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「ガス」最新記事一覧

自然エネルギー:
表層型メタンハイドレートの資源量調査、上越沖で6億立方メートル
経済産業省 資源エネルギー庁の調査によると、上越沖において、メタンガス換算で約6億立方メートルの表層型メタンハイドレートが見込まれるという結果を得た。(2016/9/30)

蓄電・発電機器:
燃料電池とガスタービンの複合発電、250kW級の実証機が東京都内で運転開始
次世代の火力発電技術として注目を集める燃料電池を組み込んだ複合発電システムの実証運転が始まった。都市ガスから燃料電池用の水素を生成して発電した後に、余ったガスを使ってガスタービンでも発電できる。250kW級のシステムで発電効率は55%に達する。2017年度の市場投入を目指す。(2016/9/28)

エネルギー列島2016年版(23)愛知:
廃棄物から電力を作って農業に、池の上にも太陽光パネルが並ぶ
住宅を中心に太陽光発電が活発な愛知県で、廃棄物を利用したバイオガス発電の取り組みが広がってきた。生ゴミや下水からバイオガスを生成して、電力と熱を供給するのと同時に肥料やCO2を農作物の栽培に利用する。太平洋沿岸の豊富な日射量を生かして水上式のメガソーラーも運転を開始した。(2016/9/27)

電力供給サービス:
石炭火力で発電効率50%に向上、福島復興のガス化発電所が10月に着工
福島県内の2カ所で計画を進めてきた「石炭ガス化複合発電」による火力発電所の新設工事が10月に始まる。発電能力が1基で54万kWに達する世界最先端の石炭火力発電設備を建設する計画で、2020年から2021年にかけて順次運転を開始する予定だ。福島の復興に向けて地域の雇用も生み出す。(2016/9/26)

IoTビジネスはもう始まっている【前編】
大阪ガスの「エネファーム」に学ぶ、IoTマネタイズのヒント
家庭用燃料電池「エネファーム」を使ったIoTビジネスを、企画開始から5カ月で達成した大阪ガスの事例を紹介する。IoTビジネスのアイデアをどう具現化し、どんなビジネスメリットを生み出したのか。(2016/9/26)

山本敦の「体当たりッ!スマート家電事始め」:
料理を失敗しないガスコンロ、スマホと連携するリンナイ「デリシアシリーズ」を体験した
リンナイの「DELICIA(デリシア)シリーズ」は、Bluetooth経由でスマートフォンやタブレットとワイヤレス接続する高機能なビルトインガスコンロ。そのメリットは何か。体当たりで取材してきた。(2016/9/23)

NTTコミュニケーションズ/三井化学:
20分後の未来の製品品質を高精度で予測する技術
NTTコミュニケーションズと三井化学は、人工知能(AI)技術を活用することで、ガス製品製造過程における製品品質の高精度な予測に成功したことを発表した。(2016/9/21)

自然エネルギー:
固定価格買取制度の電力が増え続ける、5月に過去最大の1850万世帯分を供給
再生可能エネルギーの電力の買取量が2016年5月に最高記録を更新した。月間で55億kWhに達し、一般家庭の使用量に換算して1850万世帯分になった。太陽光に加えて中小水力やバイオマスの発電量が増えている。下水などの廃棄物からバイオガスを生成して発電する設備が各地で運転を開始した。(2016/9/20)

エネルギー列島2016年版(22)静岡:
農業用水路に小水力発電が広がり、太陽光とバイオガスで作物を育てる
静岡県では温暖な気候と傾斜の多い地形を生かして多品種の農作物を栽培している。農地に水を供給する用水路に小水力発電が拡大中だ。ブルーベリー栽培と太陽光発電、トマト栽培とバイオガス発電などユニークな取り組みも広がってきた。港の防波堤に波力発電を導入する計画もある。(2016/9/20)

電子ブックレット/自然エネルギー:
エネルギー列島2016年版(20)福井
福井県でバイオマス発電の導入プロジェクトが相次いで始まった。林業で発生する用途のない木材や下水の汚泥を処理する時に生まれるバイオガスを燃料に利用する。風力発電や小水力発電の取り組みも広がり、停止中の原子力発電所から離れた場所で再生可能エネルギーの電力が増えていく。(2016/9/20)

「チャケバガスッテセイカイオニエモインダケド」 ガストの“ギャル語の食レポ”が開幕から何言ってんだこいつ
YouTube「これはイタリア語ですね」。(2016/9/16)

