量子コンピュータ「IBM Q」の実機がついに国内で稼働した。発表会には産官学から関係者が集結し、本格的な研究開発を進める姿勢をアピールした。量子コンピュータを巡っては、IBMと国内大学の国境を越えた連携が進む。その土台を築いたキーパーソンが、技術面の急速な進化の道のりを語った。
方式が異なる複数の量子コンピュータにクラウドでアクセスして従量課金制で使い分けられ、関連するアルゴリズムやソフトウェア開発支援サービスも使える――。そんなサービスをAWSが展開している。日本を含めた世界の最新スタートアップとも協業するというサービスの中身とは。
ここ数年で急速に研究が進む量子コンピュータ技術。その先陣を切るベンダーの1社がIBMだ。研究だけでなく実用化に向けた連携や次世代の人材育成にも注力する。ムーアの法則を超える「1年で性能を2倍に」という猛スピードで進む開発の現在地と、その目的地とは。同社で研究に携わる関係者に聞いた。
これから、量子コンピュータが本格的に実用化される“量子の時代”が来る――。そんな話が飛び交うようになった。しかし、その活用先が具体的にどこになるか、どんな企業なら量子コンピュータを活用できるか、現実的な視点で考えたことはあるだろうか?
2019年に一気に話題になる頻度を増した量子コンピュータ。IBMやGoogleなどの世界的なベンダーの他、日本でも国立や私立の研究機関などの取り組みに注目が集まりだした。しかし“量子コンピュータが本格的に活用される”日はいつ来るのだろうか? その基本的な歩みから現状を振り返る。
2019年末、日本に外資系量子コンピュータ事業の参入が相次いだ。既にNECや富士通といった国内企業も取り組む量子コンピュータだが、GoogleやIBMといった国外の大手に比べれば遅れがちな点は否めない。背景で投資を加速する日本政府の掲げる「目標」とは。
IDCによると、世界の量子コンピューティング技術への投資は今後2年間で2倍以上に増加する見通しで、同技術に関心のある企業の6割強が2年以内に検証を開始するという。「企業は量子コンピューティングにすぐに着手すべき」とする理由とは?
東京大学とIBMは、ゲート型商用量子コンピューティングシステム「IBM Quantum System One」の稼働を川崎市で開始した。東京大学とIBM、川崎市は、量子コンピューティングの普及と発展を目指して今後も協働する。
NECソリューションイノベータは、川崎市内の鋼管通り交差点で、量子コンピュータを用いた交通流解析の実証実験を開始する。交差点に設置したカメラの映像を基に車両の動きをリアルタイムに把握し、交通流を把握。将来的には交通渋滞解消に向けた応用を目指す。
東京大学と日本IBMは、量子コンピュータ技術の研究や開発に向けたハードウェアテストセンター「The University of Tokyo - IBM Quantum Hardware Test Center」を東京大学の浅野キャンパスに開設した。どのような研究開発を進めるのだろうか。
東京大学と協賛企業9社は、「量子ソフトウェア」寄付講座を設置する。量子コンピュータによる新しい量子機械学習手法の研究や量子コンピュータ向けアプリケーションの開発を目的とする。
Appleが発表したばかりのSoCチップ「M1」専用の機械学習ライブラリを、Googleが発表した。Apple自身が提供するニューラルネットワークのトレーニング高速化フレームワークと組み合わせると「爆速」なトレーニングが可能になるという。
東芝は、「量子暗号通信」の実用化に向け、国内外での量子暗号通信システム事業を2020年度第4四半期から開始する。2025年度までに、金融機関などに向けた「量子鍵配送サービス」を開始し、2030年度には同市場の世界シェア25%を目指す。
グルーヴノーツは、量子コンピューティング技術を活用した製造ラインのシフト最適化プロジェクトを本格開始した。本人の労働条件や休暇希望などさまざまな条件を考慮して、最適なシフト計画を作成する。
Amazon Web Servicesは、量子コンピューティングに必要なスキルを習得する機会を与える「Amazon Braket」と「Amazon Quantum Solutions Lab」、現実社会の問題を量子コンピューティングで解決することを目指す「AWS量子コンピューティングセンター」という3つの取り組みを発表した。