ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

「水素」最新記事一覧

蓄電・発電機器:
その水素料金は適切か、経産省が適正化へ計量規格を制定
経済産業省は水素燃料の取引における適正計量の実現を目的に、水素の計量システムに関する日本工業規格(JIS)を制定した。水素燃料の計量精度に関して等級を定めるなど計量器メーカーの技術開発を促進するものとなっている。将来のさらなる燃料電池車などの普及を見据え、消費者保護の観点からも適切な水素計量の実現を推進する。(2016/5/25)

スマートシティ:
水素パイプラインや次世代燃料電池も、選手村に最先端のエネルギー技術
東京都はオリンピック・パラリンピックの選手村に水素エネルギーを中核にした電力・熱の供給システムを構築するため、2016年度中に事業計画を策定して準備に入る。水素ステーションと水素パイプラインを設置するほか、次世代燃料電池や燃料電池バスによる高速輸送システムも導入する。(2016/5/25)

ホンダ スマート水素ステーション:
独自開発の高圧水電解システムを採用した小型水素ステーションを稼働
ホンダは独自開発の高圧水電解システム「Power Creator」を採用した小型水素ステーションを青山本社ビルに設置し、稼働を開始した。(2016/5/24)

東芝 H2One:
自立型水素エネルギー供給システムに車載モデル登場
東芝は自立型水素エネルギー供給システム「H2One」の「車載モデル」を発表。4トントラック2台で構成され、水素製造装置、水素貯蔵タンク、蓄電池、純水素燃料電池を搭載する。(2016/5/20)

自然エネルギー:
福島県産の水素を東京へ、再生可能エネルギーが200キロの距離を越える
東京都と福島県は再生可能エネルギーによる水素の製造から輸送・貯蔵・利用までの取り組みを共同で加速させる。国の産業技術総合研究所を加えた研究開発プロジェクトを通じて、2020年の東京オリンピック・パラリンピックで福島県産のCO2フリーの水素を活用できるようにする計画だ。(2016/5/19)

話題の「水素水」、かつてブームを巻き起こした「あの水」と同じ!? 専門家は「効果ゼロ」とバッサリ
話題の「水素水」、実はかつて別の名前で売られていた。専門家はその健康効果を疑問視している。(2016/5/17)

俺たちのいらすとやが久々に強烈な時事ネタを投下 「水素が5倍! H10O」と書かれた“水素水のイラスト”
静かな怒りを感じる。(2016/5/16)

蓄電・発電機器:
川崎市に実証水素ステーションを建設、産官連携で水素社会実現へ
水素製造・環境設備をはじめとする機械の製造を行っている三菱化工機は、2016年5月から神奈川県川崎市と協力して水素ステーションの建設を開始すると発表した。建設する水素ステーションには、海外から技術導入した充填パッケージやCO2排出量の低い製造装置などの運転を実証する役割があるという。(2016/5/16)

蓄電・発電機器:
自社ビル内に小型水素ステーション、ホンダが都内初
ホンダは独自開発の小型水素ステーションを東京都内の青山本社ビルに設置した。同時に太陽光発電システムも導入し、燃料電池車に対してCO2フリーな水素を供給する。(2016/5/12)

東芝 H2One:
“港のスマート化”に向けて導入した自立型水素エネルギー供給システムが稼働
東芝が横浜市港湾局の「横浜港流通センター」に導入した自立型水素エネルギー供給システム「H2One」が運転を開始した。(2016/5/2)

原子の精度で磁気を制御:
分子磁気メモリが可能か、グラフェンで
スペインとフランスの複数の研究者が、グラフェンと水素原子を用いて、原子サイズの「炭素磁石」を作ることに成功した。紙の上に絵を描くように、グラフェン膜上に磁気パターンを作り出すことができる。分子磁気メモリやスピンを利用した通信につながる成果だ。(2016/4/28)

蓄電・発電機器:
災害時に水素とお湯をクルマで運べる、東芝「H2One」に車載モデル
東芝は自立型水素エネルギー供給システム「H2One」の「車載モデル」を発表した。従来の定置型タイプからさらに小型化を図った。災害時などに必要な場所に対して電気や湯を供給できるを電源車として活用できる。(2016/4/28)

電気自動車:
燃料電池車の水素タンクを国産化、三井物産と東レが米国企業と開発契約
2020年を目標に「水素社会」を目指した取り組みが進む中で、自動車メーカーを中心に燃料電池車市場の拡大に向けた動きも加速している。こうした市場拡大を見込んで三井物産と東レは米国Hexagon Lincolnと共同で、燃料電池車に必須の部品である水素タンクの国産化に向け、開発契約を結んだ。(2016/4/28)

