広域機関では、至近3年間(2018〜2020年度)における各エリアのVRE導入量と時間内変動率の相関について傾向を調査している。
図5のように北海道エリアの太陽光では、設備量増加に伴い時間内変動率が減少する傾向も読み取れるものの、東北や東京エリアの太陽光および風力では時間内変動率と設備量について明確な相関を確認できない結果となった。VREの立地の偏りが、平滑化効果が得られていない一因と考えられる。
VRE導入量と時間内変動の相関についてまとめたものが表1であり、現時点では明確な相関は確認できない(つまり、平滑化効果は確認できない)と結論づけられている。
このため将来(2040〜2050年)の調整力必要量を推計するにあたっては、時間内変動はN倍の相関、つまりVRE導入量が2倍になれば時間内変動も2倍となることを仮定し推計することとした。
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