ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

「リチウム」最新記事一覧

Wired, Weird:
なぜこんな仕様に? 不便な保護回路付きリチウム電池ホルダーを改造
今回は、少し取り扱いに注意がいる「18650リチウムイオン二次電池」にうってつけと思い購入した保護回路付き電池ホルダーを取り上げる。便利な電池ホルダーだと思って手に入れたものの、不便極まりない仕様になっていた――。そこで、不便さを解消すべく、保護回路をじっくり観察し、改造を施すことにした。(2017/10/13)

自然エネルギー:
リチウムイオン電池の状態をAIが監視、オペレーターの負荷を軽減
GSユアサとNTTコミュニケーションズは、普及が進むリチウムイオン電池システムの状態監視にAIを活用する実証実験を開始する。経験を積んだオペレーターの代わりに、AIが監視を行うことで、運用の効率化を図る狙いだ。(2017/10/10)

電気自動車:
充電6分でEVが320km走る、東芝が次世代リチウムイオン電池を開発
東芝は性能を高めた新しいリチウムイオン電池の試作に成功。32kWhのバッテリーを搭載する電気自動車(EV)の場合、6分間の充電で320kmの走行が可能になるという。(2017/10/6)

充電6分間で走行距離320キロ 東芝、EV向け「次世代電池」開発
東芝が、6分間の充電で電気自動車が320キロ走行できる「次世代リチウムイオン電池」を開発した。2019年度の実用化を目指す。(2017/10/3)

FAニュース:
電圧を自動で切り替える36V電池搭載のコードレス工具
日立工機は、小型軽量の36Vリチウムイオン電池「マルチボルト」を搭載した、コードレス工具のマルチボルトシリーズ5機種を発売した。同電池は18V対応のコードレス工具と互換性があり、装着するだけで自動的に36V/18V電圧を切り替えられる。(2017/9/8)

電気自動車:
新型「リーフ」は航続距離が400kmに、自動運転技術も搭載
日産は全面改良した電気自動車「リーフ」の新モデルを発表。リチウムイオン電池の容量を増し、航続距離は初代の約2倍となる400kmを確保した。(2017/9/7)

軟X線発光分光を用いて分析:
産総研、リチウムイオン電池充放電機構を解明
産業技術総合研究所(産総研)の朝倉大輔主任研究員らは、軟X線発光分光を用いてリチウムイオン電池充放電機構を詳細に解析する手法を開発した。(2017/8/28)

アナログ回路設計講座(13):
PR:バッテリ管理システムでのシンプルな温度モニター
電気自動車やハイブリッド車に搭載されるリチウムイオンバッテリは効率的な動作、長いバッテリ寿命を保つために、バッテリセルの監視が不可欠であり、その際、セルの温度もモニタリングしなければなりません。そこで、今回はシンプルな温度モニター回路を紹介します。(2017/8/29)

スマートホーム:
生活パターンを学習する蓄電池、効率良く太陽光を自家消費
京セラは、住宅用の定置型リチウムイオン蓄電池の販売を開始した。住宅太陽光の自家消費ニーズの高まりを見据えた製品で、同社のHEMS「ナビフィッツ」と連携し、生活パターンの学習による最適な充放電制御などが行えるのが特徴だ。(2017/8/10)

バッテリー消費電流を1/30以下に:
IoT機器の電池寿命を延ばす超小型の充電IC
トレックス・セミコンダクターは2017年8月8日、小型IoTデバイスやウェアラブル端末、スマートカードなど小容量のリチウム電池駆動機器に向けた充電ICとして、シンク電流(バッテリー消費電流)を従来比30分の1以下に抑えた「XC6808」を発売した。(2017/8/10)

製造マネジメントニュース:
日産が車載電池事業を中国の投資会社に売却、新型「リーフ」はどうなる
日産自動車は、連結子会社のオートモーティブエナジーサプライ(AESC)など保有する車載リチウムイオン電池の事業と生産工場を、中国の民営投資会社であるGSRキャピタルに譲渡する。譲渡価格は非公開で、2017年12月末までに譲渡を完了する予定。2017年9月発表予定の新型「リーフ」は、AESC製の車載電池を採用する採用する見通しだ。(2017/8/9)

マキシム MAX77650/MAX77651:
スタンバイ電流0.3μAのパワーマネジメントIC
Maxim Integrated Products(マキシム インテグレーテッド プロダクツ)は、リチウムイオンバッテリー向けの小型パワーマネジメントIC「MAX77650」と「MAX77651」を発表した。スタンバイ電流を0.3μAに抑えている。(2017/8/7)

NEC、「リチウムイオン電池事業から撤退」報道にコメント
NECがリチウムイオン電池事業から撤退すると、日本経済新聞が報道。(2017/8/3)