電子ブックレット/自然エネルギー:
エネルギー列島2016年版(2)青森
青森県ではエネルギーの自給率と利用効率を高めて化石燃料の依存率を引き下げる「トリプル50」を推進中だ。風力と太陽光を中心に再生可能エネルギーの発電量を2030年度までに5倍に増やす。巨大な風力発電所とメガソーラーが運転を開始して、電力から水素を製造するプロジェクトも始まる。(2016/5/2)

電子ブックレット/自然エネルギー:
エネルギー列島2016年版(1)北海道
北海道で再生可能エネルギーから水素を製造する試みが広がってきた。家畜のふん尿で作ったバイオガスを利用するプロジェクトのほか、風力や小水力の電力でも水素を作ってエネルギー源に生かす。道内で余った電力は水素に転換して首都圏などに供給する。太陽光や地熱発電の取り組みも活発だ。(2016/4/26)

蓄電・発電機器:
非常時に太陽光と水素で3日分の電力、横浜の港で東芝「H2One」が稼働
東芝が展開している自立型水素エネルギー供給システム「H2One」が、横浜市の大黒埠頭にある「横浜港流通センター」で運転を開始した。自治体向けでは初の稼働事例となる。災害などでライフラインが断絶された場合でも、再生可能エネルギーから製造した水素と燃料電池で、最大72時間の電力供給が行える。(2016/4/25)

省エネ機器:
捨てる廃材が水素に変わる、省エネにも役立つ新型リサイクル装置
リサイクル事業を手掛けるアルハイテックがNEDOプロジェクトで進めていたアルミ複合廃材から水素を製造できる実証プラントが完成した。リサイクルが困難なアルミ複合廃材から1時間に2キログラムの水素を製造できる他、油とパルプも取り出すことが可能だ。これらを工場のエネルギーとして再利用することで省エネが図れる。(2016/4/25)

電子ブックレット/自然エネルギー:
CO2フリーの水素を再生可能エネルギーで作る - Part3 -
水素を化石燃料ではなくて再生可能エネルギーから作る試みが全国に広がってきた。神奈川県の臨海地区では風力発電の電力から水素を作って燃料電池フォークリフトに供給するプロジェクトが始まった。長崎県のホテルでは太陽光発電と水素を組み合わせて客室に電力と温水を供給する。(2016/4/19)

エネルギー列島2016年版(2)青森:
風力発電の導入量が全国1位、日本最大のメガソーラーも動き出す
青森県ではエネルギーの自給率と利用効率を高めて化石燃料の依存率を引き下げる「トリプル50」を推進中だ。風力と太陽光を中心に再生可能エネルギーの発電量を2030年度までに5倍に増やす。巨大な風力発電所とメガソーラーが運転を開始して、電力から水素を製造するプロジェクトも始まる。(2016/4/12)

蓄電・発電機器:
仙台に東北初の商用水素ステーション、1時間でFCV6台を満タンに
宮城県仙台市に東北地方では初となる商用水素ステーションの開設が決まった。水素エネルギーの利活用推進を目指す宮城県が支援し、岩谷産業が仙台市宮城野区幸町に建設するもので、2016年度中の完成を目指す計画だ。(2016/4/11)

自然エネルギー:
水素と燃料電池で小型バイオマス発電、廃熱回収で総合効率70%を目指す
北海道電力と北電総合設計が木質バイオマスを活用したユニークな高効率発電技術の実証を開始する。木質バイオマスから得たガスを改質して「水素」を生成し、燃料電池で発電する仕組みだ。燃料電池の廃熱をガス化に活用して効率を高め、総合エネルギー効率70%以上を目指す。(2016/4/7)

エネルギー管理:
海外産の安価な水素を日本へ運ぶ、実現に向け技術実証を開始
川崎重工業、岩谷産業、シェルジャパン、電源開発の4社は2016年2月22日に水素サプライチェーン構築を推進する「HySTRA」を設立した。同年4月1日より本格的に実証事業を開始する。褐炭ガス化技術と液体水素の長距離輸送技術などの実証を進め、実用化課題を2020年までに抽出する計画だ。(2016/4/6)

イノベーションで戦う中小製造業の舞台裏(7):
ゴム業界の常識への挑戦が生んだ、水素ステーション普及の“立役者”
自社のコア技術やアイデアを活用したイノベーションで、事業刷新や新商品開発などの新たな活路を切り開いた中小製造業を紹介する本連載。今回は水素ステーションに採用された「耐水素用ゴム材料」を開発した高石工業を紹介する。(2016/4/5)

