石野純也

Nothingがワイヤレスイヤフォンの新製品「Nothing Ear」とその廉価版「Nothing Ear (a)」を発表。2つのイヤフォンは生成AIの「ChatGPT」とも連携し、タッチ操作でアシスタントのように呼び出すことが可能になる。イヤフォンを日本で発表したのは、同社にとって日本市場の重要性が高まっているからだという。

Amazonがdポイント加盟店になり、同サイトでのショッピングでdポイントがたまるようになった。キャリア各社がポイント経済圏を拡大している中、ドコモはなぜAmazonとタッグを組むことになったのか。ECの弱さを補う取り組みだが、Amazonにとってもメリットがある。

トーンモバイルは、これまでの戦略を大きく転換する「TONE IN」を導入する。ドコモで販売しているスマートフォンに、トーンモバイルのサービスを対応させる。端末からサービスまでを一気通貫で手掛けていたトーンモバイルだが、このタイミングでなぜ回線やサービス単独での提供に踏み切ったのか。

サムスン電子は、4月11日にフラグシップモデルの「Galaxy S24」「Galaxy S24 Ultra」を発売する。最大の特徴は、Googleの「Gemini Pro」や「Gemini Nano」などをAIモデルのベースにした「Galaxy AI」を端末の機能として密接に統合しているところにある。一方で、Galaxy AI自体はGalaxy S24／S24 Ultraだけでなく、アップデートを通じて過去のモデルにも適用される。

KDDIのオンライン専用ブランド「povo2.0」に、データ専用プランが加わった。音声通話やSMSには非対応ながら、「最短3分で開通」することを売りにしている。実際に契約しながら、データ通信専用プラン提供の狙いを考察する。

iPadのシェアが高いタブレット市場だが、コロナ禍をきっかけに、Androidも徐々にそのニーズを回復させている。そんな中、日本市場でAppleを追うメーカーとして存在感を示しているのがNECパーソナルコンピュータだ。最新タブレット「LAVIE Tab T14」と「LAVIE Tab T9」投入の狙いを聞いた。

ドコモが4月に開始するdポイント連動プラン「ahamo ポイ活」は、ahamoの「大盛りオプション」加入者が付けられるオプション。d払いで支払った際の還元率が3％アップするが、終了未定のキャンペーンにより、還元率が10％になる。仕組みを見ると、ドコモにとって1粒で3度おいしい、よく練られた料金プランであることが分かる。

ソニーの「α」や型番に「FX」がつくカムコーダーと接続し、高速・低遅延で映像を伝送する通信機器。それが、3月22日に発売された「ポータブルデータトランスミッター PDF-FP1」だ。ソニーはスマホとして、Xperiaシリーズをラインアップに持つが、なぜXperiaではないのか？

MVNOのイオンモバイルが、4月1日に料金プランを改定する。中容量帯の30GBから50GBを値下げするとともに、60GB〜200GBのデータ容量を選択可能にする。背景には、データ使用量の増加や、シェアの利用が拡大していることがあるという。

IIJは、個人向けサービスのIIJmioの「ギガプラン」に、30GB／40GB／50GBの大容量プランを3月1日に追加した。電気通信事業法第27条3の規制が緩和されることで、さまざまな割引やキャンペーンを実施しやすくなった。IIJmioの2024年の戦略を聞いた。

楽天モバイルが、0歳から22歳までのユーザーに毎月110円分の楽天ポイントを還元する「最強青春プログラム」を3月12日から提供する。同社は2月に「最強家族プログラム」を開始したばかりだが、これと最強青春プログラムは併用が可能。割引額としては小さいが、楽天モバイルの狙いはユーザーの「選択肢に挙がること」にあるという。

MWC Barcelona 2024では、Open RANをテーマの1つとしてさまざまな事業者が成果を展示していた。このO-RANに早くから力を入れていたのが日本勢で、ドコモや楽天がO-RANのビジネス化も図っている。ドコモと楽天のO-RANを巡る競争の中身、そして協調の可能性を取り上げる。

