2025年6月発売のSwitch 2は世界的ヒットとなったが、XREAL愛用者にはある不満があった。Switch 2がXREALグラスで使えないという互換性の問題があった。ところがここへ来て、ついにXREALがSwitch 2の正式サポートを明言し、事態は解決へ向かう。
NHKは11月18日に受信料未収への対策を大幅に強化する方針を示し、制度維持に向けた動きが波紋を広げている。未収が5年で174万件に急増し支払率も78％まで低下、従来の営業だけでは改善が見込めないと判断したため。これを受け本部に「受信料特別対策センター」を設置し、支払督促による民事手続きを拡大する体制に踏み切った。
ソニーは有効約2億画素の1/1.12型モバイル向け新センサー「LYTIA 901」を発表した。AI活用の画像処理回路をセンサー内部に組み込み、高倍率ズーム撮影の品質向上を実現している。2025年11月から量産出荷を行う。
12月4日、日本でApple Watchに高血圧パターンの通知機能が加わった。これは、心臓の鼓動に 伴う血管の反応を光学式心拍センサーのデータから解析し、血圧が高い状態が続く兆候を検知した際に 知らせるものだ。対応機種はApple Watch Series 9以降とApple Watch Ultra 2以降だ。
2024年6月成立の「スマホ特定ソフト競争促進法」は、2025年12月18日の施行を控え、通信サービス利用者への周知が始まった。KDDIは12月2日、auブランドなどの利用者に対しブラウザや検索エンジンの選択が必須になると案内を出した。従来は初期設定のまま使えたが、新法施行後は利用者が自らサービスを明確に選択する操作が必要となる。
Googleは、2025年の検索ランキングを公表した。調査期間は1月1日から11月20日までで、前年と比べ検索数が急上昇した語句をもとに、1年を通じて社会の関心がどこに向いたのかを示す内容になっている。政治、スポーツ、エンタメ、生活分野まで幅広い言葉が並び、検索行動の変化を通じて2025年の話題や空気を読み解ける発表となった。
NTTソノリティが新ブランド「cocoe」を発表、聞こえづらさを抱える人に自然な音体験を届けることを目的に始動した。第1弾の耳をふさがない集音器「cocoe Ear」は12月23日発売、GREEN FUNDINGにて3万9600円となる。NTTの音響技術を武器に、これまで補聴器やイヤフォンに馴染めなかった層へ向け、新しい音のライフスタイルを提案する。
KDDIとナビタイムは、auナビウォークでAIによる自然な言葉でのルート案内機能の提供を始めた。検索画面のボタンから利用でき、従来の表示とは異なり、実際の行動の流れに沿った文章で順路を示す。人が口頭で教えるような案内を行動順に表示することで、移動時の迷いを減らすことを目指している。
楽天モバイルが12月2日、Webサイトに「今買うべきコスパ最強スマホ」特設ページを公開した。複数のAndroid端末の価格や特徴をまとめ、キャンペーン適用後のお得度を分かりやすく伝えている。特設ページでうたわれている「今買うべき」や「コスパ最強」の定義とは、一体何なのだろうか。
警視庁は12月1日、防犯アプリ「デジポリス」に海外からの着信通知を遮断する機能を追加した。特殊詐欺に悪用される国際電話への対策として、新機能を活用し被害の未然防止につなげる狙いだ。設定により詐欺に使われる番号を自動遮断でき、無意識に危険な電話に出るリスクを低減できる。
楽天は12月1日、「Rakuten TV」の購入型コンテンツの販売・視聴を終了すると発表した。対象は買い切り商品で、レンタルや定額見放題、ライブ配信などのサービスは継続して提供される。永続視聴が可能と考えていた利用者が多いのか、SNS上では告知直後から不安や批判の声が相次いでいる。
サムスンが三つ折り「Galaxy Z TriFold」を発表、12月12日から韓国や米国等で順次発売。閉じた状態は通常スマホだが、2度開くと10型の大画面が出現。折りたたみ開発10年の知見を凝縮した。モバイルAI時代に向け、携帯性・性能・生産性の3要素を1台で実現することを目指して開発された。
