソーラーフロンティアが住宅向け単結晶シリコン太陽電池の新製品を発表。同年11月1日から受注を開始する。
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ソーラーフロンティアが太陽電池生産から徹底。宮崎県の国富工場で行っているCIS薄膜太陽電池の生産を、2022年6月末を目途に終了する。今後は発電所のEPC事業やO＆M事業などを強化し、事業構造の転換を図るとしている。
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出光興産は「第1回 脱炭素経営 EXPO 秋」において、同社子会社のソーラーフロンティアが新エネルギー・産業技術総合開発機構と共同で進める、太陽光パネルのリサイクル技術開発に関する展示を行った。
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出光興産と日本ユニシスは、EVおよび蓄電池の充放電制御を最適化する実証試験を、2021年3月より開始すると発表した。
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出光興産は2020年5月21日、千葉県館山市で超小型EV（電気自動車）を活用したカーシェアリング事業「オートシェア」の実証実験を開始したと発表した。2020年8月に開始した岐阜県飛騨市・高山市に続く2カ所目となる実証で、カーポートに設置した太陽光発電システムの電力をワイヤレスで給電する。
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東京都が実施する再エネ活用モデル事業の一環として「東京ビッグサイト」に舗装型太陽光パネルと振動発電システムが導入された。約1年間にわたって性能を検証する。
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読者の皆さま、あけましておめでとうございます。FITの抜本改革に向けた議論の進展や、ついに始まる発送電分離など、エネルギー業界にとって大きな転機となりそうな2020年。本年も読者の皆様に有益な情報を届けられるよう、も邁進していきたいと思います。2020年もスマートジャパンをよろしくお願い致します。
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鈴与商事は、新築住宅を対象に太陽光発電システムを無償で設置し、日中に発電した電気も無料で利用できる「太陽光発電システム無償設置サービス」を静岡県・山梨県・愛知県内で開始した。
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ウフルは、昭和シェル石油とIoT分野での共同研究開発を推進する。両社はサブスクリプション型のサービスとして、見守り防犯ブザー「ソラモリ」を共同で研究開発し、2019年中に実証実験を開始する予定だ。
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初期費用ゼロ円の住宅向け太陽光発電サービス「エネカリ」を展開するTEPCOホームテックが各社との協業を広げている。新たに東芝エネルギーシステムズが同サービス向けに太陽光発電システムの納入を開始すると発表した。
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昭和シェル石油とソーラーフロンティアが、“卒FIT”を迎える住宅太陽光発電向けの余剰電力買取サービスについて事前登録受け付けを開始。買取単価は九州エリアで7.5円/kWh、それ以外のエリアは8.5円/kWhに設定した。
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ソーラーフロンティアが1cm2のCIS系薄膜太陽電池で、エネルギー変換効率23.35％を達成。全てのCIS系薄膜太陽電池セルにおいて世界最高の変換効率になるという。
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昭和シェル石油とソーラーフロンティアは、2019年秋から登場する住宅の「卒FIT太陽光」の余剰電力買い取りサービスを提供すると発表。調達した電力を活用した低CO2電力プランの販売についても検討を進める方針だ。
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昭和シェル石油とソーラーフロンティアは、“卒FIT”を迎える住宅太陽光発電の登場が迫る中、発電者（プロデューサー）であると同時に消費者（コンシューマー）でもある「電力プロシューマー」に関するアンケート調査を実施。2019年12月以降、住宅太陽光の売電先が広がることなどに関しての認知度は4割程度だった。
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太陽光発電協会（JPEA）の代表理事・平野敦彦氏（ソーラーフロンティア代表取締役社長）が、太陽光発電を取り巻く環境と今後の展望について熱く語った。「PVJapan2018」（2018年6月20〜22日、パシフィコ横浜）での講演内容を抄録する。
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ソーラーフロンティアが工場・ビルなどの自社施設を保有する経営者・管理職を対象に独自調査を実施。経営者・管理職の約6割が太陽光発電の導入による消費電力の削減に意義を感じていると回答した。
