メディア

急成長のサンコーが、「オモシロ家電」を追求する意味とは：家電メーカー進化論（4/6 ページ）

» 2021年06月10日 07時00分公開

――他にない面白くて便利な製品を「毎月10個」となると、どうやってアイデアを枯渇させずに出し続けているのでしょうか。

　当社では、サポートスタッフから経理まで全員に、週に1アイテム以上の案を出すようにお願いし、それを専用掲示板に集めて企画のヒントにしています。掲示板上で「こういうことに困っている人がいる」「それなら海外ではすでにこんな製品があるよ」「こんな切り口なら解決できるのでは？」といった議論をすることで、新製品のアイディアが育つこともあります。

　スタッフはひとりひとりが消費者でもあるので、消費者が困っていることに常にアンテナを立ててもらいたいと思っていますね。

――つまり、サンコーにはマーケティング専門部門はないのですか。

　ありません。企画製品の開発スタッフも、既存製品の調達スタッフも自分たちで市場調査をしています。フィールドは主にGoogleのようですが（笑）。また家電量販店をチェックすることも多いですね。量販店に行って、「売っていないもの」を探します。

――量販店で、いわゆる流行の製品を探すのではなく、売っていないものを探すのですか。

　すでに売っているヒット商品をフォローしても、売り上げを大きく伸ばすのは難しいんです。すでにマーケットが出来上がっていますからね。それよりは、今までにないものを生み出して自分たちでマーケットを作った方が、大きな勝負ができると思っています。

　だから家電なら、家電量販店に売っていないものを探す。「自分はここを困っているんだけど、それを解決してくれる家電はないのか？」という視点で量販店を見るようにしています。例えば、寝たままパソコンが操作できる当社製品「仰向けゴロ寝デスク」などは、それまでどこにもなかった製品ですよね。あれも自分が腰痛持ちだという理由で新しく開発した製品なんですが、今までにないものだったのでサクサク売れた。だから、家電も同じように「今までにないもの」で勝負しています。

21年夏の新製品「ネッククーラーEvo 専用バッテリー同梱モデル」で採用される着脱式のバッテリーは、社内にエンジニアがいたからこそ実現したという

今までにない機能は、それだけで「面白い」

パナソニックの“スピード開発”を後押し、Shiftall 岩佐CEOに聞く（後編）
岩佐琢磨氏は、新卒入社したパナソニックを2008年に退社し、Cerevoを起業。その後設立したShiftallは、全株式をパナソニックへ売却し100％子会社となる。後編では、現在パナソニックで担っている役割、家電メーカーが生き残るために必要な取り組みなどについて、Shiftall 岩佐CEOに話を聞いた。
パナソニック“次の100年”のキーパーソン、Shiftall 岩佐CEOに聞く（前編）
パナソニックを2008年に退社して、Cerevoを起業した岩佐琢磨氏。しかし18年設立の子会社Shiftallは、全株式をパナソニックへ売却し100％子会社となった。パナソニック内部へ戻った目的、現在の役割に加え、家電メーカーが生き残っていくために必要な取り組みなどについて、前後編にてお届けする。
スピード経営で知られるアイリスオーヤマ、問題発生のたびに躍進できたワケ
アイリスオーヤマは、コロナ禍でもマスク生産拠点をいち早く国内に構えるなど、スピード経営を実践し続ける企業の1つ。アイリスオーヤマ代表取締役社長大山晃弘氏に、時代の流れに素早く対応するスピード経営の秘訣と、時勢を見極める製品展開、今後の事業構想について話を聞いた。
快進撃を続けるアイリスオーヤマ、家電開発部長に聞く「なるほど家電」の作り方
アイリスオーヤマの家電といえば、シンプルな機能とリーズナブルな価格帯に加え、他メーカーにない便利機能を搭載した「なるほど家電」が特徴だ。この「なるほど」機能の発想はどこから出てくるのか。アイリスオーヤマの家電開発部をまとめる執行役員家電開発部部長原英克氏に話を聞いた。
日本進出7年で売上200億突破のアンカー・ジャパン、“成功の裏側”と多ブランド戦略の意図
Ankerグループは2011年創業。13年設立の日本法人は初年度売り上げ約9億円、18年には200億円超と急成長を遂げ、今やモバイルバッテリーの代名詞ブランドとなった。また家電、オーディオデバイス、モバイルプロジェクターなど、次々と新ブランドを展開。急成長の秘密と多ブランド展開の戦略と展望を、猿渡歩COOに聞いた。
AV機器メーカーが電気圧力鍋を開発、大ヒットの秘密は「なんでもできる」の廃止
テレビメーカーであるピクセラの子会社・A-Stageが、ライフスタイルブランド「Re・De（リデ）」を立ち上げ初の製品となる電気圧力鍋を発売。2年間の販売目標を8カ月で達成する大ヒットとなった。ピクセラはなぜ、畑違いの調理家電をヒットさせられたのか。A-Stage社長とピクセラ副社長を兼任する藤岡毅氏に聞いた。
トルコ家電メーカーとの合弁へ海外家電事業を移管、日立GLSは何を目指すのか
日立グループで家電製品の開発販売を行う日立グローバルライフソリューションズ。2020年12月には、海外家電事業をトルコの家電大手アルチェリクとの合弁会社へ移管すると発表した同社は、何を目指しているのだろうか。“オープンな協創”をテーマに同社の描く未来を、取締役社長の谷口潤氏に聞いた。
家族型ロボットへ出資した、日立GLSの目指す未来
日立グループで家電製品の開発販売を行う日立グローバルライフソリューションズ。同社は2020年12月に、家族型ロボットの製造販売を行うスタートアップ・GROOVE Xとの資本・業務提携し、また海外家電事業をトルコの家電大手アルチェリクとの合弁会社へ移管すると発表した。同社の目指す未来を取締役社長の谷口潤氏に聞いた。
「100億円プレーヤーはもう飽きた」変わり続けるバルミューダの野望
2020年12月16日には東証マザーズに上場したバルミューダ。前回はクリーナーを軸に、製品の開発工程や同社ならではのスピード感、デザインへのこだわりについて紹介した。今回は、同社が上場を目指した目的、上場後の未来と野望について、代表取締役社長の寺尾玄氏に語っていただいた。
なぜ次々と新ジャンル？　バルミューダが社長一本槍から脱却目指すワケ
家電メーカーが絶え間なく進化を続ける秘訣を紹介する「家電メーカー進化論」。初回は、20年12月に東証マザーズへ上場を果たしたバルミューダだ。新型クリーナーの開発工程から見るスピード感とこだわり、株式上場の目的と今後について、代表取締役社長の寺尾玄氏にうかがった話を全2回でお送りする。