情報が漏えいしたサービスのパスワードをすぐに変更します。同じパスワードを他のサービスでも使い回しているなら、そちらも変更が必要です。1つの漏えいから芋づる式に不正ログインされる「リスト型攻撃」を防ぐためです。
カードの利用明細をしばらくは定期的にチェックし、身に覚えのない決済がないかを確認しましょう。現在は多くのカード会社で、Webサイトやアプリから簡単に明細を確認できる他、利用のたびにリアルタイムで通知するサービスを提供している会社もあります。
万が一、クレジットカード番号に加えて氏名や有効期限、セキュリティコードなどまで漏えいしたと連絡があった場合は、すぐにカード会社に利用停止や再発行を相談しましょう。
これらは詐欺の標的リストに使われる恐れがあります。IPAは、突然届くメールやSMSは基本的に全て詐欺と考えて無視/削除し、リンクをタップしないよう呼び掛けています。不審な郵便物や、身に覚えのない着払いの荷物にも注意が必要です。
最も厄介なのがこれです。パスワードのように手軽に変更できるものではなく、なりすまし契約に悪用される恐れがあります。CICやJICC、全国銀行個人信用情報センターといった信用情報機関に「本人申告」を登録しておくと、自分の名義でクレジットカードやローンの申し込みがあった際に、加盟会社へ慎重な審査を促せます。
ただし、本人がクレジットカードやローンを正規に申し込む際にも審査に時間がかかることがあるため、登録するかどうかはよく検討しましょう。各機関に信用情報の開示を請求し、心当たりのない契約がないか確認するのも有効です。
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