KDDIはMWC Barcelona 2024で、GMSAが発足した共通APIを活用した5G SAのユースケースや、povo2.0のホワイトレーベル化、さらにはStarlinkとの取り組みを紹介していた。海外事業者とのパートナーシップ構築や、海外展開のアピールの場としてMWCを積極的に活用していたことがうかがえる。そんなMWCを、KDDIの代表取締役社長CEO、高橋誠氏はどう見ているのか。

シャープの「AQUOS sense8」が好調だ。取り扱うキャリアのオンラインショップでも売れ筋になっている。オープンマーケット版はMVNO各社が取り扱っているが、中には入荷後、すぐに完売してしまう事業者もあるほどだ。海外メーカーも含め、ミッドレンジモデルの市場が激戦区になっている中、シャープはなぜこの分野で勝ち残れているのか。

KDDIが4月以降、首都圏で「Sub6」の5Gエリアを大きく拡大する。KDDIは、3.7GHz帯と4.0GHz帯の計200MHz幅を保有しており、大容量で高速な通信が可能になる。同社によると、そのエリアの広さはおよそ2倍まで拡大するという。

オプテージがmineoで「ファン∞とく」をアップデートする。長期利用特典を復活させたが、囲い込みをするのが狙いではなく、一人一人がニーズに合わせて特典を選べるようにするのが狙い。通信品質「5倍改善」の中身や、端末値引きについても聞いた。

家族や複数回線、光回線の契約といった条件付きの割引は提供してこなかった楽天モバイルが、「最強家族プログラム」を提供する。もとの料金が安いため、そこからさらに値下げになるインパクトは大きい。ただし解約抑止効果があるかは未知数だ。

2023年12月27日に電気通信事業法のガイドラインが改正されたことに伴い、ソフトバンクが新たな端末購入プログラムを導入した。「新トクするサポート（バリュー）」は、1年で端末を下取りに出すことで実質価格を抑えることが可能になるプログラム。同社がこのプログラムの仕組みを検討し始めたのは、1年前にさかのぼるという。

ドコモは、2月2日に2023年から実施している通信品質の改善に関する進捗（しんちょく）状況を発表した。2000カ所の9割超の対策が完了し、平均スループットは向上したという。一方、2000カ所の対策を終えたとしても、本当にユーザーの不満が減少するかは未知数だ。

楽天グループは、1月25日に楽天市場の出店者向けイベント「楽天新春カンファレンス2024」を開催した。同イベント後には、三木谷氏が一部報道陣からのグループインタビューに答え、楽天モバイルの今後の戦略や見通しについて語った。料金プラン、衛星通信、プラチナバンドなど、その話題は多岐にわたる。

サムスン電子が新たに発表した「Galaxy S24」シリーズでは、新機軸としてAIを全面的に打ち出している。一連の機能をまとめた「Galaxy AI」は、Googleが下支えをしている。同モデルからは、2大プラットフォーマーとの等距離外交で差別化を図るサムスン電子の戦略も透けて見える。

ドコモ出身の仲田正一氏がモトローラ・モビリティ・ジャパンの社長に就任。同氏はドコモのプロダクト部で海外メーカーなどの端末を日本に多数導入してきた実績がある。そんな仲田氏を新社長に迎えたモトローラは、日本市場にどうコミットしていくのか。

GoogleはAndroidの「ニアバイシェア」を刷新し、Galaxyで採用している「クイック共有」機能を取り入れる。Galaxyのクイック共有はニアバイシェアより多機能だが、どこまで統合されるかは不透明。AppleのAirDropに対抗する狙いがあるのかもしれない。

Xiaomiが、「神ジューデン」の後継機として「Xiaomi 13T Pro」を発売した。KDDI向けには、チューナレススマートテレビ「Xiaomi TV A Pro」を投入し、キャリアショップでテレビを売るというインパクトで話題を巻き起こした。日本での存在感を高めているXiaomiの戦略を聞いた。

2023年12月27日に、電気通信事業法の施行規則が改正され、端末割引の制限が4万4000円に拡大した。その一方で、回線契約を伴う際の端末単体割引もこの範囲に含まれたことで、大手キャリア各社は価格の見直しを余儀なくされた。ソフトバンクは1年下取りを導入する一方で、ドコモは実質負担額を値上げしている。