試行錯誤の連続:
常識くつがえした「涼厨」、大阪ガスがバイトにやさしい厨房を実現
厨房で働く料理人は日々、暑さとの戦いを強いられている。「厨房が暑いのは当たり前」というこれまでの常識を覆すため、顧客の声に耳を傾けつつ解決への挑戦を続ける――大阪ガスの「涼厨」はそんな姿勢から生まれた。(2016/9/16)

電力供給サービス:
世界規模で進むエネルギーシフト、化石燃料から再エネ・省エネに投資が拡大
IEAがまとめた2015年の世界全体のエネルギー投資額は前年から8%減の1.8兆ドルだった。石油・ガスの開発投資が25%も減少する一方で、再生可能エネルギーと省エネルギーに加えて電力ネットワークに対する投資額が増加した。CO2削減に向けてエネルギーシフトが全世界で加速していく。(2016/9/16)

電力供給サービス:
競争激化の関西エリア、「関電ガス」が大阪ガスと全面対決へ
2017年4月から始まるガスの小売全面自由化に向けて、大手電力会社の動きが本格化してきた。関西電力はKDDI、岩谷産業など4社とガスの販売面で業務提携を行う。既に小売電力事業で協力する4社とガス販売でも提携し、初年度20万件の顧客獲得を目指す。(2016/9/15)

電力供給サービス:
中部電力が家庭向けガス小売りに参入、関電、東電に続き3社目
中部電力は、2017年4月から実施されるガス小売り事業の全面自由化に向け、ガス小売事業の登録申請を行った。ガス小売への参入を表明した企業は関西電力、東京電力エナジーパートナーに続いて3社目。(2016/9/15)

自然エネルギー:
水素製造と水素発電を2020年代の前半に、「福島新エネ社会構想」が動き出す
福島県を再生可能エネルギーと水素エネルギーのモデル地域として発展させる「福島新エネ社会構想」の具体案がまとまった。2020年代を当面の目標に設定して、再生可能エネルギーからCO2フリーの水素を大量に製造するプロジェクトをはじめ、石炭ガスと水素を混焼発電する実証にも取り組む。(2016/9/12)

エネルギー列島2016年版(20)福井:
原子力の地にバイオマス発電が拡大、木材と下水から電力を作る
福井県でバイオマス発電の導入プロジェクトが相次いで始まった。林業で発生する用途のない木材や下水の汚泥を処理する時に生まれるバイオガスを燃料に利用する。風力発電や小水力発電の取り組みも広がり、停止中の原子力発電所から離れた場所で再生可能エネルギーの電力が増えていく。(2016/9/6)

法制度・規制:
ガス小売全面自由化へ動きが加速、電力と同様の競争環境を整備
実施まで6カ月余りになった都市ガスの小売全面自由化に向けて急ピッチで準備が進んでいる。政府は電力と同様に営業行為を規定したガイドラインを整備するのと合わせて、大手のガス会社を対象に料金面の規制を加える方針だ。電力会社は既存の契約条件の緩和などを求めながら参入に備える。(2016/9/5)

法制度・規制:
人工衛星が観測したCO2排出量の増加、中国が突出、東京でも確認
日本のJAXAなどが運用する温室効果ガス観測衛星「いぶき」の新たな解析結果がまとまった。大気中の観測データをもとに、火力発電などによる人為的なCO2の濃度を地域ごとに推定した。CO2濃度が最も高かったのは中国の北東部、次が米国のロサンゼルスで、東京でもCO2濃度の上昇を確認した。(2016/9/5)

電力供給サービス:
東電がガス小売へ登録申請、関電に続いて2社目
東京電力エナジーパートナーは、2017年4月から実施されるガス小売り事業の全面自由化に向け、ガス小売事業の登録申請を行った。ガス小売への参入を表明した企業は関西電力に続いて2社目。(2016/9/1)

電力供給サービス:
エネルギー事業者の迅速なWeb構築を支援、料金試算も標準搭載
電力の小売全面自由化やガス自由化で、エネルギー事業者間の顧客獲得競争が激しくなっている。その際、顧客との接点としてWebサイトが果たす役割は大きい。トッパン・フォームズは、こうしたエネルギー事業者向けWebポータルサイトの構築・運営支援サービス「エネフォームズ」の提供を開始した。(2016/9/1)

