米国で先行して始まっていた検索連動型広告「プロモート動画」が国内でもスタートした。設定したキーワードに基づいて、検索結果ページに自社動画へのリンクを表示する仕組みだ。
毎月約2300万人が訪れ、検索数は約7億件――YouTubeは今や、Yahoo、Googleに次ぐ日本で3番目の“検索サイト”だ。Web上の動画共有サイトを代表する存在として、そのマネタイズ手法にも注目を浴びているYouTubeが、新たな広告サービス「プロモート動画」を10月22日にスタートした。
プロモート動画は、動画をアップロードしたユーザーが設定するキーワードに基づいて、YouTubeの検索結果ページに自社の動画へのリンクを表示できる検索連動型広告。米国では2008年11月から実施しており、すでに数万社の広告主が利用しているという。
上位に表示する動画を決定するロジックは「Google Adwordsと同じ」(米YouTubeの徳生裕人シニアプロダクトマネージャー)で、キーワードとの関連性やクリック率、入札価格といったデータを基に決定している。料金体系もAdwordsと同じで、動画へのリンクがクリックされた場合にのみ料金が発生する仕組みだ。
効果測定のための機能も用意している。インプレッション(動画が表示された回数)とクリック率を測定できるパフォーマンスレポートに加え、アクセスがあった関連動画や再生数などの詳細データはYouTubeインサイトで把握が可能だ。
YouTubeではこれまでにも、動画内への広告リンクの埋め込みや、ロッテのガム「Fit's」のダンスコンテストで知られるようなユーザー参加型広告を展開していたが、今回のプロモート動画でさらに広告チャンネルが拡大することになる。
徳生氏は、「YouTubeでは以前からバイラルマーケティングのような手法が多く用いられてきたが、せっかく作った動画でもユーザーに見つからなければ仕方がない」とコメント。「プロモート動画を利用することで、ユーザーからのメッセージや評価なども動画ページで受け付けられる」とメリットを強調した。
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