ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

「フランス」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「フランス」に関する情報が集まったページです。

Google、RCSサポートの「Chat」機能を英仏で提供開始
Googleが、RCSをサポートする「Chat」を英国とフランスで提供開始した。「Universal Profile」準拠のキャリアや端末を横断して電話番号でのメッセージングが可能になる。(2019/6/18)

「原稿が……入れ替わってる〜!?」 漫画家目指すフランス人が不慣れな日本でヒロインを探す短編映画が話題に
フランス人から見た日本の美しさ。(2019/6/16)

市場規模は116億米ドル:
MEMS市場世界ランキングトップ30社を発表、Yole
フランスの市場調査会社Yole Développementは6月10日(現地時間)、2018年の世界市場におけるMEMSメーカー、トップ30社のランキングを発表した。1位はBroadcom、2位はRobert Bosch(以下、Bosch)と前年同様の順位となっている。Yole Développementによると、2018年のMEMSメーカーのトップ30社の総売上高は103億米ドル以上(前年比成長率は約5%)だったといい、「2018年のMEMS市場全体の売上高116億米ドルの90%を、この30社が占めている」としている。(2019/6/13)

キティちゃんとリサガスがパリを巡る景色に心が和む 「ハローキティ」と「リサとガスパール」のコラボグッズが登場!
デザインもすてきだし、便利そう。(2019/6/12)

EE Exclusive:
ノートルダム大聖堂の再建に必要な技術とは
世界中が固唾を飲んで見守った、フランス・パリのノートルダム大聖堂の火災。フランスは国を挙げて再建を進めようとしている。再建には、どのようなエレクトロニクス技術が必要だろうか。(2019/5/31)

市光工業が「人テク展」でデモ:
「渡ってください」 歩行者にLEDで伝えるクルマ
フランスの自動車部品メーカーValeoの傘下である市光工業は「人とくるまのテクノロジー展2019 横浜」(2019年5月22〜24日、パシフィコ横浜)で、車両のフロント部分にLEDで文字やイラストを表示しメッセージを伝達するシステムのデモを行った。(2019/5/24)

OECDがAI勧告を採択 「人権尊重」で中国に圧力
経済協力開発機構(OECD)閣僚理事会が22日、パリで開かれ、人工知能(AI)の運用で「民主主義的な価値観の尊重」を求める初の勧告を採択した。中国が国民監視の手段としてAIを利用しようとする動きを牽制した。(2019/5/23)

EE Times Japan×EDN Japan 統合電子版:
ノートルダム大聖堂の再建に必要な技術とは ―― 電子版2019年5月号
EE Times Japan×EDN Japan 統合電子版 2019年5月号を発行致しました。今回のCover Storyは、「正体不明の異物がある」とされた最新サーバのチップを分解。疑惑に迫ります。さらに、世界が悲しみに包まれたフランス・パリのノートルダム大聖堂の火災を取り上げ、大聖堂の再建に必要なエレクトロニクス技術を提案する記事を、会員限定コンテンツとして先行公開します。電子版は【無料】でダウンロードできますので、ぜひご覧ください。(2019/5/17)

エコ聖堂、光の塔……ノートルダム再建に斬新案が続々 論争が過熱
パリのノートルダム大聖堂火災が15日で1カ月を迎えるのを前に、屋上再建に向けて「緑の温室に」「光の塔にしよう」など斬新デザインの提案が相次いでいる。(2019/5/13)

いらっしゃいませニャ! パリのレストランで目撃された“看板猫ちゃん”がとってもかわいい
思わずチップをはずみたくなる!?(2019/5/11)

PCIM Europe 2019:
GaNに必要なのは市場実績、Exaganが設計サポートを強化
GaNパワーデバイスを専門に手掛けるフランスのExaganは、GaNデバイスの採用促進に向けて着実に前進している。同社は、ドイツ・ニュルンベルクで開催中のパワーエレクトロニクスの展示会「PCIM Europe 2019」(2019年5月7〜9日)に、ブース面積を前年比2倍に増やして出展している。(2019/5/9)

動画の世紀:
ノートルダム大聖堂火災と9.11と陰謀論
パリのノートルダム大聖堂で起きた火災は、YouTubeで大きな騒動となった。9.11と結びつけた陰謀論である。(2019/5/7)

一口かじれば違いが分かるニャン…… 巨漢猫ちゃん、偽フランスパンを握りしめガッカリの表情
味がしないニャンよ……!(2019/4/30)

仏政府、公務員専用チャットアプリ「Tchap」のβ版、公開直後にバグ指摘→修正
フランス政府が国家公務員専用のエンドツーエンドで暗号化するチャットアプリ「Tchap」のβ版を公開した。公務員にしか使えないはずのこのアプリに簡単にログインできたとセキュリティ研究者が指摘し、修正された。(2019/4/22)