自然エネルギー:
下水バイオガスの余剰分が2億円の収入に、処理場で400世帯分の電力を作る
宮城県の仙台市を中心に6つの市と町の下水を処理する浄化センターでバイオガス発電の取り組みが始まる。下水の処理工程で発生するバイオガスを利用して400世帯分の電力を作る計画だ。県が民間の事業者に委託して2018年度中に開始する。バイオガスの売却収入は20年間で2億円を見込む。(2016/9/1)

清原工業団地エネルギーセンター(仮称):
キヤノンら3社、「電気+熱」で複数工場をまとめて省エネ
栃木県宇都宮市に東京ガスエンジニアリングソリューションズが「清原工業団地エネルギーセンター(仮称)」を建設する。ガスコージェネと蒸気ボイラーで、都市ガスから作った電力と熱を、カルビー、キヤノン、久光製薬の工場にEMSで最適に供給して省エネを図る。内陸型工業団地で異業種かつ複数事業所向けに電力と熱を合わせて供給するのは国内初の事例になるという。(2016/8/31)

電子ブックレット/自然エネルギー:
エネルギー列島2016年版(17)新潟
新潟県で再生可能エネルギーと農業を組み合わせたプロジェクトが相次いで始まった。都市部では下水の汚泥から作ったバイオガスでイチゴを育て、離島では太陽光パネルの下でブロッコリーを栽培中だ。近海の海流発電や浄水場の小水力発電、工業団地では木質バイオマス発電所の建設が進む。(2016/8/30)

電力供給サービス:
自由化で加熱するサービス競争、東京ガスはベンチャーと協業へ
既に始まった電力の小売全面自由化、そしてこれから始まるガス自由化に向けて、顧客獲得に向けた各社のサービス開発競争が加速している。電力小売事業で好調な東京ガスは、ベンチャー企業と組んで新サービスの開発を目指す。オープンイノベーション支援事業を手掛けるCrewwと共同で、企業アクセラレータープログラム「Tokyo Gas Accelerator 2016」を開始した。(2016/8/29)

エネルギー管理:
国内初、「電気+熱」で複数工場をまとめて省エネに
栃木県宇都宮市に東京ガスエンジニアリングソリューションズが「清原工業団地エネルギーセンター(仮称)」を建設する。ガスコージェネと蒸気ボイラーで、都市ガスから作った電力と熱を、カルビー、キヤノン、久光製薬の工場にEMSで最適に供給して省エネを図る。内陸型工業団地で異業種かつ複数事業所向けに電力と熱を合わせて供給するのは国内初の事例になるという。(2016/8/26)

電力供給サービス:
燃料費削減を急ぐ関西電力、天然ガス利用へ火力発電所を改造
関西電力の「相生発電所」3号機のLNG転換に向けた改造工事が終了し、通常運転を開始した。これまで使用していた原油や重油より発電コストが低い天然ガスを利用することで、財務を圧迫している燃料費の削減を急ぐ。天然ガスは大阪ガスから供給を受ける。(2016/8/24)

蓄電・発電機器:
次世代の石炭火力発電が試運転、瀬戸内海の島で発電効率40%超を目指す
広島県の離島で2017年3月に開始する「石炭ガス化複合発電」の実証試験に向けて発電設備が試運転に入った。発電能力を商用レベルの16万6000kWまで引き上げて、発電効率40.5%を達成することが目標だ。CO2の排出量を削減しながら、従来の石炭火力と同等以下の発電コストに抑える。(2016/8/24)

電子ブックレット/自然エネルギー:
エネルギー列島2016年版(16)長野
水力発電が盛んな長野県では電力需要の8割以上を再生可能エネルギーで供給できる。2017年度に自給率100%を目指して、農業用水路に小水力発電所を拡大中だ。森林資源を生かした木質バイオマスによるガス化発電、牧草地やゴルフ場の跡地を利用した巨大なメガソーラーの建設計画も始まった。(2016/8/23)

電力供給サービス:
熱と電気を有効活用する仕組みが家庭で拡大、2015年度は13.3%増加
日本ガス協会は、全国206事業者を対象とした調査結果をもとに、2015年度の都市ガスのコージェネレーション導入実績をまとめた。(2016/8/18)

エネルギー列島2016年版(17)新潟:
都市と離島に眠るエネルギーを生かす、下水バイオガスから海流発電まで
新潟県で再生可能エネルギーと農業を組み合わせたプロジェクトが相次いで始まった。都市部では下水の汚泥から作ったバイオガスでイチゴを育て、離島では太陽光パネルの下でブロッコリーを栽培中だ。近海の海流発電や浄水場の小水力発電、工業団地では木質バイオマス発電所の建設が進む。(2016/8/16)

