2026年1月6日、NTTドコモが「14106」と「221112324493」というクイズをXに投稿。1月8日に正解の「アイシテル」が発表され、かつてのポケベル世代からは懐かしむ声が上がった。前者は語呂合わせ、後者は「ベル打ち」という入力方式で、いずれも同じ言葉を指している。
1月9日、メルカリは「商品情報を偽装した出品および取引の禁止について」というページを公開した。以前からの禁止ルールを再案内し、どのような出品が違反に該当するのかという具体例を改めて明確にした。購入者が内容を正しく理解し、納得して取引を行える「安心・安全な環境」の整備を目的としている。
1月6日から7日にかけて、iPhoneのシステム時刻（日付と時刻）を未来に変更することで、ストレージの空き容量を劇的に増やすという手法がSNSで注目を集めた。しかし、これを実行したユーザーから「端末が起動しなくなった（文鎮化）」「操作不能になった」という深刻なトラブル報告が相次いでいる。
エックスモバイルは1月8日、海外渡航時にスマートフォンのみでインターネット接続を可能にするeSIMサービス「X GLOBAL SIM」の提供を開始した。データプランの購入から設定までを全てWeb上で完結できる。従来の海外通信で一般的だったWi-Fiルーターのレンタルや、物理的なSIMカードの差し替えといった手間を一切不要にする。
グリーンハウスは2025年12月中旬、iPhoneの「探す（Find My）」アプリに完全対応した紛失防止スマートタグ「GH-SMTB」シリーズを発売した。カラーバリエーションはブラック（GH-SMTB-BK）とホワイト（GH-SMTB-WH）の2色展開。価格はオープン価格となっており、全国の家電量販店やオンラインショップなどの販路を通じて順次展開されている。
サンワサプライは1月6日、直販サイトの「サンワダイレクト」において、電源を入れてから約30秒で温まるカイロ「400-TOY052W」の販売を開始した。直販価格は3480円となっている。従来の使い捨てカイロとは異なり、内蔵バッテリーを充電することで繰り返し使用できる。
SNSで「Suicaがないと死ぬ」と話題だが、現代の都市生活において不可欠なインフラとなっている。車社会から上京した人にとって、公共交通をつなぐSuicaの利便性は衝撃的で、まさに「生命線」である。Suicaがこれほど重宝される理由は何なのか、そして今後どのように進化を遂げるのかを深掘りする。
栃木県の高校の男子トイレで起きた暴行動画がSNSで拡散され、一方的な暴力の悲惨さが大きな騒動となった。殴打に加え、その場を面白がり撮影する周囲の空気感に強い嫌悪感が集まり、ネット上で激しい炎上を招いた。事態は加害生徒の氏名や顔写真、家族構成などの個人特定にまでおよび、ネット掲示板等でさらされる深刻な状況にある。
米Motorolaは1月6日（現地時間）、新しいウルトラプレミアムブランドの第一弾となる「motorola signature」を世界に向けて発表した。販売価格は999ユーロ（約18万3000円前後）からとなっている。販売はまずヨーロッパの一部諸国で開始し、その後数カ月以内に中東、アフリカ、中南米、そして日本を含むアジア太平洋地域へと順次拡大予定だ。
警察庁の公式Xアカウント「@NPA_KOHO」は1月6日、重大な注意喚起を行った。木原官房長官の映像を悪用し、不当に投資を勧誘する詐欺動画がネット上（YouTube）で拡散していることが確認されたためだ。警察庁はこうした悪質な広告に対し、記載されたURLを不用意にクリックしないことや、氏名・電話番号・銀行口座などの個人情報を入力・登録しないよう強く呼びかけている。
東京農業大学は、正月の風物詩である箱根駅伝の沿道応援で披露された名物「青山ほとり（通称・大根踊り）」について、一般のSNSユーザーに対し、動画や写真の投稿を削除するよう異例の要請を行った。同大学の公式X（旧Twitter）アカウントでポストした。
