価格の上昇率で並べると、上位3つをミッドレンジが占める。同じ容量で比べて値上がりしなかったのは、値下がりした無印のPixelと、ほぼ横ばいのXiaomi Ultraだけで、どちらも例外的な存在といえる。
価格の動きを並べてみると、値上げの理由はおおむね3つに絞れると筆者は推察している。メモリ価格の高騰、円安を中心とした為替の変動、そしてSoCをはじめとする部材コストの上昇だ。
最大の要因は、メモリ価格の高騰だろう。生成AI向けのHBM(広帯域メモリ)にDRAMの生産能力が振り向けられた結果、スマホ向けのLPDDRメモリまで供給が逼迫(ひっぱく)した。市場調査会社TrendForceの調査によると、2026年第1四半期のLPDDR4X/LPDDR5Xの契約価格は前期比で約90%上昇し、過去最大の上昇率となった。第2四半期もLPDDR5Xがさらに78〜83%上がると予測されていた。
1四半期で価格がほぼ倍になり、そこからさらに8割上がるという水準は、端末メーカーが企業努力で吸収できる範囲を明らかに超えている。値上げが2026年モデルと2026年夏以降の価格改定に集中していることも、このメモリ高騰のタイミングと符合する。
メーカーによっては、16GBメモリの採用を減らして12GBを主流にするなど、メモリ構成の見直しを迫られている。Pixel 11がストレージ128GBのモデルをやめた一方で、Pro系の256GB版のメモリを12GBにとどめているのも、こうした流れの中にあるといえる。
2つ目は為替だ。iPhone Proシリーズの米国価格と日本価格を並べると、その影響がよく分かる。2024年と2025年は、両者から逆算した為替レートが当時の市場レート(1ドル=140円台)に近い水準だった。
ところが2026年は約167円と、9月末時点のドル円(157円台)を10円ほど上回っている。2026年のドル円は7月下旬に164円に迫り、9月上旬には一時152円台まで戻すなど、振れ幅が大きい。AppleはiPhone 18 Proに、円安局面と為替変動のリスクを見込んだ価格を付けたと考えるのが自然だ。
もう1つ見逃せないのは、ドル建ての価格そのものが上がっている点だ。iPhone 18 Proは米国でも100ドル上がり、Pixel 10aも米国で100ドル値上げされた。つまり値上げは円安だけが原因ではなく、グローバルでのコスト増に為替の影響が上乗せされた構図になっている。
3つ目は、メモリ以外の部材コストだ。iPhone 18 Proが搭載するA20 Proは2nmプロセスで製造されており、最先端プロセスのSoCは世代を追うごとに高価になっている。この他にも、最新のディスプレイ、カメラの可変絞りや大型センサー、強化された望遠カメラなど、ハイエンドの付加価値を担う部材が原価を押し上げる。Xperia 1 VIIIの大幅な値上げも、最新プロセッサの採用や望遠カメラの強化が価格に反映された結果だと考えられる。
ただし、部材の値上がりだけでは「発売済みモデルの値上げ」は説明しにくい。iPhone 17やPixel 10a、Galaxy S26のように中身が変わらない製品まで値上げされたのは、メモリの調達コストと為替が発売後に大きく動いたためだと筆者はみている。
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