動き出す電力システム改革(65):
ガス小売事業者の登録申請が始まる、関西電力が早くも名乗り
電力に続いて都市ガスの小売全面自由化が目前に迫ってきた。政府は自由化に先立って8月1日からガス小売事業者の登録申請を受付開始した。いち早く申請を出したのは関西電力で、電力と都市ガスのセット販売に備える。一方で都市ガスの大手5社は自由化後に適用する託送料金の認可を申請した。(2016/8/15)

NTTドコモ:
世界初、足裏から放出される皮膚ガスを計測して健康管理に役立てる装置
NTTドコモは、皮膚から放出される複数種類のガスのうち、脂肪代謝・飲酒・脱水の指標となる3種類のガスを足裏から同時計測できる健康管理装置を、「世界で初めて開発した」と発表した。(2016/8/12)

医療機器ニュース:
血液ガス分析装置と試薬の共同販売契約を締結
シーメンスヘルスケア・ダイアグノスティクスは、同社の血液ガス分析装置2種と試薬について、扶桑薬品工業と共同販売契約を締結した。これにより、透析剤と透析液の品質管理手段を同時に提供可能になる。(2016/8/10)

電子ブックレット/自然エネルギー:
廃棄物から電力を作る バイオガス発電 −Part5−
バイオガスを利用した再生可能エネルギーの取り組みが全国各地に広がってきた。北海道の室蘭市と島根県の松江市では下水処理場で発生するバイオガスを利用して発電事業に乗り出す。福岡市の下水処理場では水素を製造して燃料電池トラックに供給する実証プロジェクトが始まった。(2016/8/10)

エネルギー列島2016年版(16)長野:
電力の8割を自給自足する先進県、小水力発電と木質バイオマスが活気づく
水力発電が盛んな長野県では電力需要の8割以上を再生可能エネルギーで供給できる。2017年度に自給率100%を目指して、農業用水路に小水力発電所を拡大中だ。森林資源を生かした木質バイオマスによるガス化発電、牧草地やゴルフ場の跡地を利用した巨大なメガソーラーの建設計画も始まった。(2016/8/9)

自然エネルギー:
木質バイオマスへの切り替えで8000トンのCO2を削減、環境配慮型建材工場へ
大手建材メーカーの大建工業は、岡山工場において環境負荷低減に向け木質バイオマスボイラーを増設し、このほど稼働を開始した。LNGボイラーからの切り替えにより温室効果ガスの排出量を年間8000トン削減するという。(2016/8/5)

自然エネルギー:
サトウキビの搾りカスで作るバイオ燃料、日本の技術で50%省エネに
NEDOは東レ、三井製糖、三井物産に事業委託し、タイでバガスと呼ばれるサトウキビ搾汁後の搾りかすからバイオエタノールなどの原材料となる有用物質製造システムの実証を開始する。日本が開発した高分子膜技術を用い、従来より50%以上の省エネルギー化も目指す。(2016/8/4)

医療機器ニュース:
従来の10億分の1のエネルギーで動く分子センサーを開発
九州大学は、従来の10億分の1のエネルギーで駆動する分子センサーを開発した。消費エネルギーが大きくモバイル機器への展開が困難だった従来のガスセンサーに替わり、健康に関連した化学物質を簡便かつ高感度に検知できるものだ。(2016/8/3)

電力自由化で勝者になるための条件(4):
小売電気事業者のサービス戦略、低価格や割引だけでは長続きしない
電力会社に対抗する安い料金を設定して、さらにガスや通信とセット割引を実施する事業者が増えている。しかし電力会社が価格を引き下げ、新しい料金プランも開始した。ポイントサービスを付加する戦略にも限界がある。地産地消型の小売モデルのような、料金以外のサービス戦略が重要だ。(2016/8/3)

情シス“ニュータイプ“の時代:
どうしたら“頼りになる専門家チーム”が育つのか 大阪ガスの河本氏に聞いてみた
AIやIoTといった言葉がメディアを賑わし、こうしたトレンド技術をビジネスに生かそうと考える企業が増えている。大阪ガスのデータサイエンティスト、河本氏は、こんな時こそ技術畑で育ってビジネスも分かる人間が必要だと話す。(2016/8/3)

自然エネルギー:
下水汚泥がドル箱に、大阪市の処理場でバイオガス発電しFITで販売
大阪市が、OGCTS、月島機械、月島テクノメンテサービスの3社に委託して進めてきた、下水処理場の汚泥を活用して行うバイオガス発電事業が2016年8月1日に始動する。(2016/8/1)