Nothing Technology Japanは1月7日、新たなスマートフォン「Nothing Phone (3a) Lite」を発表した。本製品は、1月7日12時から予約を開始し、1月15日に正式な発売を迎える。Nothingが販売するモデルは、8GBのメモリと128GBのストレージを搭載したモデルで、価格は4万2800円となっている。
「X」の日本法人は1月6日、プラットフォーム上における違法コンテンツへの対応を大幅に強化する指針を公開した。今回の発表は、児童性的虐待素材を含む違法な投稿に対して、投稿の削除やアカウントの永久凍結といった厳しい措置を講じることを改めて明確にした形だ。Xは規約の提示にとどまらず、行政や法執行機関と密接に協力し、法的枠組みに基づいた対応を推進する姿勢を打ち出した。
米motorola（モトローラ）が、これまでの製品イメージを根底から覆すような、新たなスマートフォンの形を提示しようとしている。同社は公式Xのアカウントにおいて、次世代の折りたたみ端末の登場を強く示唆する短い映像を公開した。投稿されたメッセージには「A new era is unfolding」という一文が添えられており、ラスベガスで開催される大規模なテクノロジーイベントでの発表を予告している。
NTTドコモ、KDDI、ソフトバンク、楽天グループは2026年1月、各社トップの年頭所感を公開した。2026年の幕開けに際し、国内通信大手4社のトップが年頭の抱負を発表した形だ。生成AIの急速な普及と産業構造の変化を受け、各社はAIを基軸とした事業変革と、金融分野を絡めた経済圏の拡大を加速させる方針を強調している。
「Back Market」は2026年1月5日から1月9日までの5日間という限定期間で、新年の幕開けを飾る大規模な初売りセールを開催する。配布コードは2万円以上の商品を購入する際に適用可能で、5%の割引を受けることができる。Back Marketは利用手順を説明している。
NTTドコモは12月30、31日のコミケ107にて、通信品質向上のための対策を実施した。大規模イベント特有の通信の輻輳（混雑）を解消し、つながりづらい状況を改善することが目的。ネットワーク部の担当者が、5G等を活用した具体的な通信強化策について報道陣に説明を行った。
Appleは2026年の幕開けを祝う恒例の「初売り」を、1月2日から1月5日までの4日間にわたって開催する。この期間中、対象製品を購入したユーザーには最高で3万8000円分のギフトカードを付与する。特別な意匠を凝らしたアクセサリーの先着配布も行う。
KDDIとソフトバンクは、東京ビッグサイトで開催されるコミケ107で通信対策を行う。会場周辺のネットワーク混雑に対応するため、移動基地局の配備や既存設備の増強を事前に実施する。年末恒例の大規模イベントにおける通信品質の維持に向け、各社が技術力を結集して安定した接続環境を整える。
2025年のベストスマホはXperia 1 VIIとGalaxy Z Fold7で、単なる新しさ以上の価値を実感した。日々の使用で「これがあって助かった」と確信できる場面が多く、生活に不可欠な実用性を備えた端末だ。実際に使い込んできた体験をベースに、両機種のどのような点が特に便利だったのか、具体的に解説していく。
任天堂は2026年1月中旬よりマイニンテンドーストアで「Nintendo Switch 2」を再販する。日本語専用と多言語対応の2種が対象で、転売抑制のため購入には一定の条件を設けることが決定した。既存のセット販売は終了し、詳細は1月に公式アプリ「Nintendo Store」などを通じて告知される。
楽天モバイルは2025年12月25日に1000万回線を突破し、2020年4月の開始から約5年8カ月で達成。内訳はMNO単体で914万回線となり、法人やMVNOなどを含むが、11月からの1カ月半で50万回線を急増させた。1000万回線突破イベントには藤森慎吾さんも登壇し、三木谷氏が祈願の「だるま」に右目を描き入れ、悲願の目標達成を報告した。
東京都とNTT東日本は12月23日、公衆電話ボックスにWi-Fiスポットの機能を付加した第1号を、新宿御苑駅前交差点付近に整備したことを発表した。利用者が見つけやすいよう、目印として「TOKYO FREE Wi-Fiステッカー」を貼り付ける。設置された第1号は国際規格であるOpenRoaming（オープンローミング）に対応した公衆電話ボックスだ。