2023年のスマートフォンは出荷台数が大きく低下。その反面、フォルダブルスマホのラインアップが広がったことに加え、より手に取りやすい価格帯のハイエンドモデルのラインアップが徐々に増えた。機能面では、IT業界のトレンドともいえる生成AIをデバイス上の処理で実現する動きも健在化している。

2023年は、キャリア各社の料金プランが相次いで改定された1年だった。6月には、楽天モバイルが「Rakuten最強プラン」を導入。ほぼ同時期に、KDDIのUQ mobileも従来の料金体系を刷新した。ドコモがついにサブブランド対抗を打ち出して「irumo」を開始したのも大きなトピックだった。

日本通信が月額2178円の「合理的30GBプラン」を提供開始した。30GBのデータ容量と1カ月間合計で70分間の無料通話をセットにしたプランで、1回5分の音声通話定額を選択することも可能。今回の料金プラン改定や、あえて大容量のユーザーにキャリアを勧めた狙いはどこにあったのか。福田社長に聞いた。

NTT、ドコモ、東急不動産は、東京・渋谷に完工した「渋谷サクラステージ」で、次世代コミュニケーション基盤の「IOWN」を導入。これをお披露目する「IOWN WEEK」を12月13日から15日の3日間に渡って開催した。IOWNは、次世代モバイル通信規格の6Gを支えるバックボーンとしても期待されている。

NUROモバイルが、バリューコマースの最上位プランとして、15GBの「VLLプラン」を導入。一方で、それとは真逆の動きとして、音声通話定額と1GBのデータ容量がセットになった「かけ放題ジャスト」も開始した。一見すると、真逆の料金プランを追加したように見えるNUROモバイルだが、ユーザーの動向を踏まえた上での改定という共通項がある。

楽天シンフォニーがネットワーク構築を支援するドイツの「1&1」が、12月8日（現地時間）に携帯キャリアサービスを開始した。同日開催されたイベントには、楽天グループの会長兼社長で、楽天シンフォニーのCEOを務める三木谷浩史氏が登壇。Open RANの意義や、この分野における楽天シンフォニーの強みを語った。

ソフトバンクは、Xiaomiのハイエンドモデル「Xiaomi 13T Pro」を12月8日に発売する。このモデルは発売直後から“実質24円”で販売されることが明かされ、衝撃を与えた。端末購入補助が2万2000円に規制される中、なぜこのような売り方が可能なのか。

モトローラ・モビリティ・ジャパンは、フォルダブルスマートフォンの最新モデル「motorola razr 40」「motorola razr 40s」を日本に導入する。razr 40は、フォルダブルスマホのミッドレンジモデルという位置付け。ソフトバンク向けのrazr 40sはMNPや22歳以下が新規契約した際の“実質価格”は9840円まで下がる。

ドコモ、KDDI、ソフトバンクの上期決算が出そろった。2021年に始まった官製値下げの影響を受け、売り上げと収益ともに落ち込んでいたが、コロナ明けでトラフィックが増加したことに伴い、比較的料金が高い無制限／大容量プランに加入するユーザーが増加。一方で、ユーザー数やARPUが急増する可能性は低く、各社とも非通信領域の開拓を行っている。

10月6日に発売した「OPPO Reno 10 Pro 5G」は、ソフトバンクが取り扱う他、オープンマーケットモデルとしてOPPO自身でも販売する。この機種を皮切りに、OPPOは日本でのラインアップを強化していく。SIMフリーだけで販売する予定は今のところないが、2024年は2023年よりも機種数が増える見込み。

6月に導入した「Rakuten最強プラン」や各地域でのマーケティング強化、法人契約の拡大などにより、楽天モバイルが好調だ。KDDIとの新ローミング契約や、プラチナバンドである700MHz帯の獲得により、エリアの拡大にもめどが立ち始めている。一方で、同社はコスト削減の必要もあり、700MHz帯のエリア展開はやや消極的にも見える。

NTTメディアサプライは、4月に海外旅行用eSIMサービスの「Lesimo（ルシモ）」を提供開始。NTTグループにはご存じのようにドコモもあり、国際ローミングサービスを提供しているが、海外向けeSIMはこことも競合する恐れがある。なぜ同社はあえて海外向けeSIMサービスの提供に踏み切ったのか。