蓄電・発電機器:
“究極”の空気電池、実用化へ「最大のボトルネック」を突破する新電解液
高容量かつ安価な“究極の二次電池”として実用化への期待がかかるリチウムイオン空気電池。物質・材料研究機構の研究チームは、リチウム空気電池の課題である、エネルギー効率と寿命を同時に改善できる新しい電解液の開発に成功した。(2017/8/3)

効率77%、放電サイクル50回以上:
リチウム空気電池に新電解液、効率も寿命も向上
物質・材料研究機構(NIMS)がリチウム空気電池の電解液を新開発し、77%のエネルギー効率と50回以上の放電サイクル寿命を達成した。(2017/8/1)

蓄電・発電機器:
高容量の次世代リチウムイオン電池、産廃シリコンで実現
慶應義塾大学の研究グループは、廃シリコン粉末から単結晶シリコンピラーを形成する手法の開発に成功した。リチウムイオン電池の容量を数倍にできると期待されるシリコン負極の実用化課題をクリアする、新しい製造プロセスとして期待できるという。(2017/8/1)

蓄電・発電機器:
大型二次電池の市場、2025年に3.4倍に成長
エコカー市場の成長が大きく後押し。当面の主流は、やはりリチウムイオン電池に。(2017/7/31)

スマホやノートPCのリチウムイオンバッテリー事故が近年急増 リコール情報や使用法の再確認を
製品評価技術基盤機構が注意を呼びかけています。(2017/7/29)

全固体電池の実用化が加速か:
安価で汎用的な固体電解質材料を発見
東京工業大学の菅野了次教授らの研究グループは2017年7月、全固体リチウムイオン電池の実用化を加速させる可能性があるという新たな固体電解質を発見したと発表した。(2017/7/25)

蓄電・発電機器:
リチウムイオン電池を再資源化、住友金属が「国内初」の実用化へ
蓄電池や電気自動車の普及とともに、需要が拡大しているリチウムイオン電池。住友金属鉱山は使用済みのリチウムイオン二次電池から銅やニッケルを回収し、再資源化することに成功した。日本初の成果だという。(2017/7/19)

電子ブックレット/蓄電・発電機器:
容量はリチウムイオン電池の15倍、超高容量の「空気電池」を開発
太陽電池の製造コストを劇的に抑える手法の1つがロールツーロール法だ。印刷物と同様、ロール状のシートを巻き取りながら発電に必要な層を印刷していく。オランダSollianceは分速5メートルでペロブスカイト太陽電池の製造に成功。変換効率は12.6%である。(2017/6/12)

リチウム電池内蔵機器、機内預け入れ時に梱包義務化
リチウム電池内蔵の電子機器を、航空機の貨物室に預ける場合は、電源をオフにしたり、梱包したりすることが義務付けられるように。(2017/6/9)

蓄電・発電機器:
安価で高容量「アルミニウム空気電池」、世界初の成果で充放電を可能に
現在主流のリチウムイオン電池を上回る性能を持つ電池として期待されているアルミニウム空気電池。課題は充放電が可能な二次電池化の実現だ。冨士色素は電解質にイオン液体系電解液を用いたアルミニウム空気二次電池の開発に成功。空気極に非酸化物セラミック材料を用いることで、二次電池化の障壁となっていた化学反応の抑制に成功した。(2017/6/7)

蓄電・発電機器:
リチウム二次電池の低コスト化へ、コバルト系に匹敵する鉄系正極材料の開発に成功
富士通研究所は、従来のコバルト系材料に匹敵する高い電圧を持つ、リン酸鉄系リチウム二次電池用正極材料の開発に成功した。リチウム二次電池の低コスト化に貢献することが期待されるという。(2017/6/2)

硫化リチウムベース固溶体を採用:
高容量で長寿命、リチウム−硫黄二次電池用電極
大阪府立大学の辰巳砂昌弘教授らは、高容量と長寿命を兼ね備えたリチウム−硫黄二次電池用正極の開発に成功した。エネルギー密度の高い次世代蓄電池の開発が可能となる。(2017/5/31)

蓄電・発電機器:
充放電中のリチウム濃度分布、正負極同時の観察に成功
日立マクセルは、充放電中の電解液系リチウムイオン電池内部における正極および負極内のリチウム濃度分布を、同時・同一視野内・リアルタイムに計測することに「世界で初めて」成功した。(2017/5/30)

蓄電・発電機器:
従来比2倍のエネルギー密度へ、リチウム硫黄電池の正極を新開発
大阪府立大学の辰巳砂昌弘氏らはリチウム硫黄二次電池の実現に向けて、硫化リチウムベースの固溶体と硫化物固体電解質を組み合わせた正極を開発し、容量と寿命の飛躍的な向上に成功した。(2017/5/26)