楽天モバイルと楽天損害保険は65歳以上のプログラム加入者へ、追加費用なしで「オレオレ詐欺対策保険」の提供を開始。詐欺被害の急増を受け、通信会社として初めて被害後の費用を補償する仕組みを取り入れた。従来の利便性向上施策とは異なり、「防御」の観点からシニアを守る独自のアプローチとなっている。
KDDIとauペイメントは12月1日、スマホ決済サービス「au PAY」で、端末がネットワークに接続できない状況でも店頭で支払いができる「オフラインコード支払い」機能の提供を始めた。地下や屋内施設の奥まった場所のように電波が届きにくい環境に加え、イベント会場や駅構内の混雑時、さらには通信障害の発生時でも決済が可能になり、ローソンをはじめとしたコンビニ、ドラッグストア、スーパーマーケットなどで利用できる。対象店舗は今後順次拡大する予定で、同社は日常から緊急時まで決済手段としての安定性を高める方針を示した。
12月1日、長年使われてきた健康保険証が有効期限を迎えた。2日以降、これまでと同じ自己負担率で保険診療を受けるには、原則として健康保険証とマイナンバーカードを一本化した「マイナ保険証」か、医療保険者が交付する「資格確認書」が必要になる。ネット上では誤った情報が広まり、戸惑いの声が目立つ状況に陥っている。
Aladdin Xは、先行販売を実施していたバッテリー内蔵ポータブルプロジェクター「Aladdin Poca」シリーズの一般販売を12月1日に開始した。先行販売はMakuakeで10月17日から11月17日まで行われ、応援購入額は1.4億円に達した。同社製品の中でも人気の高いシリーズとなり、一般販売の開始時点で注目を集めている。
KDDIは2025年11月28日、5G SAでの低遅延を実現する通信技術「Low Latency, Low Loss, and Scalable Throughput」を発表。一部エリアの基地局に国内で初めて導入した。対象エリアは北海道、千葉、東京、神奈川、石川、福岡の一部で、今後順次拡大する。
MMD研究所が10月21日にスマホ利用調査を発表したのを機に、SNSで「iPhone SE」が大きな注目を集めている。調査結果を受け、SNSではなぜSEシリーズを使い続けるのかという理由や、ユーザーのこだわりについて関心が高まった。加えて、日本特有のスマホ市場の傾向についても言及する声が多く上がり、今回の発表を巡って多数の意見が交わされている。
10月1日、NHKが開始したインターネットサービス「NHK ONE」で利用者の戸惑いが広がっている。これまで無料だったニュースや天気情報を閲覧しようとすると、受信料確認のポップアップが表示されるためだ。NHK理事の考えは――
ソニーは10月9日に7万5千円前後の「Xperia 10 VII」を発売、即撮りボタンや新デザインを採用した。120Hz画面や最大4回のOS更新など基本性能を底上げし、長く安心して使える実用性重視の端末だ。大幅進化のコンセプトやボタン搭載の理由について、ソニーに詳細な話を聞いた。
ドン・キホーテは11月28日、情熱価格の新商品としてAndroidタブレット「まるででっかいスマホ」を発表した。小売希望価格は8万7978円で、10万円前後のタブレットより導入しやすい点を売りにしている。全国の店舗で順次展開し、スマホの利便性を大画面に持ち込み家庭内の多様な画面利用に応える。
JR東日本、パスモ、PASMO協議会が11月25日に発表したコード決済サービス「teppay（テッペイ）」。同日、JR東日本 マーケティング本部 Suica・決済システム部門 決済・金融ユニット ユニットリーダー 高松奈帆人氏が発表会場に登壇し、teppayの使い方を説明した。この記事ではteppayの基本的な使い方と操作手順を画面とともに紹介する。
JR東日本、パスモ、PASMO協議会は11月25日、2026年秋以降に新コード決済サービス「teppay」を提供すると発表した。会見では概要やスケジュール、導入背景を説明したが、SNSでは名称への疑問が急速に広がった。読み仮名の印象が強く、サービス内容より先に語感の議論が盛り上がった。
JR東日本とパスモ、PASMO協議会は11月25日、2026年秋以降に新しいコード決済サービス「teppay」を提供すると共同で発表した。teppayはモバイルSuicaとモバイルPASMOのアップデートとして実装される。「てっぺい」という大きな決済音は消せるのか――。
