石野純也

Orbic（オルビック）が、フィーチャーフォンの「Orbic JOURNEY Pro 4G」を発売した。主に通話やSMSなどのメッセージサービスを利用する人に向けた端末。日本で初となる「KaiOS」を搭載しており、GmailやGoogle マップなどのアプリも用意している。

7月17日に配信が始まったiOS 18のパブリックβを試した。ホーム画面にカスタマイズ性が高まり、アプリやウィジェットの並び替えが自由になった。Apple Intelligenceへの対応は2025年だが、AIを使った一部の機能はきちんと実装されている。

サムスン電子は7月10日、仏パリで「Galaxy Unpacked」を開催し、フォルダブルスマホの最新モデル「Galaxy Z Fold6」「Galaxy Z Flip6」を発表した。Galaxy Z Fold6／Flip 6では「折りたたみAIフォン」というキャッチコピーで、「Galaxy AI」を打ち出してきた。フォルダブルとAIの掛け合わせで、新たな価値を提案するというのが2モデルの方向性といえる。

日本市場向け「OPPO Reno11 A」は、プロセッサやディスプレイ、カメラを刷新。処理能力を高めつつ、ディスプレイのリフレッシュレートやカメラの画質も向上させた。大きく値上げせずに性能をアップデートしたことにはポジティブな反響も多かった。もとはベースモデルが存在しない日本専用モデルだったReno Aシリーズだが、そのコンセプトを変えつつあることがうかがえる。

モトローラ・モビリティ・ジャパンは7月3日、「motorola edge 50 pro」とそのソフトバンク版にあたる「motorola edge 50s pro」を発表した。2023年からキャリアとの関係を強化しているモトローラだが、ソフトバンクとタッグを組んだことも功を奏し、出荷台数は急増している。そんなモトローラが成長している要因を分析した。

BAKERUが提供する「みんギガ」は、ユーザー対象をZ世代に絞って基本料0円を打ち出す通信サービス。企業からのアンケートに答えると、500MBのデータ容量が付与される。mineoと提携してサービスを提供する狙いを聞いた。

楽天モバイルは、6月27日にプラチナバンドの電波を発射し、商用サービスを開始した。総務省に提出した開設計画では2026年3月を目標にしていたため、そのスタートを大きく前倒しした格好だ。現時点で開局しているのは東京都世田谷区にある1局のみだが、同社はプラチナバンドをどのように活用していくのか。

新しい折りたたみスマートフォン「motorola razr 50」と「motorola razr 50 Ultra」を発表したモトローラ。このrazr 50シリーズは日本でも発売される。razr 50シリーズのお披露目イベントに合わせ、渡米していたモトローラ・モビリティ・ジャパンの仲田正一社長に、日本市場での意気込みを聞いた。

モトローラは、6月25日（現地時間）に米ニューヨークでフォルダブルスマホの最新モデル「motorola razr 50」「motorola razr 50 ultra」を発表した。2機種とも、処理能力を向上させた他、特徴だった外部ディスプレイを大型化。閉じたままでできる操作を拡大させている。防水性能も強化されており、razr 50 ultraはIPX8に対応した。ここでは、写真で最新モデルをチェックしていきたい。

モトローラは6月25日（現地時間）、米ニューヨーク州でフォルダブルスマホの最新モデル「motorola razr 50」「motorola razr 50 ultra」を発表した。共通点として、外側ディスプレイの強化や処理能力向上、AIへの対応などが特徴になる。モトローラによると、時期は未定ながら日本での発売も予定しているという。

6月27日に発売される「OPPO Reno11 A」は、パフォーマンスを向上させ、カメラや急速充電なども全面的に刷新しているのが特徴だ。OPPOはオープンマーケットのAndroidスマートフォンでは販売台数1位をキープしている。そんなOPPOの座を狙うメーカーとして、モトローラもコスパ抜群の「moto g64 5G」を投入する。

6月14日に、前田義晃氏がNTTドコモの代表取締役社長に就任した。6月18日の記者会見で前田氏が今後の経営方針や注力していく分野を語り、記者からの質問に答えた。前田氏は「当事者意識」「リスペクト」「チャレンジ」の3つを方針に掲げる。