医療機器ニュース:
足裏から放出される皮膚ガスを計測できる健康管理装置
NTTドコモは、皮膚から放出される複数種類のガスのうち、脂肪代謝・飲酒・脱水の指標となる3種類のガスを足裏から同時に計測できる健康管理装置を開発した。体重計に乗る感覚で手軽に計測ができ、効果的なダイエットや健康管理に役立つ。(2016/8/1)

法制度・規制:
ガス小売り全面自由化により開かれる3.7兆円市場、動く設備やシステム
調査会社の富士経済は、2017年4月を予定している都市ガスの小売り全面自由化に向け、関連する設備やサービスの市場動向を調査し予測している。(2016/7/28)

自然エネルギー:
埼玉で広がる消化ガス発電、下水汚泥から500世帯分の電力を生む
埼玉県は県内にある下水処理場で、汚泥処理の過程で発生する消化ガスなどを活用したバイオガス発電事業を展開する計画を掲げている。その1つである「元荒川水循環センター」でのバイオガス発電事業の内容が固まった。大原鉄工所が発電事業者となり、2019年4月から発電を開始する計画だ。年間の発電量は270万kWhを見込んでいる。(2016/7/27)

自然エネルギー:
生ごみに紙ごみを混ぜるとバイオガスが増量、都市のエネルギー回収に有効
北海道大学と西松建設は都市で発生する生ごみからエネルギーを効率的に回収するシステムの実用化を目指している。生ごみと他の種類のごみを混合してバイオガスを発酵させる実験を通じて、生ごみに紙ごみを混ぜて発酵させるとバイオガスの生成量が増えることを確認した。(2016/7/26)

電力供給サービス:
年度目標40万件を前倒し達成、東京ガスの電力販売が絶好調
低圧電力の販売で東京ガスが好調だ。申し込み件数は2016年7月20日時点で、年度目標である40万件を突破した。新電力ではシェアトップを独走していると見ていいだろう。今後も異業種との事業提携を進め、販路を拡大していく計画だ。(2016/7/25)

電力供給サービス:
内陸に建設する国内初の火力発電所が着工、120万kWの電力を東京ガスに供給
神戸製鋼所が栃木県内で大規模なガス火力発電所の建設工事に着手した。従来の臨海地域に建設する場合と立地条件が異なるため、発電に利用した蒸気を水冷式ではなくて空冷式で循環させる点が特徴だ。2019年から2020年に2基の運転を開始して、発電した電力は全量を東京ガスに供給する。(2016/7/22)

乳がん検査向けから開発が始まった:
“人の目を超える”、UWBを使った3Dセンサー
イスラエルのVayyar Imagingが開発した「3Dセンサー技術」は、超広帯域(UWB:Ultra Wide Band)無線周波数を利用して、対象物を画像化するものだ。乳がんの検査用に開発されたこの技術は、ガス管の検査からセキュリティチェック、高齢者の見守り、食品の組成検査まで幅広い分野に応用できる可能性がある。(2016/7/19)

電子ブックレット/自然エネルギー:
エネルギー列島2016年版(11)埼玉
日射量が豊富な埼玉県で太陽光発電の効率を向上させる取り組みが進んでいる。水上式で日本最大のメガソーラーが運転を開始する一方、駅前や公園には追尾式の太陽光発電システムが広がる。浄水場では太陽光発電に加えて、下水を利用したバイオガス発電が始まり、水素の製造にも乗り出す。(2016/7/19)



7月6日に米国等で、遅れて22日に日本でも配信を開始したスマホ向け位置情報ゲーム。街でスマホを持つ人がすべてポケモンGOプレイヤーに見えてしまうくらいの大ブームとなっているが、この盛り上がりがどれだけ継続するのか、この次に来る動きにも注目したい。

Oculus Riftに続く形で各社から次々と発表されたVRゴーグル。まだマニア向けという印象だが、ゲーム用途を中心に実用段階に進んでおり、決定打になるようなコンテンツが出てくれば、一気に普及が進む可能性もある。

ソフトバンクが買収を発表した半導体企業。既にスマホ市場では圧倒的なリーダーだが、今後IoTの時代が到来することで、ネットにつながるデバイスが爆発的に増加することが予測されており、そこでもスマホ同様のシェアを押さえられるのなら、確かにその成長性には期待が持てる。