22年、多くの人を悩ませたのがロシアとウクライナの戦争をきっかけにしたエネルギーの高騰だ。ガソリン代はもとより、ガス代や電気代も上昇。さらに、現在は落ち着いてきたが、急激に進行した円安もエネルギーの高騰に拍車をかけた。
こうした社会情勢を背景に広がりを見せているのが、ポータブル電源だ。コンパクトサイズで持ち運びができるポータブル電源は、当初、アウトドア需要や災害対策などで注目を集めていたが、ここにきて日常生活での活用が視野に入り始めている。
ソーラーパネルでポータブル電源を蓄電し、その電力を使えば電気代はかからない。冷蔵庫やエアコンといった電力使用量の大きな家電を動かすのは難しいため、電気代を根本的に抑制するまでには至らないが、スマートフォンやノートパソコンを充電するのには十分だ。持ち運びできる便利さに加えて、節電意識の高まりからも注目が集まっているというわけだ。
現在、ポータブル電源で人気なのがJackeryやEcoFlowなどの中国メーカーだ。両社ともに400Wh以下の小容量モデルから、1000Whを超える大容量モデル、2000Wh以上の超大容量モデルまで、数多くのポータブル電源をラインアップしており、選択肢が広い。また、ガジェット関連で知名度が高いAnkerもポータブル電源を手掛けている。
さらに日本国内でも大きな動きが始まっている。22年4月26日には日産自動車とフォーアールエナジー(以下、4R)、JVCケンウッドが「リーフ」の使用済み電池を活用したポータブル電源を共同開発すると発表。22年度内の発売を目指すとしている。価格や容量、販売ルートなどは未定だが、これらの市場投入が始まれば国内のポータブル電源市場は一気に活気付くだろう。
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