JR東日本、パスモ、PASMO協議会は11月25日、2026年秋以降に新コード決済「teppay」を提供すると発表した。会見では名称の意図や開始時期、機能、利用者調査に基づく開発背景を説明した。teppayはモバイルSuicaとPASMOのアップデートとして実装され、新アプリ不要で利用できる。
NHKニュースなどのXアカウントで所在地が「アメリカ（United States）」と表示され、ネット上で大きな話題となり波紋を呼んでいる。本当の所在地を知る人でも、国内の公共放送が米国と記される状況には、驚きや強い違和感を覚えているようだ。本来の所在地とは異なる表示がなされていることに対し、多くの人々から疑問の声や修正を求める指摘が寄せられている。
サイゼリヤが一部店舗で導入した注文アプリに対しネット上で賛否が入り交じった議論が度々話題に。低価格で多彩なメニューを展開して店舗を運営する。タブレット端末を備える他チェーンとは異なる方向性のスマホ注文方式が利用者から注目を集めているようだ。
ソニーの中国Xperia事業は、撤退の公表こそないが、現地での情報入手は困難になりつつある。特に顕著なのは、同社が管理運用してきた現地の公式SNSや、公式サイトに見られる変化だ。こうした動きは、事業が新たな局面に入ったことを示す、静かな変化であると考えられる。
京セラはファンサイト「TORQUE STYLE」にて、開発中の「NEW TORQUE」のカラーがブラックとオリーブになると会員限定で先行公開した。新色のオリーブは2024年の人気投票で1位を獲得しており、パーツ贈呈や開発者イベントと同様に、ユーザーの声を製品開発に反映させる姿勢を示している。詳細画像の閲覧には会員登録が必要だが、京セラは今後も正式名称などの情報を順次発表する予定で、アクセサリーの追加カラー展開も予告されている。
横浜市営地下鉄が導入したQR時刻表について、SNSで賛否が続いている。横浜市営地下鉄は11月1日からブルーラインとグリーンラインの全駅ホームに掲示していた紙の時刻表を撤去し、QRコードによる案内に切り替えた。これに合わせて行われたダイヤ改正以降、従来の一覧表は姿を消し、乗客はQRコードを読み取り発車時刻を確認する運用となった。
ゲオがスマホとタブレットの店頭レンタルサービスを開始する。取扱開始日は11月21日で、まず全国15店舗で導入し、スマホが突然使えなくなった利用者の代替手段を即時に提供することを目的にしている。手続きから受け取りまでを店頭で完結できる点を最大の特徴する。
楽天モバイルは11月21日9時、「arrows Alpha」を発売した。楽天モバイルショップ、楽天モバイル公式サイト、楽天モバイル公式 楽天市場店で販売する。価格は6万9900円だ。キャンペーンや実機体験イベントを実施する。
国民生活センターは、既にネット環境があるのに新規契約を勧められたり、速度改善を期待して契約したのに逆に使いづらくなった例があると指摘した。説明なしに据え置き型ルーターを2台契約させられたり、書面の金額が勧誘時と違うといった相談も確認された。同センターは契約前の確認や費用説明の重要性を強調し、トラブル時は早めに相談窓口を利用するよう呼びかけている。
KDDIは11月19日、povo2.0とau回線のMVNO向けに、12月16日からRCSを提供すると発表した。これまでRCSは主にau本ブランドで使われていたサービスだった。今後はpovo2.0やMVNO契約でも利用できるようになる。
ソフトバンクは11月19日、6Gを見据えた7GHz帯のセンチメートル波の実証結果を公表した。銀座での実験では、人や交通量が多い都市部でも良好なカバレッジと安定した通信品質を確認した。広域カバーや障害物への弱さが懸念されていたが、その不安に対して実証で答えた形となった。
NHKは受信料の未収対策を大幅に強化する方針を示した。本部内の「受信料特別対策センター」が中心となり、長期間未払いの世帯や事業所への督促や民事手続きを拡大する。未収件数は5年間で急増し、2024年度末には174万件、支払率は78％に低下した。