NUROモバイルが新料金プランとして「VLLプラン」と「かけ放題ジャスト」を導入する。月額1790円で15GBを利用できるVLLプランでは、トラフィック増加に対応する。かけ放題ジャストは1GBのデータ容量と5分または10分かけ放題がセットになっており、1回あたりの通話時間を抑えた分、料金を安価にしている。

Qualcommが、新技術を披露するイベント「Snapdragon Summit 2023」にて、Snapdragon 8 Gen 3を発表した。CPU、GPU以上にNPUの性能が向上し、生成AIの処理も可能になった。写真拡張やイラスト生成、チャットbotに暗所動画といった応用例も紹介した。

米国の制裁を受け、スマートフォンの開発に急ブレーキがかかってしまったファーウェイが製品ラインアップを大幅に転換。制裁の影響が少ないスマートウォッチやワイヤレスイヤホンといったウェアラブル製品やモニター、タブレットといったジャンルに特化している。製品ラインアップの数は、むしろスマホを定期的に発売していたころよりも多彩といえる。

ソニーは、10月13日に発売された「Xperia 5 V」で、Xperia 5シリーズの方向性を大きく転換した。Webなどのビジュアルが、かつてないほどカジュアルでポップな印象になっている。Xperia 5シリーズはユーザーに“顔”が見えづらくなっていたという。

ドコモはパケ詰まりに対して基地局のチューニングや増設を行ってきたが、場所や時間帯によっては、依然として通信品質が低下する。このような状況を受け、ドコモは年末にかけて新たな対策を実施する。通信品質対策を本格化したドコモだが、他社に後れを取ってしまったのも事実だ。

10月12日に発売される「Pixel 8／8 Pro」を一足早く試した。Pixel 8は小型化を進め、Pixel 8 Proは大画面を行かす方向に進化した。Tensor G3で実現した画像の新編集機能にも注目したい。

Googleは、Pixelシリーズの最新モデル「Pixel 8」「Pixel 8 Pro」を10月12日に発売する。日本市場参入当初はパイが小さかったPixelだが、廉価モデルのaシリーズを含めたコストパフォーマンスの高さやAI関連機能が評価された結果、シェアを急速に高めている。一方、円安の影響でPixel 8／8 Proは価格が高騰。競合メーカーの製品作りにも影響を与えている。

ソフトバンクが大容量を改定し、新たに「ペイトク」を提供する。選択したデータ容量に応じて、PayPay決済時の還元率が最大5％までアップ。一方で「無制限」と銘打つプラン名には疑問も残る。

6月に料金プランを刷新し、「コミコミプラン」「トクトクプラン」「ミニミニプラン」の3本立てとなったKDDIのUQ mobile。新料金プランではそれぞれに特色を持たせている一方で、見え方は少々複雑になっている。なぜこのタイミングであえて新料金プランを導入したのか。

iPhone 15シリーズ最上位モデル「iPhone 15 Pro Max」を実際に使ってみた。チタンフレームを採用したことで軽くなり、これまでMaxを敬遠していた人にも勧めやすい。光学5倍ズームに対応したカメラもMaxならでは。実際に撮影してみた。

主に都市部の“パケ詰まり”に悩まされているドコモだが、同じ環境でも、他社は安定した品質で通信できることが多い。特にKDDIやソフトバンクは、SNSなどでも不満を訴える声を見かける機会が少ない。なぜ他社の通信品質は比較的安定しているのか。ソフトバンクが19日に開催したネットワーク品質に関する説明会で、その答えの一端が見えてきた。

iPhoneのスタンダードモデルとプロモデルの位置付けは年によって異なる。2022年のiPhone 13は進化の幅が小さかったが、iPhone 15ではそれを克服している。プロモデルはプロセッサを刷新し、カメラの新機能や素材でも差を出している。

ドコモの「いつでもカエドキプログラム＋」は、端末を1年利用して返却すると、残債が免除されるプログラム。一方で、ドコモにとっては事実上の下取り価格が高くなる形となる。それでも、ビジネスモデルとして成立するという。