以上のことからも分かるように、こうした他社製品は、あくまでも品ぞろえの一環でカタログやWebサイトに掲載されているだけなので、個人が注文するには適していない。価格面のメリットはないし、特に納期が早いわけでもない。元のメーカーから直接買うべきだろう。
ただし例外がある。それはこうした文教向けを含む法人向け案件では、ドタキャンを食らうなどして製品の行き先がなくなり、特価で処分せざるを得なくなるケースがあることだ。「受注確実」と見なして納期に間に合わせるために先に発注していたところ、まさかの大逆転で失注。返品もできず、同じ製品のオーダーが次にいつ入るか分からない。それならば倉庫に寝かせておくより、特価で放出してしまおう……という流れである。
この場合、とにかく早期に処分するのが目的なので、元のメーカーでは到底出せないような、利益度外視の激安価格が付けられることがある。これは例外的に狙い目なので、メーカー直販サイトなどで一点モノの他社製品が出品されていたら、価格をチェックしてみるとよいだろう。
もう一つは、メーカーのカタログないしはWebサイトに掲載されているこうした他社の取り扱い製品は、その業界内でデファクトスタンダードの位置を占める、替えが効かない定番の製品であるというのも、考えようによっては有益な情報となる。
もし、その業界について知識がない状態で、その業界の製品を仕入れる立場を押し付けられた場合に、こうした製品を選んでおけば、致命的なハズレを引く確率を下げることができる。メーカーのカタログやWebサイトで他社の取り扱い製品を見つけたら、そうした視点で眺めてみるのも面白いかもしれない。
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