自然エネルギー:
再生可能エネルギーの出力変動を水素で解決、東北電力が研究開始
東北電力は、水素製造技術を活用した再生可能エネルギーの出力変動対策に関する研究を開始する。2016年4月から研究システムの詳細設計をスタートし、機器を据え付けた後、2017年3月から水素製造などの研究を開始する。(2016/4/5)

エネルギー列島2016年版(1)北海道:
再生可能エネルギーの電力を余らせない、風力・小水力・バイオマスで水素を作る
北海道で再生可能エネルギーから水素を製造する試みが広がってきた。家畜のふん尿で作ったバイオガスを利用するプロジェクトのほか、風力や小水力の電力でも水素を作ってエネルギー源に生かす。道内で余った電力は水素に転換して首都圏などに供給する。太陽光や地熱発電の取り組みも活発だ。(2016/4/5)

スマートシティ:
横浜に新たなスマートシティが2018年に誕生、街全体で電力を融通
横浜市で先進的なスマートシティの開発が進んでいる。港北区綱島地区にあるパナソニックの事業所跡地を活用し、Tsunashima サスティナブル・スマートタウン」としてパナソニック、横浜市、野村不動産、東京ガス、米Apple社など10団体が参画して開発を進める。マンション、商業施設の他、米Apple社の研究開発施設も建設する。再生可能エネルギーや水素などの利用率を30%まで高める他、IT技術を活用したサービスも提供していく計画だ。(2016/3/29)

電子ブックレット/スマートシティ:
エネルギー列島2015年版 −九州編 Part2−
再生可能エネルギーが豊富な九州では太陽光からバイオマス、水素の製造まで含めて先進的な取り組みが進んでいる。大分県と鹿児島県では地熱発電が活発だ。宮崎県ではバイオマス発電が広がってきた。小さな離島が多い沖縄県では風力発電を中心に蓄電池を組み合わせたシステムの導入が進む。(2016/3/29)

自然エネルギー:
鉄道初の試み開始、「太陽光+水素」で安心を得る
エネルギー源としての水素の用途が広がり続けている。2017年春には鉄道初の事業が始まる。再生可能エネルギー由来の水素を駅で利用するという計画だ。太陽光発電システムから電力を得て、余剰分を水素ガスとして蓄える。必要に応じて燃料電池を動かして電力と熱を得る。JR東日本と川崎市が協力し、東芝がシステムを納入する。(2016/3/28)

自然エネルギー:
ココナッツ油にヒマワリ油を混ぜ、炭化水素燃料を取り出す技術を開発
バイオベンチャーのユーグレナは、信州大学との共同研究で植物由来の油から炭化水素燃料を効率的に生成することができる研究結果を確認したことを発表した。(2016/3/25)

蓄電・発電機器:
水素社会を目指す国家戦略が前進、燃料電池車を2030年に80万台へ
政府が「水素・燃料電池戦略ロードマップ」を改訂した。新たに燃料電池車の導入目標を設定して2030年に80万台の普及を目指す。合わせて水素ステーションを2025年度までに320カ所へ拡大する方針だ。再生可能エネルギーから水素を製造する技術についても2016年度内に具体策の検討に入る。(2016/3/24)

スマートエネルギーWeek 2016:
ホンダが取り組む「3つのゼロ」、カギを握る水素サイクル
次世代のクリーンエネルギーとして注目を集める水素。水素社会の実現には製造から運搬、使用まで、それぞれで新たな技術革新が必要となる。これらに「つくる・つかう・つながる」コンセプトで取り組むのがホンダである。ホンダは2016年3月2日に開催された「FC EXPO 2016」の専門技術セミナーで「水素社会の実現に向けたホンダの取り組み」を紹介した。(2016/3/17)

自然エネルギー:
「変なホテル」が電力を自給自足、水素と再生可能エネルギーで
ハウステンボスがロボットや省エネシステムなどの先進技術を導入している「変なホテル」の第2期棟が完成し、グランドオープンを迎えた。第2期棟は国産材と日本初の工法を用いた木造棟で、東芝の自立型エネルギー供給システム「H2One」も導入。太陽光発電と水素を活用し、一部の客室のエネルギーは自給自足を実現する。(2016/3/17)