これまで、フラグシップの投入を見送ってきたXiaomiが、日本で満を持して「Xiaomi 14 Ultra」を発売した。フラグシップモデルゆえに、その価格は約20万円と高いが、想定以上の反響だという。ミッドレンジモデルの展開も含めて、Xiaomi Japanに話を聞いた。

KDDIは、Sub6と呼ばれる5Gの3.7GHz帯、4.0GHz帯の出力増強やアンテナの角度調整の結果、関東のエリアが2.8倍に広がったことを報告。結果として、ユーザーが体感できる品質は、大きく上がっているようだ。KDDIがその先に見据えているのは、5G単独で通信が可能になる「5G SA」の拡大だ。

ソニーの最新フラグシップスマートフォン「Xperia 1 VI」は、アスペクト比が21：9から19.5：9に変化し、4Kディスプレイもやめた。「Xperia 1 II」以降搭載してきた「Photography Pro」も廃し、カメラアプリを刷新した。一見すると“普通のスマホ”のようになったが、戦略自体は全く変わっていないという。

ソフトバンクは、オンライン専用ブランド「LINEMO」の料金プランを7月下旬に刷新し、「LINEMOベストプラン」「LINEMOベストプランV」を開始する。LINEMOをテコ入れし、他のブランドと差別化する狙いがある。同時に、楽天モバイル対抗も強く意識した料金体系に仕上げてきた。

第3世代でプロセッサが初めてMシリーズになったiPad Proを利用していた筆者は、iPad Airと悩みつつも11型iPad Pro（M4）を購入した。購入から約2週間たっているが、動作の軽快さはもちろん、ディスプレイの美しさや軽さには満足している。一方で、13型のiPad Pro（M4）と比べると、そのインパクトはやや薄れてしまうようにも見えた。

日本通信は、ドコモとの音声接続が合意に至ったことを受け、2026年5月に「ネオキャリア」へ進化すると発表した。この時期までにドコモはネットワークを改修し、日本通信と音声網の相互接続を行う予定だ。日本通信はこの先、どのようなサービスを投入する計画があるのか。福田尚久社長に聞いた。

Xiaomiは、サブブランド的に展開しているPOCOの新モデル「POCO F6 Pro」を5月23日に海外で発表した。円安の為替相場が続く中、ハイエンドモデルでわずかながら7万円を下回る価格は破格の安さと言っていいだろう。POCO F6 Proはオンライン専売モデルだが、日本でこうした販売方法が定着するのかも気になるところだ。

NTTドコモは、2024年10月3日にdポイントクラブを改定する。2つ星に上がるための基準を大きく緩和し、3カ月で50ポイントまで引き下げる。d払いでのポイント還元率が上がり、トータルではよりdポイントがたまりやすくなる。ただしユーザーによっては改悪になる場合がある。

Googleが「Google メッセージ」日本導入を発表。既にサービス自体は始めていたが、同アプリが標準搭載されている端末はPixelシリーズなどの一部にとどまっていた。今後は、KDDIが販売する端末にGoogleメッセージをプリインストールし、日本での普及を加速させていく構えだ。

Googleは、5月14日から15日（現地時間）に渡り、米カリフォルニア州マウンテンビューで、開発者向けイベントの「Google I/O」を開催している。生成AIモデルGeminiの最新版である「Gemini 1.5 Pro」や、高速版の「Gemini 1.5 Flash」を発表するとともに、Google DeepMindが開発中のAIエージェント「Project Astra」を披露した。Androidの新機能や、日本での「Googleメッセージ」対応も発表した。

まるでiPhoneのようなラインアップになったiPadだが、2022年以来のフルモデルチェンジとあって注目を集めている。そんな新しいiPad Pro（13型）、iPad Air（11型）を、非常に短い期間ながら試用することができた。2機種の違いも踏まえてレビューをお届けしよう。

NTTドコモは5月10日、代表取締役副社長を務める前田義晃氏を社長に昇格させる人事を発表した。前田氏は、2000年にリクルートからドコモに移籍した転職組で、iモード時代から、コンテンツやサービスなどの開発や運営に携わってきた。どちらかといえば、上位レイヤーのサービスを中心に活躍してきた人物で、ドコモの社長としては異例ともいえる抜てきだ。