蓄電・発電機器:
容量9.8kWhの小型リチウムイオン蓄電システム、伊藤忠
伊藤忠商事は、家庭用リチウムイオン蓄電システムの新モデル「Smart Star L」を2017年5月から発売した。定格容量は、標準世帯における約1日分の消費電力をまかなえる9.8kWhである。(2017/5/17)

蓄電・発電機器:
リチウムイオンが急成長、蓄電池市場は2025年に4.7倍に
調査会社の富士経済は電力貯蔵システム向け二次電池市場の調査結果を発表した。二次電池の世界市場は2025年に2016年比4.7倍の7792億円に拡大する見込みだ。電池の種別では、住宅用、非住宅用、系統用のそれぞれの分野でリチウムイオン電池が躍進すると予測した。(2017/5/10)

ラピスセミコンダクタ ML5245:
マイコン制御不要のリチウムイオン電池監視LSI
ロームグループのラピスセミコンダクタは、マイコンによる制御が必要ないスタンドアロンタイプのリチウムイオン電池監視LSI「ML5245」を発表した。温度検出機能、充放電用FETの過熱防止機能、放電用FET強制オフ機能、セル電圧読み出しといった、電池の安全性を高める機能を4つ備える。(2017/4/25)

蓄電・発電機器:
スバルが国内初の落雷対策、大型蓄電池で電圧低下を防ぐ
自動車メーカーのSUBARUは栃木県にある研究センターに、大型のリチウムイオン電池を用いた蓄電池システムを導入した。落雷時に発生する瞬時電圧低下を防ぐことで、車両性能試験の中断防止や、ピークカットによる節電などに活用する。(2017/4/13)

工場ニュース:
リチウムイオン2次電池用セパレータの生産能力を増強
旭化成は、リチウムイオン2次電池用セパレータ「ハイポア」の生産能力を増強する。滋賀県守山市にある守山製造所に約150億円の設備投資を行い、2019年度上期に商業運転を開始する予定だ。(2017/4/11)

蓄電・発電機器:
容量はリチウムイオン電池の15倍、超高容量の「空気電池」を開発
現在主流のリチウムイオン二次電池を超える次世代電池として期待されているリチウム空気電池。物質・材料研究機構の研究チームは、リチウムイオン二次電池の15倍の容量を持つリチウム空気電池の開発に成功した。空気極にカーボンナノチューブを利用したのが特徴だ。(2017/4/10)

空気極にCNTシートを採用:
蓄電容量はLi電池の15倍、NIMSのリチウム空気電池
物質・材料研究機構(NIMS)は、蓄電容量が極めて高いリチウム空気電池を開発した。従来のリチウムイオン電池(Li電池)に比べて15倍に相当する高さで、EV(電気自動車)の走行距離をガソリン車並みに延ばすことも可能となる。(2017/4/7)

エスアイアイ・セミコンダクタ S-8224A/Bシリーズ:
消費電流0.25μAのリチウムイオン電池保護IC
エスアイアイ・セミコンダクタは、電圧検出回路と遅延回路を内蔵した、リチウムイオン電池セカンドプロテクトIC「S-8224A/B」シリーズを発売した。従来製品の10分の1となる0.25μAの低消費電流を達成している。(2017/3/23)

エネルギー管理:
再生可能エネルギー80%へ向かうドイツ、日本の蓄電池で電力を安定供給
日本の最先端の蓄電技術を生かした実証プロジェクトがドイツで4月から始まる。風力発電所が数多く集まる北西部のニーダーザクセン州の沿岸部に大容量のリチウムイオン電池とナトリウム硫黄電池を設置して、地域の電力供給を安定化させる4通りの機能を3年間かけて実証する予定だ。(2017/3/22)

FAニュース:
約20分で充電可能で10年使える小型産業用電池、無人搬送車用途で期待
東芝は、二次電池SCiBの産業用リチウムイオン電池「SIP」シリーズを発表した。小型ながら長寿命で、約10年使用しても80%以上の放電容量を維持できる。充電も約20分と短時間のため、充放電回数の多い無人搬送車などの用途に適している。(2017/3/22)

東芝 SIPシリーズ:
SCiBセルを用いた産業用リチウムイオン電池、AVGや計測機、制御機器に
東芝がSCiBセルを用いた産業用リチウムイオン電池を販売する。鉛蓄電池に比べ軽くて充電時間も短く、長寿命であることからAVGや計測機、制御機器などでの置き換えを目指す。(2017/3/21)

自然エネルギー:
世界最大の蓄電池120MW時、2万人が4時間使える
再生可能エネルギーの大量導入を進めるカリフォルニア州。同州で約360万人に電力を供給する民間企業が大規模な定置型リチウムイオン蓄電池シスエムを導入した。容量は120メガワット時と大きく、世界最大だと主張する。日中に得た太陽光発電の電力を夜間に供給できるという。(2017/3/13)

