砂原氏が需要ありきで企画した製品ではないと語っていたように、国内で流通するダムフォンと呼べる携帯電話の種類は、非常に少ない。キャリア各社は4Gに対応したケータイを取り扱ってはいるが、いずれもブラウザ自体は搭載しており、ネットへの接続は可能。ダムフォンと呼べるほど、機能は絞り込まれていない。また、子ども向けやシニア向けなど、スマホを必要としない特定のセグメントに絞り込まれていることも多い。
これに対し、欧州や米国ではダムフォンと呼べる携帯電話の種類がより多彩だ。例えば、Nokiaのブランド使用権を得て端末を手掛けるHMD Globalは、携帯電話のラインアップが充実しており、Nokia時代の人気の高かった“名機”を復刻し、話題を集めている。過去の名作を現代によみがえらせるという点で、そのアプローチはKDDIのINFOBAR ZEROに近い。
海外では、依然としてプリペイド携帯電話を電話として使うニーズが根強いことに加え、上記のようなデジタルデトックス目的での利用も徐々に増えている。調査会社Counterpoint Researchがアナリストのコメントとして示した数値を見ると、2025年に欧州で1200万台、米国で170万台の市場規模があるようだ。また、海外メーカーは複数の国や地域に展開しており、規模を追いやすい。
これに対し、日本では4Gケータイの需要が小さい。調査会社MM総研が11月に発表した2026年度上期の出荷台数調査では、4Gケータイなどのフィーチャーフォンが36.7万台にとどまっている。しかもフィーチャーフォンが欧米とは異なる進化を遂げたこともあり、現在でも4Gケータイは京セラやシャープといった日本メーカーが中心だ。海外メーカーのダムフォンが入り込みづらい土壌がある。
スイス発で、デザイナーのジャスパー・モリソン氏が手掛けた「Punkt. MP02」は現時点でも日本での販売を継続しているが、いわゆるダムフォンとなるとユーザーの選択肢は非常に少ない。こうした市場に一石を投じるという点で、INFOBAR ZEROを発売する意義は大きい。スマホネイティブな若い世代に浸透するかどうかは未知数だが、新たな選択肢を提示したチャレンジは高く評価できる。
ネットもLINEも非対応の「INFOBAR ZERO」は誰が買う? 3万2780円の価値や向き合い方を考える
8年ぶり復活の「INFOBAR ZERO」実機速攻レポート 先代「xv」と徹底比較して分かった“引き算の美学”と進化点
「INFOBAR ZERO」はなぜ通話とSMSに特化したのか? KDDIが提案する“つながらない余白”と25年越しの原点回帰
KDDI社長「INFOBAR ZEROの開発を直前まで知らなかった」 25年目に新たな名機を結実させた背景
KDDIが「au Flex Style」で“とがったスマホ”を扱う理由 単に「SIMフリーを持ってきた」とは違う安心感とはCopyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.