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石野純也

石野純也がアイティメディアで執筆した記事一覧です。

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記事一覧

MVNOに聞く:

新ブランドとして社会貢献活動に対する継続的な参加を売りにした「donedone(ドネドネ)」のサービスを開始。速度を1Mbps、3Mbpsに制限する代わりに、50GBという大容量を実現した。社会貢献活動を売りにしたMVNOが登場するのは初めてではないが、大手MVNOが別ブランドとして展開するのは異例だ。

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石野純也のMobile Eye:

ソフトバンクがLINEMO向けに、月額990円で3GBの「ミニプラン」を提供開始した。ミニプランを導入することで、競合のMNOに加え、MVNOユーザーの流入も見込める可能性が高い。前身のLINEモバイルと比べ、ユーザー数の伸びが大きく拡大しているLINEMOだが、週単位で細かな改善を繰り返す開発体制がそれを支えているという。

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MVNOに聞く:

MVNO各社が新料金プランを打ち出す中、ソニーネットワークコミュニケーションズのnuroモバイルも「バリュープラス」を打ち出した。新料金プランでデータ容量8GB以下のユーザーにターゲットを絞り、低価格を実現。音声通話付きの3GBプランはわずか792円。5GBと8GBのプランには、「Gigaプラス」という仕組みも用意した。

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石野純也のMobile Eye:

7月1日に配信された「iOS 15」のパブリックβ版を試す。iOS 15は、シーンにごとに合わせた通知の制限を可能にする「集中モード」や、WindowsやAndroidを使うユーザーとのやりとりが可能になったFaceTime、ユーザーインタフェースを刷新したSafariが目玉。メモアプリの改善やメールのプライバシー保護の強化、デバイス上で完結するSiriなどもiOS 15の新機能だ。

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SIMロックフリースマホメーカーに聞く:

OPPOが2021年の夏モデルとして投入するのが、フラグシップモデルの「Find X3 Pro」と、日本専用モデルの「Reno5 A」だ。エントリーモデルとして日本で初めて5Gに対応した「A54 5G」も投入する。新規参入を果たした2018年から徐々にシェアを伸ばし、販路を広げているOPPOだが、同社はどのような戦略で日本市場に臨んでいるのか。

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石野純也のMobile Eye:

KDDIは東京の山手線全30駅および大阪の大阪環状線全19駅のホームに5Gの基地局を設置。同社は、利用者の導線に沿った5Gのエリア化を行っており、人口カバー率が90%に達する2021年度末までには、関東21路線、関西5路線に5Gを拡大していく予定だ。大手3社のエリア展開の方針を振り返りつつ、鉄道を中心に5Gのエリア化を進めるKDDIの狙いに迫る。

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MVNOに聞く:

MVNOの中でいち早く料金値下げに踏み切った「mineo」。6月からはデータ容量超過後の通信速度を1.5Mbpsに高め、以降を使い放題にする「パケット放題Plus」を導入した。新料金プラン「マイピタ」からパケット放題Plusの狙いまで、mineo事業を統括する福留康和氏に聞いた。

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石野純也のMobile Eye:

Xiaomiが日本向けに新型スマートフォン「Mi 11 Lite 5G」を7月2日に発売する。性能を限りなくハイエンドに近づけつつ、薄型化も追求した。Mi 11 Lite 5Gが狙うのは、SIMロックフリースマートフォンで最もボリュームの大きなミドルハイの市場だ。

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MVNOに聞く:

トーンモバイルが4月の新スマホ「TONE e21」を発売した。スペックを向上させつつ、新機能の「Oneメッセンジャー」や「One Drop」に対応している。この新モデルを投入した狙いや、ここ数カ月の料金値下げ競争が同社に与えた影響を中心に、フリービットの石田宏樹社長に聞いた。

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石野純也のMobile Eye:

AppleがWWDC21でiOS、iPadOS、watchOS、macOSの最新バージョンを披露した。最大公約数のキーワードになりそうなのが、「コロナ禍」「機械学習」「デバイス連携」。ホーム画面を刷新してウィジェットに対応したiOS 14ほどの大規模なアップデートではなかったが、どのOSも着実に進化している。