ノートルダム、なぜ燃えた? 文化財専門の仏建築家に聞く
フランスのノートルダム大聖堂の火災と再建について、文化財を専門とする仏建築家、ジャンポール・モデュイ氏に聞いた。一問一答は次の通り。(2019/4/19)

人災なのだ:
「ノートルダム大聖堂」はなぜ燃えた? 文化財専門の建築家に聞く
フランスのノートルダム大聖堂の火災と再建について、文化財を専門とする仏建築家、ジャンポール・モデュイ氏に聞いた。一問一答は次ぎの通り。(2019/4/19)

仏ノートルダム大聖堂で大規模火災 現地からTwitterに写真や動画が続々投稿される 日本でもトレンド入り
フランスのパリ中心部にあるノートルダム大聖堂で大規模な火災が発生している。ネット上には現地の状況が多く寄せられている。(2019/4/16)

妊婦は「弱者」 中村江里子、妊婦へのフランスと日本の意識の違いに言及
「席を譲って」と妊婦がいえる、それがフランス。(2019/4/13)

三菱地所がロンドン・シティの超高層オフィスビル2棟着工、ウィルキンソン・エアが設計を担当
三菱地所は2019年3月25日、英ロンドン・シティの再開発計画「(仮称)8 Bishopsgate」の建築工事に、2022年末の完成を目指して着手した。これまで三菱地所では、1985年にロンドン・シティのオフィスビル「Atlas House」の取得を機に、英国での事業をスタート。翌1986年に現地法人を設立して以降、30年以上にわたり、オフィスビルの開発・賃貸事業を展開し、ここ数年は2014年にパリ、2017年にミュンヘンと、欧州で積極的に事業エリアを拡大している。(2019/4/2)

オハヨー乳業「BRULEE」にチョコ味 チョコアイスの表面をパリパリにキャラメリゼ
ごほうびに食べたい。(2019/3/29)

対策が急ピッチで進む:
日本は「マネロン天国」の汚名返上なるか 国際組織が今秋審査
犯罪収益の出所や所有者を分からなくするマネーロンダリング(資金洗浄)の対策に国内の金融機関が頭を悩ませている。国際組織「金融活動作業部会」(FATF、本部パリ)による立ち入り審査を今秋に控え「マネロン天国」の汚名を返上できるかの正念場にあるからだ。厳しい結果が出れば国際的な資金取引から締め出しを食らいかねない。顧客の格付けや現金の持ち込み送金を受け付けないなど、対策が急ピッチで進む。(2019/3/28)

フランス発の建設現場向けアプリ:
PR:大手を含むゼネコン6社で導入済み、建設業の利益率向上と“作業靴を履いたBIM”「FINALCAD」の無限の可能性
世界各地の建設プロジェクトで活躍の場を広げるフランス・FINALCAD(ファイナルキャド)が日本法人を設立した。同社が提供する「FINALCAD」は、建設業の設計から施工、維持管理までのサポートとデータ分析を一貫して展開できる現場管理アプリケーションで、BIM(Building Information Modeling)モデルをタブレットやスマートフォンから手軽に確認できる機能も備える。現場で発生した不具合箇所をリアルタイムで情報共有したり、多言語対応により外国人労働者と綿密な連携が図れたりするなど、日本の建設業が抱える“慢性的な人手不足”や“働き方改革”を解決に導く。そのFINALCADの可能性について、本社CEO(最高経営責任者)のJimmy Louchart(ジミー・ルシャール)、日本法人代表のBaptiste Joyeaux(バティスト・ジュワーヨー)の両氏に聞いた。(2019/3/27)

Huawei排除問題に思う 浮かび上がる法治システムの差
100年前の第一次世界大戦、ドイツによるベルギー侵攻で戦争は始まった。無抵抗でフランスへの通過を認めるだろうとのドイツ側の思惑にもかかわらず、ベルギーは果敢にドイツの攻撃を受けてたった。しかし、すぐに大半の国土は占領され、その過酷な占領政策は世界へ報道されることになった。もしドイツが戦争に勝つと世界はどうなるのか、各国は理解した。(2019/3/13)

次世代通信技術5G:
ファーウェイ排除問題に思う 浮かび上がる法治システムの差
今から100年前の第一次世界大戦、ドイツによるベルギー侵攻で戦争は始まった。無抵抗でフランスへの通過を認めるだろうとのドイツ側の思惑にもかかわらず、ベルギーは果敢にドイツの攻撃を受けてたった。しかし、すぐに大半の国土は占領され、その過酷な占領政策は世界へ報道されることになった。もしドイツが戦争に勝つと世界はどうなるのか、各国は理解した。(作家・板谷敏彦)(2019/3/13)

