普及期に入ったLTE、2017年には全モバイル通信サービス売上の3割に調査リポート

» 2013年02月15日 16時35分 公開
[末岡洋子,ITmedia]

 高速モバイル通信方式のLTEが、ついに普及期に入ったようだ。2017年には全ての無線通信サービス売上の3割をLTEが占めるようになると調査会社のJuniper Researchは予測している。

 Juniper Researchによると、LTEサービスは2012年から急速な成長期に入ったという。これまでは法人契約がLTEユーザーの多くを占めたが、個人契約が増えており、2015年には個人契約数が法人契約を上回るとみている。LTEのサービスエリアが拡大していること、LTE対応のスマートフォンやタブレットのラインアップが揃ってきたことなどが背景にありそうだ。地域的には、当面は北米と日本や韓国などのアジアに集中すると予想。2015年には契約数で個人が法人を上回るものの、売上面では法人が上回るとも予想している。

 LTEサービスの契約数が増えることで、2013年の世界のオペレーターによるLTEサービスの売上は合計で750億ドルに、2017年にはさらに4倍以上の3400億ドルに拡大すると予想している。これは、2G/3G(W-CDMA、HSPAなど)と全モバイル通信サービス売上の31%にあたるという。

 Juniper Researchではキャリア側の課題として、LTEに移行する顧客に分かりやすい料金プランを提示し、メリットや価値を示す必要があると助言している。一部の国ではLTE周波数のためのオークションが実施されていることなどから、オペレータの多くが投資回収に数年かかることも指摘している。

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