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石野純也のMobile Eye:

コロナ禍に伴う緊急事態宣言などで飲食店の営業に大きな制限がかかる中、フードデリバリーは急激に市場を拡大している。KDDIはmenuとの業務提携を発表し、ソフトバンク傘下のPayPayは、Uber Eatsのミニアプリを搭載する他、出前館でもPayPayのネット決済を利用できる。一方、「dデリバリー」を終了させたドコモはこの分野で後れを取っているように見える。

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MVNOに聞く:

大手MVNO各社の値下げする動きに対抗する形で、NTTコミュニケーションズの「OCN モバイル ONE」も、4月1日に新料金を導入した。料金水準は1GB/月コースが770円(税込み、以下同)、3GB/月コースが990円と、他社と比べても見劣りしない金額に抑えられている。満を持して新料金プランを投入したOCN モバイル ONEだが、その狙いはどこにあるのか。

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石野純也のMobile Eye:

コロナ禍で家中での通信環境に注目が集まる中、ドコモは5Gを使った新たなサービス「home 5G」を提供する。固定回線の代替としてモバイル回線を使う仕組みで、ホームルーターの「home 5G HR01」も用意。このhome 5Gを他社のサービスと比較しつつ、ドコモの狙いを読み解いていきたい。

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M1チップを搭載し、パフォーマンスを大きく上げた12.9型と11型のiPad Proが、5月21日に発売される。iPadシリーズとして初となる5Gへの対応や、12.9型版に採用されたミニLEDのディスプレイなども、新しいiPad Proの新機能だ。そんなiPad Proの12.9型版を、発売に先立ち試用することができた。

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石野純也のMobile Eye:

シャープが5月17日に発表したスマートフォン「AQUOS R6」は、カメラに高級コンデジと同じ1型の大型センサーを採用した。ライカをパートナーに迎え、センサー、レンズ、画質調整まで共同開発している。高価格帯のスマートフォンの売れ行きが低迷する中、シャープはよりとがったフラグシップモデルで勝負を仕掛ける。

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石野純也のMobile Eye:

NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクの2020年度決算と、楽天の第1四半期決算が出そろい、新料金プラン導入後の状況が徐々に見えてきた。中でも、オンライン専用の料金プランは各社とも好調に推移していることがうかがえる。それに伴う減収影響も徐々に拡大していく見込みだが、非通信領域でカバーしていく。

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MVNOに聞く:

4月1日に料金プランを改定したイオンモバイルは、値下げするのと同時に、10GBまでのデータ容量を1GB刻みにした「さいてきプラン」を導入。値下げの反響は大きかったというイオンモバイルだが、1GB刻みのデータ容量を、本当にユーザーが選べるのか。そこには、データの繰り越しと、プラン変更のしやすさが関係していた。

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石野純也のMobile Eye:

大手キャリアのオンライン専用プランは、安さだけが伝わってしまった結果、オンラインで手続きができないユーザーがショップに訪れるというミスマッチが起きているようだ。こうした中、ahamoを提供するドコモは、4月22日にドコモショップでのサポートを開始した。契約や料金プラン変更を手伝う「ahamo WEBお申込みサポート」と、契約後の手続きを助ける「ahamo WEBお手続きサポート」の2本立てで、いずれも料金は3300円。

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石野純也のMobile Eye:

Huaweiのスマートフォンを契機に、ハイエンドスマホの“望遠カメラ競争”が一気に進んだ。一方で、スマートフォンのコンパクトなボディーに高倍率のレンズを収めるには、どうしても画質に限界がある。そこに一石を投じたのが、サムスンの「Galaxy S21 Ultra 5G」とソニーの「Xperia 1 III」だ。

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石野純也のMobile Eye:

グローバルでシェアを伸ばすrealme(リアルミー)が、日本市場に上陸する。もともとはOPPOのサブブランド的な存在だったrealmeだが、2019年に単独の会社として独立した。日本では、まずワイヤレスイヤフォンやスマートウォッチ、モバイルバッテリーを展開する一方で、スマートフォン市場への参入も視野に入れているという。

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SIMロックフリースマホメーカーに聞く:

歴代シリーズが大ヒットを飛ばしているAQUOS senseの最新モデル「AQUOS sense5G」が発売された。これまでのsenseシリーズの特徴であるコストパフォーマンスの高さを受け継ぎながら、文字通り5Gに対応したモデルだ。SIMロックフリースマホで5G対応機種が少ない中で、シャープが5Gスマホを出す狙いとは?

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石野純也のMobile Eye:

Xiaomiは、2021年の日本市場でのテーマを“再定義”に定めている。新たに投入する「Redmi Note 10 Pro」は3万4800円(税込み)ながら、1億800万画素カメラやSnapdragon 732Gを搭載。従来のミドルレンジモデルを基準に見ると、カメラ、ディスプレイ、デザインやパフォーマンスも含めた体験が大きく変わっているという。

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石野純也のMobile Eye:

「OCN モバイル ONE」の新料金プランがようやく発表された。現行プランをベースにしつつ、最低利用料金は1GBコースの700円(税別)。MVNOの競合他社と比べても、肩を並べるか、優位性のある料金プランになっている。一方で、ドコモを中心としたNTTグループ再編の観点では課題も残る。

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オウガ・ジャパンは、ローラブルスマホの「OPPO X 2021」の実機を一部メディアに公開した。OPPO X 2021は、縮めると6.7型、伸ばすと7.4型にディスプレイサイズが可変する。折りたたみ型のフォルダブルスマホと同じだが、折るのではなく、伸縮でサイズを変えているのが大きな違いだ。

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石野純也のMobile Eye:

ソフトバンク初のフォルダブルスマートフォンとして、モトローラの「razr 5G」が日本に上陸する。折りたたんだ状態のrazr 5Gは、ポケットにしまいやすく快適に持ち運べる。折りたたんだままアウトカメラで撮影できるのはメリットだが、約18万円という価格を考えると、シングルカメラには不満を覚えた。

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MVNOに聞く:

大手キャリアの値下げに対抗する形で導入されたIIJmioの「ギガプラン」は、その安さが衝撃を与えた。先行して新料金プランを導入していた他社を大きく下回り、MVNOとしての“意地”を見せた格好だ。IIJはなぜここまで大胆な値下げに踏み切ることができたのか。同社のキーパーソンに聞いた。

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石野純也のMobile Eye:

ドコモは3月1日に、ahamoの料金を2700円(税別)に値下げすることを発表した。値下げ幅は280円と少額だが、総額表示が義務化される4月以降、3000円を下回る2970円でアピールできるのは大きな差になりそうだ。一方で、ahamoのサービス内容は既存の料金プランから大幅に簡略化されているため、混乱も予想される。

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MVNOに聞く:

MNOのオンライン専用20GBプランの開始を控える中、MVNOの中では早期に値下げを実現したのが、オプテージの「mineo」だ。ドコモ、au、ソフトバンクの回線で異なっていた料金を統一し、旧プランから値下げした。料金体系を抜本的に変更したmineoだが、その狙いや背景をオプテージのモバイル事業戦略部長の福留康和氏に聞いた。

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石野純也のMobile Eye:

大手キャリアや楽天モバイルが安価な料金プランを発表する中、MVNOの大手IIJも、IIJmio向けの新料金プランを発表した。最安の2GBプランは音声通話付きで780円。大手キャリアはもちろん、他のMVNOの新料金プランを大きく下回る金額が話題を集めた。さらに、データ通信のみのeSIMだと、料金は2GBで400円まで下がる。

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石野純也のMobile Eye:

ソフトバンクオンライン専用ブランドが「LINEMO」に決定した。料金も改定し、5分間の音声通話定額をオプションにすることで、最低料金を月額2480円に下げた。MVNOとして展開しているLINEモバイルを発展的に継承する形で、LINEとのサービス連携が最大の特徴になる。