スマートホーム:
玄関脇に置ける小型蓄電池、京セラが新開発
京セラは住宅向けの定置型リチウムイオン蓄電システムの新製品を販売する。今後拡大するとみられる住宅太陽光発電の自家消費ニーズをターゲットにした製品だ。容量3.2kWhで、小型なのが特徴だ。これまで設置が難しかった集合住宅や屋内にも設置可能としている。(2017/3/10)

重量は鉛蓄電池の4分の1:
東芝、SCiBセル搭載のリチウムイオン電池
東芝は、SCiBセルを用いたDC24V/48V仕様の産業用リチウムイオン電池「SIP」シリーズについて、2017年4月上旬より販売を始める。(2017/3/9)

蓄電・発電機器:
全固体リチウム電池、発明者が狙う次の一手
再生可能エネルギーの大規模利用や電気自動車の普及に役立つリチウムイオン蓄電池。同電池の発明者がテキサス大学の研究チームを率いて、これまでにない「めっき動作」で電力を蓄える全固体リチウムイオン蓄電池を開発した。蓄電池に求められる全ての性能を改善できる。(2017/3/8)

第9回 国際二次電池展:
厚さ0.5mmのリチウムイオン二次電池、FDKが展示
FDKが「第9回 国際二次電池展」で展示した、開発中の薄型リチウムイオン二次電池は、厚さが約0.5mmとかなり薄い。製品化の時期は特に定めておらず、現在は用途やターゲット市場を探っている段階だ。(2017/3/7)

蓄電・発電機器:
通信基地局や小型電源に適したリチウムイオン電池パック
NECエナジーデバイスが48V/2kWhリチウムイオン電池パックの販売を開始。広い温度特性による多様な設置環境と長寿命性、容易な拡張性、様々なシステムで使用できる汎用性と信頼性など通信基地局や小型電源向けに適した特長を持つ。(2017/3/2)

FDKと富士通研究所:
全固体電池用、高エネルギー密度の正極材料開発
FDKと富士通研究所は、全固体リチウムイオン電池の正極材料として、エネルギー密度が高い「ピロリン酸コバルトリチウム」を共同開発した。(2017/3/2)

蓄電・発電機器:
高性能リチウム電池、産廃シリコンを利用
リチウムイオン蓄電池の性能を高める手法として、実用化が進む「シリコン負極」。容量を従来の3倍程度に高めることが可能だ。しかし、負極の構造が複雑になり、原料コスト、製造コストがかさむ。東北大学と大阪大学の共同研究チームは、半導体産業の産業廃棄物であるシリコン切粉を原料として用い、製造コストを引き下げる技術を開発した。試作した蓄電池の性能は高い。(2017/2/24)

Si切粉を負極材に変える新技術:
産業廃棄物をリチウムイオン電池材にリサイクル
東北大学と大阪大学の研究グループは、産業廃棄物となっていたシリコン(Si)切粉を、高性能なリチウムイオン電池負極材料に変えることができるリサイクル方法を開発した。(2017/2/23)

nano tech 2017:
二次電池のエネルギー密度に迫る単層CNTキャパシター
スペースリンクが「nano tech 2017」に展示した単層カーボンナノチューブ(CNT)キャパシターは、エネルギー密度がニッケル水素電池や鉛蓄電池と同等(電極だけで比較)まで向上している。今後は、エネルギー密度を2〜3倍高め、リチウムイオン二次電池の置き換えができるような蓄電素子を目指して、開発を進める予定だ。(2017/2/22)

nano tech 2017:
産総研、全固体リチウム二次電池を開発
産業技術総合研究所(産総研)は、「nano tech 2017」で、ボタン型の小型全固体リチウム二次電池を参考展示した。(2017/2/20)

PR:蓄電池で太陽光発電の利回り13%
既存の太陽光発電所と、さら地を組み合わせることで、高額FIT権を最大限に生かす製品が現れた。ニプロンの「PV eXpander 100」だ。さら地に太陽電池モジュールを増設、リチウムイオン蓄電池と組み合わせることで、発電した電力を捨てずにためて売ることが可能になった。(2017/2/20)



Twitter&TweetDeckライクなSNS。オープンソースで誰でもインスタンス(サーバ)を立てられる分散型プラットフォームを採用している。日本国内でも4月になって大きくユーザー数を増やしており、黎明期ならではの熱さが感じられる展開を見せている。+ こういったモノが大好きなITmedia NEWS編集部を中心に、当社でもインスタンス/アカウントを立ち上げました! →お知らせ記事

意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。