Appleが発表した新型「iPad Air」の特徴を、実機の写真とともに見ていく。機能的に1つ前の世代のiPad Proを踏襲しつつ、コストを抑えて普及を目指すモデルというのが、iPad Airの位置付けだ。ただしiPad Proに搭載されている中で、見送られた機能もある。

イギリス・ロンドンで行われた発表イベントに参加して実機に触れることができたので、ファーストインプレッションを写真とともにお届けする。

イオンモバイルが、4月1日に一部料金プランの値下げと大容量プランの追加を行った。「さいてきプランMORIMORI」と名付けられた30GB、40GB、50GBの料金を下げるとのと同時に、60GB以上のデータ容量を選択肢として追加した格好だ。小容量を主戦場にしていたMVNOが、ここまで大きな容量の料金プランを用意するのは異例といっていい。

楽天モバイルで、第三者がeSIMを再発行するというトラブルが起きた。悪意のある第三者がSIMカードやeSIMの情報を盗み取る犯罪は「SIMスワップ」や「SIMハイジャック」などと呼ばれることがあり、世界各国で問題視されている。同社はユーザーにIDのメールアドレスからの変更や、他のサービスとのパスワードの使い回しをやめるよう案内しているが、これで本当に十分な対応といえるのだろうか。

Nothingがワイヤレスイヤフォンの新製品「Nothing Ear」とその廉価版「Nothing Ear (a)」を発表。2つのイヤフォンは生成AIの「ChatGPT」とも連携し、タッチ操作でアシスタントのように呼び出すことが可能になる。イヤフォンを日本で発表したのは、同社にとって日本市場の重要性が高まっているからだという。

Amazonがdポイント加盟店になり、同サイトでのショッピングでdポイントがたまるようになった。キャリア各社がポイント経済圏を拡大している中、ドコモはなぜAmazonとタッグを組むことになったのか。ECの弱さを補う取り組みだが、Amazonにとってもメリットがある。

トーンモバイルは、これまでの戦略を大きく転換する「TONE IN」を導入する。ドコモで販売しているスマートフォンに、トーンモバイルのサービスを対応させる。端末からサービスまでを一気通貫で手掛けていたトーンモバイルだが、このタイミングでなぜ回線やサービス単独での提供に踏み切ったのか。

サムスン電子は、4月11日にフラグシップモデルの「Galaxy S24」「Galaxy S24 Ultra」を発売する。最大の特徴は、Googleの「Gemini Pro」や「Gemini Nano」などをAIモデルのベースにした「Galaxy AI」を端末の機能として密接に統合しているところにある。一方で、Galaxy AI自体はGalaxy S24／S24 Ultraだけでなく、アップデートを通じて過去のモデルにも適用される。

KDDIのオンライン専用ブランド「povo2.0」に、データ専用プランが加わった。音声通話やSMSには非対応ながら、「最短3分で開通」することを売りにしている。実際に契約しながら、データ通信専用プラン提供の狙いを考察する。

iPadのシェアが高いタブレット市場だが、コロナ禍をきっかけに、Androidも徐々にそのニーズを回復させている。そんな中、日本市場でAppleを追うメーカーとして存在感を示しているのがNECパーソナルコンピュータだ。最新タブレット「LAVIE Tab T14」と「LAVIE Tab T9」投入の狙いを聞いた。

ドコモが4月に開始するdポイント連動プラン「ahamo ポイ活」は、ahamoの「大盛りオプション」加入者が付けられるオプション。d払いで支払った際の還元率が3％アップするが、終了未定のキャンペーンにより、還元率が10％になる。仕組みを見ると、ドコモにとって1粒で3度おいしい、よく練られた料金プランであることが分かる。

ソニーの「α」や型番に「FX」がつくカムコーダーと接続し、高速・低遅延で映像を伝送する通信機器。それが、3月22日に発売された「ポータブルデータトランスミッター PDF-FP1」だ。ソニーはスマホとして、Xperiaシリーズをラインアップに持つが、なぜXperiaではないのか？

MVNOのイオンモバイルが、4月1日に料金プランを改定する。中容量帯の30GBから50GBを値下げするとともに、60GB〜200GBのデータ容量を選択可能にする。背景には、データ使用量の増加や、シェアの利用が拡大していることがあるという。

