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「ガス」最新記事一覧

自然エネルギー:
人工光合成に新技術、気体のCO2と太陽光でメタンを生成
太陽光と水と二酸化炭素から有用物質を作り出す人工光合成の研究成果が続々と登場している。昭和シェル石油は常温常圧下でエチレンや天然ガスの成分であるメタンを生成することに成功。気体のままCO2を利用できるのが特徴で、植物と同等レベルの変換効率を達成したという。(2016/12/7)

生活習慣病の早期発見などに応用へ:
グラフェンを用いた新原理ガスセンサー 「世界初」
富士通研究所は2016年12月5日、グラフェンを利用した新原理のガスセンサーを「世界で初めて」開発したと発表した。従来のセンサーと比較して、10倍以上の感度を実現したという。(2016/12/6)

自然エネルギー:
飛騨高山の温泉で木質バイオガス発電、地元産のペレットを燃料に熱も供給
全国屈指の観光地で知られる岐阜県・高山市は面積の92%を森林が占めている。森林で発生する間伐材を加工した木質ペレットを燃料に利用して、電力と熱を供給する事業が市内の温泉施設で始まる。木質ペレットからガスを発生させて電力を作り、排熱による温水を施設内に供給する計画だ。(2016/12/1)

175本の特殊ガスボンベを常時監視せよ:
PR:ワイヤレス・センサ・ネットワークが実現した半導体工場の効率改善
ワイヤレス・センサ・ネットワーク技術が半導体工場の生産効率を高めた事例を紹介しよう。これまで人手に頼らざるを得なかった175本にも及ぶ特殊ガスボンベの常時監視を大きな工事を伴わず自動化し、ガスの使用率を高めるなどの成果を上げた事例だ。(2016/12/1)

これぞ究極の炊飯器!? 「バーミキュラ ライスポット」の秘密
「バーミキュラ ライスポット」は、ガス火で上手に炊けた時の“美味しいごはん”を再現しながらIH炊飯器の利便性を両立させた最先端の炊飯器。その開発経緯と美味しく炊ける秘密を聞いた。(2016/11/30)

電力供給サービス:
新電力の家庭向けシェア2.2%に、トップは東京ガスで2位は大阪ガス
小売全面自由化から5カ月が経過した2016年8月に新電力のシェアは11.0%に拡大した。家庭向けは2.2%で前月から0.4ポイント伸びている。事業者別では東京ガスがトップになり、次いで大阪ガス、KDDI、JXエネルギーが続く。地域別では北海道・東京・関西の3地域で新電力のシェアが高い。(2016/11/30)

設計開発ツール:
パワトレのプラントモデルをテンプレに、いじりながらシミュレーションしやすく
MathWorksは、自動車のパワートレインのプラントモデル構築と制御設計やシステム設計を支援する「Powertrain Blockset」を発表した。プラントモデルのひな型が用意されており、ユーザーは自由にカスタマイズしながら制御をシミュレーションし、燃費改善や排ガス低減に必要な制御を検討することができる。(2016/11/24)

エネルギー管理:
2015年度の国内エネルギー消費量が1990年度を下回る、企業の省エネが貢献
電力や自動車の燃料を含む国内の最終エネルギー消費量が2015年度に1990年度の水準を下回った。過去26年間で最低の水準になり、特に企業のエネルギー消費量が減っている。燃料の種別では石油と原子力が大幅に減少する一方、石炭・天然ガス・再生可能エネルギーが増加した。(2016/11/22)

法制度・規制:
2040年のエネルギー、日本はどうなる
2040年のエネルギー動向をIEA(国際エネルギー機関)が予測した。前提となるのは2016年11月4日に発効したばかりのパリ協定だ。IEAが同11月16日に公開した「World Energy Outlook 2016」には、「石炭の時代」から、「天然ガス・風力・太陽光の時代」への転換が描かれている。だが、日本の政策目標はIEAの描く明るい未来からずれている。(2016/11/21)

電子ブックレット/自然エネルギー:
エネルギー列島2016年版(28)兵庫
兵庫県の再生可能エネルギーの導入量が順調に拡大中だ。わずか2年半で100万kWを超える発電設備が運転を開始した。ため池の水上やダムの壁面でメガソーラーが相次いで稼働する一方、下水処理場にはバイオガス発電が広がる。水道管を流れるエネルギーを利用した小水力発電も始まった。(2016/11/15)

電子ブックレット/自然エネルギー:
CO2フリーの水素を再生可能エネルギーで作る - Part6 -
太陽光発電の電力や下水の汚泥から作るバイオガスを使って、CO2フリーの水素を製造する取り組みが全国に広がってきた。トヨタ自動車は愛知県の本社工場に水素で発電する燃料電池を導入して太陽光発電と組み合わせる。福島県や岐阜県でも水素を製造するプロジェクトに乗り出す。(2016/11/14)

エコカー技術:
JC08モードは2018年10月で廃止、国際基準「WLTP」に順次移行
2012年に導入されたJC08モードが2018年10月で廃止になる。国連欧州経済委員会自動車基準調和世界フォーラム(WP29)で定めた国際基準に基づく排出ガス/燃費試験に順次移行しなければならない。(2016/11/11)

マリファナの副流煙でハイになりながらヒューマンガスに取材 ニコ生の米国大統領選開票実況がカオス
キャラが濃すぎる。(2016/11/10)