横浜市営地下鉄で紙の時刻表を廃止しQRコード化したが、現場の貼り紙でコードが隠れ読み取れない事態に。「切り出しシンボル不」が隠れると認識不能になるQRの特性が軽視され、効率化を優先したDXの脆さが浮き彫りになった。利用者からは満が噴出しており、公共インフラにおけるアナログ併用や現場運用の配慮の重要性が露呈した。
JR東日本は12月15日、ホーム上での危険な録音・撮影行為を防止し、利用者の安全を確保する施策を発表した。 周囲への迷惑行為に加え、線路転落や感電、列車との接触といった命に関わる事故のリスクが深刻化している。 運行遅延を招くこうした事態を重く見、JRは新たな注意喚起を開始して、安全な駅利用環境の維持を目指す。
P-UP Worldが11月11日、独自ブランドの新型スマホ「Mode1 Pocket」を発売した。全国のテルル等で販売され、主流とは一線を画すコンセプトで注目を集める。商品開発を担当した梅澤俊之氏への取材を通じ、異彩を放つ本機が誕生した背景と開発への執念に近いこだわりをひもとく。
メルカリは2025年12月22日、顧客がチャット形式で担当者に直接相談できる新機能を導入した。従来のメール対応からリアルタイムの意思疎通へ移行し、問題解決までの時間を大幅に短縮するのが狙いだ。急拡大する市場で安全な取引環境を構築し健全性を確保するため、全利用者が順次利用できる体制を整える。
消費者庁は、外出時の電源として広く利用されているモバイルバッテリーについて、発熱や発火といった事故が相次いでいるとして、具体的な事故事例と安全な使用方法、廃棄時の注意点をまとめて説明した。身近な製品である一方、取り扱いを誤れば火災ややけどにつながる危険性があるとして、利用者に注意を呼びかけている。
NTTドコモは連結子会社化した住信SBIネット銀行の商号を変更すると発表。10月の「d NEOBANK」始動に続き、法人名も刷新することでドコモの金融事業を本格的に強化する。商号には「銀行」の文字が必須で、変更には銀行法に基づき内閣総理大臣の認可を得る法的手続きが必要。
メルペイは12月18日、みんなの銀行と連携し、フリマアプリ「メルカリ」で得た売上金を即時かつ手数料無料で銀行口座へ出金できる新サービスを始めた。従来は振込手数料が発生し、入金までに最短でも1営業日を要していた。今回の取り組みにより、売上金の扱いが大きく変わることになる。
シャープは12月5日に対話AIキャラクター（ロボット）の「ポケとも」を発売した。ポケともはユーザーの話し相手になる対話AIキャラクターで、利用者はスマートフォンアプリかロボット本体とやりとりが可能だ。ロボットの実物をシャープからお借りしたので、その使用感とどのような人に向くのかをレビューしていきたい。
オウガ・ジャパンは旗艦機「OPPO Find X9」を発表。価格は14万9800円で12月23日に発売。auやソフトバンクが取り扱う他、MVNO、量販店、ECサイトなど幅広い販路で販売される。待望のFeliCa対応、ハッセルブラッド監修カメラ、国内初MediaTek製ハイエンドチップを搭載。
12月18日施行のスマホソフトウェア競争促進法は、特定ソフト分野での競争促進とサービス向上を狙う。初期設定時などにブラウザや検索エンジンを利用者が自ら選べる「チョイススクリーン」の導入を開始した。Googleは新法準拠に向けた取り組みを説明し、公取委との協議をへたAndroidの運用方針を示した。
ゆうちょ銀行は、スマホ決済「ゆうちょPay」を2026年12月20日23時59分で終了すると発表。市場環境の変化と決済の多様化が進む中、銀行独自の特色や強みを十分に発揮できなかったことが終了の理由。2019年開始の口座即時引き落とし型サービスだったが、利用状況などを踏まえ約7年での幕引きとなった。
JR東日本はホームでの危険な録音・撮影行為を防ぐため、ポスターや動画を活用した新たな注意喚起を行うと発表した。 無理な姿勢や線路への接近が増加している現状を踏まえ、駅構内や公式サイト等を通じて具体的な危険性を広く周知する。 利用者にリスクを伝えることで事故を未然に防ぎ、ホーム上でのマナー順守と安全確保の徹底を図る狙いだ。