自然エネルギー:
風力で作る水素サプライチェーン実証、補助金に頼らない水素社会への第一歩に
神奈川県の京浜臨海地区で、低炭素な水素サプライチェーンの構築に向けた産学連携の実証事業が始まる。神奈川県、トヨタ、岩谷産業、東芝などが連携し、再生可能エネルギーを利用したCO2フリーな水素の製造と貯蔵、そして利用までを含んだ水素サプライチェーンを構築する。約4年かけて課題となるコストの部分やエネルギーのマネジメント、CO2削減効果などを検証する。(2016/3/15)

燃料電池車:
CO2排出ゼロの物流拠点、風力発電と燃料電池フォークリフトで実現
岩谷産業と東芝、トヨタ自動車は、CO2排出量の少ない水素のサプライチェーンを京浜臨海部で構築する実証実験を行う。横浜市の風力発電の電力で製造した水素を、横浜市や川崎市に立地する企業の物流拠点で稼働する燃料電池フォークリフトに供給する。2017年度から本格的に実証運用を始める。(2016/3/15)

スマートエネルギーWeek 2016:
CO2フリーの水素サプライチェーンをどうやって構築するのか、川崎重工の挑戦
「水素社会の実現」に向けたさまざまな技術開発が進んでいるが、1つのポイントだと見られているのが、使用する大量の水素をどうやって運ぶのか、という点だ。2016年3月2日に開催された「FC EXPO 2016」の技術セミナーでは、川崎重工業執行役員技術開発本部副本部長原田英一氏が登壇し「水素エネルギーサプライチェーンの実現に向けた川崎重工の取り組み」をテーマに講演した。(2016/3/15)

自然エネルギー:
人工光合成で水素を製造するシート、太陽光に反応する光触媒が水を分解
再生可能エネルギーからCO2フリーの水素を製造する試みの1つに、光触媒を使って水を分解する方法がある。NEDOなどの研究チームは2種類の光触媒を混合したシートを使って効率的な水素の製造方法を開発中だ。最新の研究成果では太陽光エネルギーのうち1.1%を水素に変換することができた。(2016/3/14)

太陽エネルギー変換効率1.1%:
太陽光で水を分解して水素を生む光触媒シート
水中に沈めて太陽光を当てるだけで、水を分解して水素と酸素を発生させる光触媒シートをNEDOなどが開発した。安価に量産が行えるスクリーン印刷による製造にも対応できる。(2016/3/11)

スマートエネルギーWeek 2016:
日本政府が目指す水素社会実現への道
2016年3月2日に開催された「FC EXPO 2016」の基調講演では「水素社会の幕開け」をテーマとし、経済産業省資源エネルギー庁 省エネルギー・新エネルギー部燃料電池推進室室長の戸邉千広氏が登壇。日本における水素社会実現に向けた取り組みを紹介した。(2016/3/11)

燃料電池車:
トヨタから1年遅れ、それでもホンダは燃料電池車を普通のセダンにしたかった
ホンダは2016年3月10日、セダンタイプの新型燃料電池車「CLARITY FUEL CELL(クラリティ フューエルセル)」を発売した。水素タンクの充填時間は3分程度、満充填からの走行距離は750Kmとし、パッケージングも含めてガソリンエンジン車とそん色ない使い勝手を目指した。(2016/3/11)

スマートエネルギーWeek 2016:
課題の水素ステーション、普及に貢献する関連技術が続々登場
「水素社会」実現に向けた取り組みが進んでいるが、その大きな課題となっているのが水素ステーションなどインフラの普及である。2016年3月2〜4日に開催された水素・燃料電池関連技術の展示会「FC EXPO 2016」では水素インフラ普及に貢献するさまざまな技術が披露された。(2016/3/9)

自然エネルギー:
水素エネルギーの国家プロジェクト、2020年に低炭素な街づくりを実証
政府は東京オリンピック・パラリンピックで低炭素な水素社会を世界にアピールするために、各省庁が連携して技術開発を推進していく。中核を担う内閣府がCO2フリーの水素を輸送する「エネルギーキャリア」の構築を主導する一方、経済産業省や環境省などは水素の製造・利用面に注力する。(2016/3/8)

量子揺らぎによる強誘電ドメイン壁の運動を解明:
強誘電体中の新たな量子現象、理研などが発見
理化学研究所(理研)の賀川史敬氏らによる共同研究グループは、有機物質の強誘電体において、水素原子と同程度の軽い有効質量を持つ強誘電ドメイン壁を見いだした。(2016/3/8)