IIJは、個人向けサービスのIIJmioの「ギガプラン」に、30GB／40GB／50GBの大容量プランを3月1日に追加した。電気通信事業法第27条3の規制が緩和されることで、さまざまな割引やキャンペーンを実施しやすくなった。IIJmioの2024年の戦略を聞いた。

楽天モバイルが、0歳から22歳までのユーザーに毎月110円分の楽天ポイントを還元する「最強青春プログラム」を3月12日から提供する。同社は2月に「最強家族プログラム」を開始したばかりだが、これと最強青春プログラムは併用が可能。割引額としては小さいが、楽天モバイルの狙いはユーザーの「選択肢に挙がること」にあるという。

MWC Barcelona 2024では、Open RANをテーマの1つとしてさまざまな事業者が成果を展示していた。このO-RANに早くから力を入れていたのが日本勢で、ドコモや楽天がO-RANのビジネス化も図っている。ドコモと楽天のO-RANを巡る競争の中身、そして協調の可能性を取り上げる。

KDDIはMWC Barcelona 2024で、GMSAが発足した共通APIを活用した5G SAのユースケースや、povo2.0のホワイトレーベル化、さらにはStarlinkとの取り組みを紹介していた。海外事業者とのパートナーシップ構築や、海外展開のアピールの場としてMWCを積極的に活用していたことがうかがえる。そんなMWCを、KDDIの代表取締役社長CEO、高橋誠氏はどう見ているのか。

シャープの「AQUOS sense8」が好調だ。取り扱うキャリアのオンラインショップでも売れ筋になっている。オープンマーケット版はMVNO各社が取り扱っているが、中には入荷後、すぐに完売してしまう事業者もあるほどだ。海外メーカーも含め、ミッドレンジモデルの市場が激戦区になっている中、シャープはなぜこの分野で勝ち残れているのか。

KDDIが4月以降、首都圏で「Sub6」の5Gエリアを大きく拡大する。KDDIは、3.7GHz帯と4.0GHz帯の計200MHz幅を保有しており、大容量で高速な通信が可能になる。同社によると、そのエリアの広さはおよそ2倍まで拡大するという。

オプテージがmineoで「ファン∞とく」をアップデートする。長期利用特典を復活させたが、囲い込みをするのが狙いではなく、一人一人がニーズに合わせて特典を選べるようにするのが狙い。通信品質「5倍改善」の中身や、端末値引きについても聞いた。

家族や複数回線、光回線の契約といった条件付きの割引は提供してこなかった楽天モバイルが、「最強家族プログラム」を提供する。もとの料金が安いため、そこからさらに値下げになるインパクトは大きい。ただし解約抑止効果があるかは未知数だ。

2023年12月27日に電気通信事業法のガイドラインが改正されたことに伴い、ソフトバンクが新たな端末購入プログラムを導入した。「新トクするサポート（バリュー）」は、1年で端末を下取りに出すことで実質価格を抑えることが可能になるプログラム。同社がこのプログラムの仕組みを検討し始めたのは、1年前にさかのぼるという。

ドコモは、2月2日に2023年から実施している通信品質の改善に関する進捗（しんちょく）状況を発表した。2000カ所の9割超の対策が完了し、平均スループットは向上したという。一方、2000カ所の対策を終えたとしても、本当にユーザーの不満が減少するかは未知数だ。

楽天グループは、1月25日に楽天市場の出店者向けイベント「楽天新春カンファレンス2024」を開催した。同イベント後には、三木谷氏が一部報道陣からのグループインタビューに答え、楽天モバイルの今後の戦略や見通しについて語った。料金プラン、衛星通信、プラチナバンドなど、その話題は多岐にわたる。

サムスン電子が新たに発表した「Galaxy S24」シリーズでは、新機軸としてAIを全面的に打ち出している。一連の機能をまとめた「Galaxy AI」は、Googleが下支えをしている。同モデルからは、2大プラットフォーマーとの等距離外交で差別化を図るサムスン電子の戦略も透けて見える。

ドコモ出身の仲田正一氏がモトローラ・モビリティ・ジャパンの社長に就任。同氏はドコモのプロダクト部で海外メーカーなどの端末を日本に多数導入してきた実績がある。そんな仲田氏を新社長に迎えたモトローラは、日本市場にどうコミットしていくのか。