“インスタ映え”で迷惑 パリの写真映えスポットの住民、市に対処求める
迷惑撮影の様子を投稿するアカウントも。(2019/3/10)

植木鉢の上に名所が乗っかった「植木街」がカプセルトイで登場 ニューヨークもパリも手のひらサイズでかわいい
パリもコペンハーゲンもいつか行ってみたい名所ばかり。(2019/3/4)

ロレアルパリの新リキッドルージュ「ルージュシグネチャー」 マットリップでふっくら鮮やかな唇に
普段使いしやすそうなリキッドルージュ。(2019/2/22)

Huaweiが新スマホ「P30」シリーズを3月26日に発表 望遠カメラが大幅進化?
Huaweiが、スマートフォンの新シリーズ「P30」を、2019年3月26日にフランスのパリで発表することを予告している。Twitterの動画では望遠機能をアピール。2月25日からのMWC 2019では発表しないようだ。(2019/2/19)

60カ国を7項目で評価:
日本がサイバーセキュリティの安全性ランキングで首位、英比較サイトが算出
英国の比較サイトComparitech.comが発表した世界60カ国のサイバーセキュリティ安全性ランキングで、日本が最も安全な国と評価された。2位以下はフランス、カナダ、デンマーク、米国の順だった。(2019/2/8)

河合薫の「社会を蝕む“ジジイの壁”」:
「産まない女が問題」麻生発言の陰で、増え続ける“未婚シングルマザー”
結婚せずに母親になった「選択的シングルマザー」が増えている。フランスでは婚外子の権利を保障する取り組みが進んでいるが、日本では未婚というだけで「会社を辞めなければならない」現実にぶち当たる人がいる。“世間のまなざし”は変わるのか。(2019/2/8)

優雅なひとときを過ごす相棒を ホンダ「モンキー」フランス生まれのカスタムバイクがステキ
シンプルさって大事だなぁって再認識。(2019/2/4)

責任感の欠如と無能ぶりが露呈:
スポーツ組織でガバナンスが効かない理由
年明け早々からひどいものを見聞する羽目になった。日本オリンピック委員会(JOC)の竹田恒和会長の「釈明」会見のことだ。2020年東京五輪・パラリンピックの招致活動で贈賄がなされたとの疑惑に関して、当時、招致委員会の理事長だった竹田氏が昨年12月10日、パリで弁護士同席の下、フランス予審判事の事情聴取を受けたことへの釈明だ。(GBL研究所理事・宮田正樹)(2019/1/31)

詰め替え容器でドリンクやシャンプーを宅配するLoop、P&Gなど大手参加で今春スタート
コーラやシャンプー、おむつなど、多様な製品を専用詰め替え容器で宅配するサービス「Loop」が5月にニューヨークとパリでスタートする。P&Gやハーゲンダッツなど大手25社が参加する。東京でも2020年に開始する計画だ。(2019/1/29)

Google、フランス当局からGDPR違反で5000万ユーロの罰金
仏データ保護規制当局CNILが、GoogleがGDPR(一般データ保護規則)に違反したとして5000万ユーロ(約62億円)の罰金支払いを命じた。昨年5月に施行されたGDPRがフランスで適用されるのは初だ。(2019/1/22)

DSDV対応:
Wikoのエントリースマホ「Tommy3 Plus」が日本上陸 1月末に1万円台半ばで発売
フランスのWiko(ウイコウ)が、日本において約1年ぶりに新型スマートフォンを発売する。2017年2月に発売された「Tommy(トミー)」の事実上の後継機種で、国内3キャリアのVoLTE通話にも対応する。(2019/1/18)

【マンガ】パリでおなじみ「凱旋門」、実は日本にもあるって知ってた?
1つだけかと思ったら……。(2018/12/21)

「ポストパリ協定時代」における企業の気候変動対策(5):
環境分野で最重要の格付指標となった「CDP」、効果的に活用するポイントとは?
「パリ協定」以降の企業の気候変動対策について解説する本連載。最終回となる今回は、ESG投資家が企業の気候変動対策についての重要指標として参照する「CDP」の活用手法と、気候変動対策に関する企業の「情報発信」の手法について解説する。(2018/12/14)

製造IT導入事例:
高級ワインの偽造防止に貢献、脆性加工を施したNFC対応ICタグ
凸版印刷のNFC対応ICタグ「Cachet-Tag」が、フランスの高級ワインメーカーであるドメーヌ・ポンソのグラン・クリュクラスの全製品に採用された。一度剥がすとデータの読み取りができなくなるため、ラベルの不正な貼り替えを防止する。(2018/12/11)

electronica 2018:
GaNデバイス向けにAEC-Q100の拡張が必要、Exagan
フランスのGaNデバイス専業メーカーExaganは、ドイツ・ミュンヘンで開催された「electronica 2018」(2018年11月13〜16日)で、同社のパワートランジスタ「G-FET」と、GaNゲートドライバー「G-DRIVE」を展示した。(2018/12/4)