NTTドコモは12月15日、同月18日に施行される「スマートフォンソフトウェア競争促進法（いわゆるスマホ新法）」に合わせ、同社が販売するスマートフォンにおいて、利用者が使用するブラウザや検索サービスを自ら選択するための画面、「チョイススクリーン」の表示を開始すると案内した。
BSフジ「居酒屋プライム放談」のサイトで公開された、岸田元首相の画像が注目を集めている。胸ポケットには黒色・単眼カメラの薄型端末があり、市販のクリアケースが装着されている様子だ。特徴的な外観から、Appleが9月に発売した「iPhone Air」である可能性が極めて高い。
NHKは公平負担を掲げ未収対策を強化、未払い世帯への法的措置など国民への厳しい徴収姿勢を鮮明にする。一方、愛知県警など複数の警察組織で捜査用車両のカーナビ受信料が長期間未払いだった驚愕の実態が発覚した。質問状への回答から、公的機関には甘く国民には冷徹というNHKのいびつな二重基準が見えてきた。
Xiaomi Japanは13日、都内初・国内5店目の「Xiaomi Store カメイドクロック店」を開業した。イオングループ以外の商業施設へは初進出となり、同日の式典では出店の狙いや今後の展開が語られた。首都圏の生活動線に密着した立地を生かし、ここを拠点としてブランド体験の拡大を図っていく方針だ。
人気の列車や珍しい車両を一目見て記録しようとする「撮り鉄」による迷惑行為が目立つ。近年は一眼レフを持たず、スマホで高画質撮影しSNSや動画サイトに即時アップロードできる。スマホ撮影からトラブルにつながる行為が目立つようになった。
ドコモはd払いアプリに「利用サービス」機能を12月15日に追加する。同社提供サービスの利用状況を1画面でまとめて確認でき、利便性が向上。d払いトップ画面から、決済状況やポイント残高、回線情報などを一覧できる。
モバイルバッテリーの発火事故が懸念される中、「MOTTERU」が安全性への抜本的な解決策を打ち出した。同社は12月11日、極めて高い安全性を持つ「準固体バッテリー」の製品化を発表し、従来のリスク低減に乗り出した。メーカー自らによるバッテリー回収についても公表し、製品の提供から廃棄に至るまでの安全対策を徹底する。
10月開始の「NHK ONE」は放送と通信を統合した新サービスだが、ネット上では戸惑いの声が広がる。焦点は、受信契約のひも付けに応じない場合に画面へ表示され続ける「閉じられないメッセージ」の存在である。その意図を広報局に問うと、回答からはデジタル時代の視聴者を「管理」しようとするNHKの姿勢が透けた。
12月9日、配車アプリS.RIDEは「幹事だけポイント貯まるのずるい」とした広告の撤回を発表した。 忘年会幹事の重い負担への配慮を欠くとの批判が殺到し、同社は不適切な表現だったと認め謝罪に至った。同社は今回の事態を重く受け止め、今後は広告確認体制を抜本的に見直すとした。
公共の場所でスマートウォッチに話しかけることができるだろうか。生成AI「Gemini」による高度な情報検索への対応が便利だと感じた。しかし、「Google Pixel Watch 4」で利用していくうちに場所によっては“羞恥心”がある。
Xiaomiは12月19日に「REDMI 15 5G」を発売。電池持ちやAI、日本独自仕様を強化したエントリーモデル。ユーザーが重視するバッテリー性能を中心に強化し、実利用での使いやすさに細かく配慮した一台だ。
Nothingは9日、「Phone (3a) Community Edition」を発表。12GB+256GBで5万9800円だ。公式Xによると700件の応募から選ばれた作家と9カ月間、数百回の会議を重ねて共同開発したという。
ソフトバンクは、2025年10月に実施した商用ネットワーク環境でのミリ波スタンドアローンによるFWA（固定無線アクセス）通信の実証実験を発展させ、今回新たに屋外での公衆Wi-Fi通信の実証実験に成功した。この成果により、ミリ波活用のさらなる拡大が期待される。