U-NEXTは10月1日に楽天モバイルと連携し、追加料金なしで動画を楽しめる「Rakuten最強U-NEXT」を開始した。さらに11月18日には、新たなMVNOサービス「U-NEXT MOBILE」を発表した。動画配信と通信の融合で顧客獲得を狙うが、成否はドコモ回線の通信品質に左右されそうだ。
KDDIは11月17日、米T-Mobileと連携し、au Starlink Directのローミングを年度内に始める方針を示した。日米のStarlink対応エリアで相互利用でき、圏外でも写真共有や緊急時の位置情報送信が可能になる。対象はau契約者と、UQ mobile・povoなどの専用プラン＋契約者となる。
KDDIは11月17日に「auバリューリンク マネ活2」を12月から提供すると発表した。松田浩路社長が繰り返し強調したのは、変化の激しい通信・金融環境に合わせて“価値づくりを連続的に行う”という姿勢だった。発表会を通して感じた“価値づくり”の本気度を読み解く。
LINEの送信取り消し機能の仕様が変更され、SNSでは「改悪」との声が広がっている。一部の利用者が「突然の有料化」に不満の声を投稿している。その一方で、「そもそも取り消し機能を使わない」とする意見も見られる。
LINEは11月10日、ヘルプセンターで利用者に向けた注意喚起を行った。公式Xアカウントでも改めて周知した。SNS上で友人を装った投票依頼メッセージが拡散し、それをきっかけにアカウント乗っ取りが発生する事例が増えているという。
楽天モバイルは2025年7〜9月期にMNP純増9万5000件を記録し、契約数は950万回線に到達した。楽天カードとの連携施策が開通数を押し上げ、他社の料金プラン改定もMNP流入の追い風となった。一方で通信3社は短期解約の抑制を重視し、MNP競争は「数」から「質」へと軸足を移しつつある。
楽天グループは2025年11月13日に開催した決算会見で、楽天モバイルの契約数が950万回線に達したと発表した。MNOとMVNOを合わせた合計で、同年7月末時点の908万回線（8月8日の決算会見で発表）から、約3カ月半で40万回線以上増加したことになる。目標まであと少しだ。
「Suicaのペンギン」卒業の発表が波紋を広げている。ネット上では「撤回を求める」署名運動が始まった。メルカリでは関連グッズの出品も相次いでいる。
JR東日本が、2026年秋をめどにモバイルSuicaへコード決済機能を導入すると発表した。「Suicaは便利だが、上限2万円では足りない」──SNS上では、こうした声が長年にわたり、半ば“ど定番の意見”のように呟かれ続けてきた。コード決済の導入でどう変わるのだろうか？
NHKは10月1日に新たなインターネットサービス「NHK ONE」を開始した。NHK ONEは、総合テレビやEテレ、ラジオ番組の同時配信をはじめ、1週間の見逃し・聴き逃し配信、ニュース記事、動画、気象・災害情報などをまとめて利用できる統合型サービスだ。ところが、このNHK ONEに、また1つ“不可解な仕組み”が加わろうとしている。
イッセイ ミヤケとAppleは11月14日、iPhoneを身につけて持ち運ぶための新しいファッションアイテム「iPhone Pocket」を発売する。日本を含む9つの国と地域のApple Storeおよびapple.comで販売する。両社のコラボレーションによって生まれたこの製品は、「一枚の布」というデザイン哲学から着想を得たオリジナルの3Dニット構造を採用し、全てのiPhoneに対応する形状となっている。
Androidスマートフォンの黎明（れいめい）期から、サムスンは自社のグローバルブランドをいかに確立するかという課題と向き合ってきた。その過程で、日本市場では他国とは異なる独自のアプローチをとってきた経緯がある。そして、いま、企業名を前面に出す方針へと転換している。
JR東日本は11月11日、モバイルSuicaにコード決済機能を2026年秋に追加すると発表した。これまでの「タッチして支払う」交通系ICの強みを保ちながら、上限額2万円を超える支払いに対応するなど、Suicaを決済インフラとして再構築する構想だ。背景には、単なる機能拡張ではなく、「交通と生活を融合させる新たなエコシステムの確立」という、より大きな戦略的意図がある。