エネルギー列島2015年版(46)鹿児島:
豚の排せつ物からバイオ燃料を、火山の島では地熱発電と水素製造も
鹿児島県は再生可能エネルギーの宝庫だ。太陽光・風力・中小水力発電の導入量は全国でトップクラスに入り、バイオマスと地熱発電も広がってきた。木質バイオマス発電のほかに、豚の排せつ物や藻類からバイオ燃料を生産する。火山がある離島では地熱発電の電力で水素を製造する構想がある。(2016/3/8)

災害時に液体水素がなくても大丈夫!:
シリコン産廃を燃料電池の水素供給源にする技術
大阪大学産業科学研究所の小林研究室は、「スマートエネルギーWeek2016」で、シリコン(Si)産業廃棄物を原材料として作製したナノ粒子を用い、大量の水素を効率よく発生させることができるプロセスのデモ展示を行った。燃料電池への水素供給源として利用できる。(2016/3/7)

蓄電・発電機器:
水素を吸収・貯蔵・放出できる合金、建物内の余剰電力を最大限に生かす
清水建設が「水素吸蔵合金」とエネルギー管理技術を組み合わせて、建物内の電力と熱を最適に利用できるシステムを開発する。水素貯蔵合金は1000倍以上の容量の水素ガスを吸収・貯蔵・放出できるため、次世代の蓄電池として期待がかかる。福島県に実証システムを構築して効果を検証する。(2016/3/7)

エネルギー列島2015年版(45)宮崎:
九州一の森林県にバイオマス発電所が続々誕生、太陽光で水素も作る
面積の76%を森林が占める宮崎県で木質バイオマス発電所が相次いで運転を開始した。豊富な日射量を生かせるメガソーラーの建設計画も目白押しだ。集光型の太陽電池を使って発電した電力で水素の製造試験も始まっている。さらに小水力発電を加えて南国の再生可能エネルギーは拡大する。(2016/3/1)

法制度・規制:
水素スタンドを街に設置しやすく、トラックによる移動式にも新基準
ガソリンスタンドに代わる水素スタンドの拡大に向けて、政府は事業者が守るべき技術基準を改正した。再生可能エネルギーから水素を製造するような小規模な水素スタンドや、トラックなどを使った移動式の水素スタンドを対象に、技術基準を新設して安全性の高い設備を導入しやすくする。(2016/3/1)

電子ブックレット/スマートシティ:
エネルギー列島2015年版 −九州編 Part1−
再生可能エネルギーが豊富な九州では太陽光からバイオマス、海洋エネルギーまで含めて先進的な取り組みが進んでいる。福岡県では太陽光やバイオマスからCO2フリーの水素を製造するプロジェクトが活発だ。佐賀県では廃棄物を利用したバイオマス発電、長崎県と熊本県では地熱発電が広がる。(2016/3/1)

電気自動車:
水素で走る「燃料電池バイク」を公道へ、国交省が世界初の安全基準を策定
次世代エコカーとして注目が集まる燃料電池車。世界の中でも日本企業が強みとしている領域だが、それは四輪だけでなく二輪も同様だ。複数の国内メーカーが水素で走る“燃料電池バイク”の開発を進めている状況を受け、国土交通省は世界に先駆けて燃料電池二輪自動車の安全基準を策定した。(2016/2/26)

蓄電・発電機器:
京都初の移動式ステーション、水素で2拠点をつなぐ「マザー&ドーター方式」
大阪ガスが京都市南区で建設を進めていた、京都府初となる移動式の水素ステーション「上鳥羽水素ステーション」がこのほど完成した。2016年3月30日の開所を予定している。同社が既に大阪府で開設している「北大阪水素ステーション」で製造した水素を運搬し、燃料電池自動車(FCV)に提供していく。(2016/2/23)



7月29日で無料アップグレード期間が終了する、Microsoftの最新OS。とんでもないレベルで普及している自社の基幹製品を無料でアップグレードさせるというビジネス上の決断が、今後の同社の経営にどのような影響をもたらすのか、その行方にも興味が尽きない。

ドイツ政府が中心となって推進する「第四次産業革命」。製造業におけるインターネット活用、スマート化を志向するもので、Internet of Things、Industrial Internetなど名前はさまざまだが、各国で類似のビジョンの実現を目指した動きが活発化している。

資金繰りが差し迫る中、台湾の鴻海精密工業による買収で決着がついた。寂しい話ではあるが、リソースとして鴻海の生産能力・規模を得ることで、特にグローバルで今後どのような巻き返しがあるのか、明るい話題にも期待したい。