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東京都府中市と国立市が太陽光発電や蓄電池を組み合わせた自立稼働型のソーラースタンドを導入。ソーラーフロンティア製の太陽電池を利用しており、災害時は非常用電源として活用できるという。
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ソーラーフロンティアは、事業者が初期投資なしに自家消費型太陽光発電システムの設置、電力供給を受けられる事業を開始した。
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JAG国際エナジーが栃木県佐野市で、ゴルフ場の土地を活用したメガソーラーの建設を開始。出力16.6MWで、一般家庭約5220世帯の年間電力消費量に相当する発電量を見込む。
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ソーラーフロンティアがCIS系薄膜太陽電池のセル発電素子で、変換効率22.9％を達成。これまでの世界記録を塗り替えた。
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ソーラーフロンティアは、同社のCIS薄膜太陽電池を活用した災害対応提案を進めている。ソーラー街路灯や公共施設の非常電源、サービスステーションの災害対応システムの実証など、複数の取り組みを展開する。
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ソーラーフロンティアは新築一戸建ての住宅購入を検討している消費者を対象に、家庭のエネルギーに関する意識調査を実施。政府が普及を目指すZEHや、住宅太陽光発電に対する印象・導入意欲について聞いている。
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昭和シェル石油グループは、サウジアラビアの油田から発生する硫化水素を含んだ有毒ガスの無害化を行うプロジェクトに参画する。CIS薄膜太陽電池を利用し、硫化水素を電気化学的に分解し硫黄と水素に分解するという。
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ソーラーフロンティアは新型のCIS薄膜太陽電池を開発した。太陽電池セルの製膜プロセスを改良することで、同じサイズの現行製品と比べて出力を高めた。モジュール構造設計の改良などで機能性も向上させた。2017年9月8日から受注を開始する。
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オリックスとソーラーフロンティアは、北海道で最大24MWの太陽光発電所の建設を開始した。年間の予想発電量は2175万6170kWhで、一般家庭約6000世帯分の年間電力消費量に相当するという。
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ソーラーフロンティアは低圧太陽光向けの遠隔監視モニタリングサービスの受注を開始した。独自の解析技術により、気象計が設置されていない発電所であっても期待発電量を試算し、現状の発電量の健全性を評価できるという。
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シリコンを用いないCIS薄膜太陽電池の出力が高まる。ソーラーフロンティアは2017年2月27日、30cm角のモジュールにおいて、変換効率が19.2％に達したと発表。全てのタイプの薄膜太陽電池モジュールのうち、最高の数値であるというという。
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新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）とソーラーフロンティアは、外形寸法が30×30cmのCIS系薄膜太陽電池サブモジュールを開発し、変換効率19.2％を達成した。
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長崎県の沖合で日本初の浮体式による洋上風力発電所が商用運転中だ。さらに世界最大級の潮流発電機を2つの島のあいだの海底に設置するプロジェクトが始まった。空港の隣には大規模なメガソーラーが運転を開始し、テーマパークのホテルでは太陽光から水素を作って客室に電力を供給する。
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ソーラーフロンティアは、国内住宅市場に向けた戦略商品として、住宅専用の太陽光発電システム「SmaCIS（スマシス）」2017年7月から販売する。CIS薄膜太陽電池を日本の寄棟屋根に設置しやすい形状にし、さらに施工性も高めた。
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太陽光と水と二酸化炭素から有用物質を作り出す人工光合成の研究成果が続々と登場している。昭和シェル石油は常温常圧下でエチレンや天然ガスの成分であるメタンを生成することに成功。気体のままCO2を利用できるのが特徴で、植物と同等レベルの変換効率を達成したという。
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ソーラーフロンティアは、イタリアのミラノ市近郊にオープンしたショッピングセンター「Il Centro」の屋根に、このほど合計1.4MWのCIS薄膜太陽電池を設置した。同ショッピングセンターは、イタリア最大のショッピングセンターで、10万平方メートルを超える広大な敷地に約200店舗を擁している。