「ポストパリ協定時代」における企業の気候変動対策(4):
世界トップ企業が加盟する「RE100」、日本企業が「再エネ100%」を達成するには?
「パリ協定」以降の企業の気候変動対策について解説する本連載。第4回は日本企業の加盟も増えている国際的な環境イニシアチブ「RE100」について解説する。(2018/12/3)

マストドンつまみ食い日記:
mastodon.cloudの運営、きぼうソフトへ
mstdn.jpに続き、フランスの大規模インスタンス「mastodon.cloud」もきぼうソフトに譲渡された。(2018/11/30)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
フランス政府の思惑 ゴーン問題の補助線(3)
多くのメディアではルノー日産アライアンスを成功例と位置付けているが、筆者はそれに同意しない。提携以来、ルノーの業績は右肩下がりを続け、日産自動車が新興国で汗水垂らして作った利益を吸い込み続けているからだ。(2018/11/28)

「ポストパリ協定時代」における企業の気候変動対策(3):
環境目標の“科学的な整合性”を裏付ける、SBT認定の手順とポイント
「パリ協定」以降の企業の気候変動対策について解説する本連載。第3回は代表的な気候変動イニシアチブである「SBT(Science Based Target)」の認証取得に向けたポイントについて解説する。(2018/11/6)

これが神話の戦い……! 仏南部に14メートルもの巨大ミノタウロスが出現、巨蜘蛛「アリアドネ」と激闘を演じる
巨大ロボットが街なかに現れるフランスやべえ。(2018/11/5)

「ポストパリ協定時代」における企業の気候変動対策(2):
気候変動対策の“主役“は、なぜ国から産業界へシフトしているのか
「パリ協定」以降の企業の気候変動対策について解説する本連載。第2回では気候変動対策に関連するパリ協定前後の世界の動向とともに、2014年9月に設立された代表的な気候変動イニシアチブである「SBT(Science Based Target)」の概要を説明する。(2018/11/1)

米司法省、中国情報当局者らの訴追を発表 航空機エンジン情報狙ったハッキングの疑い
米司法省は、米国やフランスの航空宇宙企業からエンジンに関する技術情報を盗み出そうとしたとして、中国国家安全省の江蘇省支部職員などを訴追したと発表した。(2018/11/1)

製造マネジメントニュース:
日立オートモティブは“全方位”を諦めた、選択と集中でクラリオンを手放す
日立製作所は2018年10月26日、東京都内で決算会見を開き、フランスの大手サプライヤーであるフォルシア(Faurecia)にクラリオンを899億円で売却すると正式に発表した。日立グループの自動車ビジネスにおいて、注力事業の選択と集中を進める一環でクラリオンの売却を決めた。(2018/10/29)

「治安のくせが強い」「大泥棒じゃ!」 千鳥ノブがフランスでスリ被害 “無の顔”で注意を呼びかける
パリにも泥棒田泥男がいたか。(2018/10/27)

デニーズに期間限定で洋なしデザートが登場! 国産ラ・フランスを使ったサンデーがゴージャス
梨好きにはたまらない……!(2018/10/23)

「ポストパリ協定時代」における企業の気候変動対策(1):
世界で広がるESG投資、企業も気候変動対策を無視できない時代へ
気候変動対策への取り組みが、企業価値にも影響を与える時代になりつつある現在。本連載では「パリ協定」以降における企業の気候変動対策の動きについて概説し、各種イニシアチブの紹介や、それらが設立に至った背景、そして実際の企業の動きについて実例を交えて紹介する。(2018/10/17)



2013年のα7発売から5年経ち、キヤノン、ニコン、パナソニック、シグマがフルサイズミラーレスを相次いで発表した。デジタルだからこそのミラーレス方式は、技術改良を積み重ねて一眼レフ方式に劣っていた点を克服してきており、高級カメラとしても勢いは明らかだ。

言葉としてもはや真新しいものではないが、半導体、デバイス、ネットワーク等のインフラが成熟し、過去の夢想であったクラウドのコンセプトが真に現実化する段階に来ている。
【こちらもご覧ください】
Cloud USER by ITmedia NEWS
クラウドサービスのレビューサイト:ITreview

これからの世の中を大きく変えるであろうテクノロジーのひとつが自動運転だろう。現状のトップランナーにはIT企業が目立ち、自動車市場/交通・輸送サービス市場を中心に激変は避けられない。日本の産業構造にも大きな影響を持つ、まさに破壊的イノベーションとなりそうだ。