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MVNOに聞く:

MVNOサービス「y.u mobile」は、U-NEXTとのサービス・ポイント連携を売りにしつつ、料金プランを2つに絞ってシンプルさを訴求してきた。3月からはahamoに対抗する形で料金プランを改定。その狙いをY.U-mobileの代表取締役 鹿瀬島礼氏に聞いた。

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MVNOも含めたキャリアの中で今、最も“自社端末”に注力しているのは、楽天モバイルだろう。「Rakuten Mini」を皮切りに、5Gのスタートでは、Sub-6とミリ波に両対応した「Rakuten BIG」を発売。2020年12月には片手で持ちやすい「Rakuten Hand」を送り出している。なぜ楽天モバイル自身で独自ブランドの端末を手掛ける必要があるのか。

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石野純也のMobile Eye:

5Gのエリアが広がるとともに、端末のバリエーションも広がり始めている。当初はフラグシップモデルが中心だったが、2020年の秋冬ごろから徐々に5万円を下回るエントリーモデルが増えてきた。ソフトバンクとKDDIが、春商戦向けの安価な5Gスマートフォンを発表。両社の戦略を中心に解説する。

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ワンプランを維持しつつ、段階制を導入することで、低容量や中容量のユーザーに対する値下げに踏み切った楽天モバイル。同社の「UN-LIMIT VI」は、月額2980円でデータ容量が使い放題になる特徴はそのままに、一定容量以下の場合、自動的に料金が安くなる。1GB以下なら0円で済む。なぜ楽天モバイルは、このような新料金プランを導入したのか。

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石野純也のMobile Eye:

楽天モバイルの新料金プランは、段階制を導入することで、20GB以下と3GB以下の料金を低廉化。さらに1GB以下の場合、料金を無料にするという大胆な手を打った。大手3社のオンライン専用料金プランに対抗した格好で段階制を導入することで、小容量と中容量のプランにフィットするユーザーの負担感を軽減するのが狙いだ。

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MVNOに聞く:

NTTドコモがahamoを発表した翌日に、対抗策の「合理的20GBプラン」を打ち出した日本通信。現時点でのデータ容量は16GBだが、ahamoの導入に合わせて20GBに増量する予定だ。大手3キャリアが大幅な値下げに踏み切る中、日本通信がいち早く対抗策を打ち出せたのはなぜか。

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見守り機能を備えた子ども向けのケータイやスマホは、SIMロックフリースマホやMVNOではまだ珍しい。そんな中、「iFace」などのスマートフォン向けケースでおなじみのHameeが、小学生をターゲットにしたスマートフォンを開発。OSにAndroid 9 Go Editionを採用していたり、組み込み型のチップSIMを採用していたりと、技術的にもチャレンジングな取り組みが多い。

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石野純也のMobile Eye:

大手3キャリアの料金値下げは、MVNOの経営に大きな打撃を与える可能性がある。20GB前後の中容量ではahamoやpovo、SoftBank on LINEより料金水準が高くなっている上に、MVNOが得意とする小容量プランも、UQ mobileやY!mobileの値下げにより、価格優位性がなくなりつつある。これに対し、MVNO側は速やかな解決策を求めている。

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NTTドコモ井伊基之社長のグループインタビュー後編では、データ通信容量無制限を正式に導入する「5Gギガホ プレミア」や、5Gを使ったサービス、さらに、低容量プランへの見通しなどを明かしている。低容量プランではMVNOと連携していく。“docomo Air”のような屋内向け5G通信サービスにも意欲を見せた。

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石野純也のMobile Eye:

ドコモの「ahamo」やソフトバンクの「SoftBank on LINE」に対抗する、KDDIの新料金プランが発表された。「povo」が他社より500円安いのは、5分間の音声通話定額を「トッピング」と呼ばれるオプションにしたため。ファストフード感覚で、サービスを自由に追加できる点を差別化のポイントにした格好だ。

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