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日本初の本格的な海上空港である長崎空港の隣接地で、巨大なメガソーラーが運転を開始した。長さ3000メートルの滑走路に隣接する用地に、合計18万枚の太陽光パネルを設置した。一般家庭の1万世帯分にのぼる電力を、10キロメートルの海底ケーブルを通じて長崎県内に供給する。
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新潟県で再生可能エネルギーと農業を組み合わせたプロジェクトが相次いで始まった。都市部では下水の汚泥から作ったバイオガスでイチゴを育て、離島では太陽光パネルの下でブロッコリーを栽培中だ。近海の海流発電や浄水場の小水力発電、工業団地では木質バイオマス発電所の建設が進む。
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「天空の鏡」とも呼ばれ、その豊かな自然環境から観光地としても人気がある南米ボリビア「ウユニ塩湖」。一方、近年増加するゴミ問題が課題となっている。ソーラーフロンティアはこうしたウユニ塩湖の自然保護と目指す環境保全団体に対し、太陽光パネル40枚を提供した。プラスチックゴミを分解して石油に変える小型油化装置の動力として利用される。
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太陽光発電システム、蓄電池、HEMS−−こうした設備を住宅に一括導入しようとすると高額になり、ローンの利用を検討するユーザーも多いだろう。こうしたユーザー向けに日本エコシステムとソーラーフロンティアが住宅向けの「無金利オリジナルソーラーローン」の提供を開始した。
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ソーラーフロンティアは新たに米国カリフォルニア州に合計107MWの大規模太陽光発電プロジェクトの建設を開始した。
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新潟県の佐渡島で耕作地を利用した営農型の太陽光発電が始まった。農地を最大限に活用して収入を増やすモデル事業として土地の所有者が運営する。高さ2メートルの架台に薄膜の太陽電池パネルを設置した。年間に3世帯分の電力を供給しながら、パネルの下でブロッコリーなどの栽培に取り組む。
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CIS薄膜太陽電池を生産するソーラーフロンティアの東北工場（宮城県大衡村）が商業生産を開始した。最新性の生産技術の導入などにより、生産コストを低減しているのが特徴だ。年間の生産能力は150MW、83万枚の太陽電池を生産する計画だ。
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太陽電池モジュールの出荷がついに2015年度は減少に転じた。苦境に立つ太陽電池メーカーはこれらの状況に対し、どのような戦略を取るのか。太陽電池メーカー各社の2015年度の動向と2016年度の取り組みについてまとめた。
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急速に変換効率を伸ばしているペロブスカイト太陽電池。安価な材料を用いた薄膜太陽電池として期待されている。オランダSollianceは、量産に欠かせない太陽電池のモジュール化技術を開発。変換効率を維持しながら、モジュール面積を拡大した。開発ポイントは製造プロセスにあった。
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タカラレーベンが栃木県那須郡に建設を進めていたメガソーラー「LS 那須那珂川発電所」が完成した。地形が複雑なゴルフコースの跡地に対し、小型パワコンを分散配置することで効率よくパネルを設置しているのが特徴だ。
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電力を購入するユーザーの自宅屋根に「無償」で太陽光発電設備を設置し、そこで発電した電力を活用するユニークな電力小売事業が登場した。日本エコシステムの「じぶん電力」だ。ユーザー側は初期投資ゼロで自宅屋根に太陽光発電設備を導入でき、そこで発電した電力を購入して利用できる。同社では今後2年間で1万棟、5年後に10万棟の導入を目指す計画だ。
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ソーラーフロンティア、日本政策投資銀行（DBJ）と太陽石油の3社は、共同で大規模太陽光発電プロジェクトに取り組むことに関し基本合意し、合弁会社「SDTソーラーパワー株式会社」を設立。10万枚の薄膜太陽電池を利用する大規模なメガソーラーの建設を行う計画だ。
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世界最高水準の省エネ・環境保全性能を実現する川崎汽船の大型運輸船「DRIVE GREEN HIGHWAY」が完成した。7500台の車を積める自動車搬船で、CO2や窒素酸化物の排出量を大幅に削減する最先端の船舶技術を集約した。甲板には約900枚のCIS薄膜太陽電池を設置し、一部の電力を再生可能エネルギーで賄う。
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