電子ブックレット/自然エネルギー:
エネルギー列島2016年版(27)大阪
大阪府と大阪市は再生可能エネルギーを中心に150万kWにのぼる電力を2020年度までに増やす計画だ。下水処理場でバイオガス発電を拡大しながら、建物の屋根を利用した太陽光発電や地中熱による空調に取り組む。新たに水素エネルギーを拡大する「H2Osakaビジョン」にも乗り出した。(2016/11/8)

自然エネルギー:
小規模バイオマスでも採算確保、排熱活用とガス化で高効率に
洸陽電機が宮崎県串間市で計画しているバイオマス発電事業に対し、グリーンファイナンス推進機構が3億9千万円の出資を行うことが決まった。2000kW未満の小規模プロジェクトだが、排熱を活用した発電や、木質燃料のガス化により高効率かつ安定的な事業運営を目指す。(2016/11/2)

エネルギー列島2016年版(28)兵庫:
再生可能エネルギーを100万kW創出、ため池や水道管でも発電
兵庫県の再生可能エネルギーの導入量が順調に拡大中だ。わずか2年半で100万kWを超える発電設備が運転を開始した。ため池の水上やダムの壁面でメガソーラーが相次いで稼働する一方、下水処理場にはバイオガス発電が広がる。水道管を流れるエネルギーを利用した小水力発電も始まった。(2016/11/1)

蓄電・発電機器:
家庭用の燃料電池の伸びが加速、年間5万台の販売台数に
ガスから電力と熱を作る家庭用の燃料電池「エネファーム」の販売台数が上向いてきた。2016年度は5万台に達する勢いで、前年度から20%以上の伸びになる見込みだ。価格の低下に加えて設置できる場所が広がり、国の補助金制度も後押しする。ガスの小売全面自由化で販売競争が加速する。(2016/10/28)

電力各社、顧客奪還へ反転攻勢 ガス自由化、年末以降に料金プラン
2017年4月に始まる都市ガス小売りの全面自由化まであと半年足らずとなった。(2016/10/27)

電力自由化で勝者になるための条件(22):
電力小売システムはコストに大きな違い、ITベンダーから導入する場合の注意点
すでに数多くのITベンダーが小売電気事業者を対象にしたシステムを提供している。外資系の大手ITベンダーをはじめ、電力会社やガス会社が構築したシステムを販売するベンダーもある。導入コストに大きな差があるほか、小売事業をサポートする機能面の違いや改修のスピードにも注意が必要だ。(2016/10/26)

エネルギー列島2016年版(27)大阪:
大都市で生かす下水のエネルギー、バイオガス発電から熱まで供給
大阪府と大阪市は再生可能エネルギーを中心に150万kWにのぼる電力を2020年度までに増やす計画だ。下水処理場でバイオガス発電を拡大しながら、建物の屋根を利用した太陽光発電や地中熱による空調に取り組む。新たに水素エネルギーを拡大する「H2Osakaビジョン」にも乗り出した。(2016/10/25)

蓄電・発電機器:
1基で800億円の経済効果、福島に世界最新鋭の石炭火力を建設
東京電力ホールディングスと三菱商事パワーなどは、福島県内2カ所に設置予定の石炭ガス化複合発電(IGCC)式発電所の建設、運営を担う新会社2社を設立した。総事業費は3000億円で、建設に伴い1日最大2000人規模の雇用を創出し、発電所1基当たり800億円の経済波及効果を見込んでいる。(2016/10/24)

電力供給サービス:
迫り来る電力・ガス産業の構造変化、経営リスクと成長ポテンシャルが交錯
自由化を機に急速に進み始めた電力・ガス産業の将来に政府は強い危機感を示す。新たに委員会を設置して2030年の産業構造の検討に着手した。電力・ガスともに需要が伸びない状況で競争が激化し、各社の経営リスクは高まっていく。その一方で海外市場や新規事業に成長の可能性を秘めている。(2016/10/19)

蓄電・発電機器:
福島県に天然ガス火力を建設、出力118万kWで2020年稼働へ
福島県浜通りの産業基盤を再構築する「イノベーション・コースト構想」の一環として、福島ガス発電が計画していた天然ガス火力発電事業の実施が、正式に決まった。コンバインドサイクル方式の発電設備を利用し、出力規模118万kWの発電所を建設する計画で、運転開始は2020年春を予定している。(2016/10/18)

自然エネルギー:
石炭を天然ガスに変える、メタン生成菌を新発見
産業技術総合研究所の研究グループは石炭中のメトキシ芳香族化合物から直接メタンを生成するメタン生成菌を発見した。新資源として期待されている「コールベッドメタン」の生成に寄与している可能性も明らかになったという。(2016/10/17)

電力供給サービス:
電力の契約を変更した89%が満足、3万人を対象にした国の調査で
電力・ガス市場の競争状況を監視する国の委員会が全国3万人を対象に、電力の小売自由化に関するアンケート調査を9月上旬に実施した。小売自由化の認知度は90%を超えて、実際に契約を変更した比率も10%近くに達した。契約を変更した人のうち89%は期待以上の満足を感じている。(2016/10/14)

電力供給サービス:
LTE端末でガス消し忘れを防止、東京ガスとソフトバンクが実証
ソフトバンクと東京ガスは、ガスの消し忘れ見守りサービスに関する共同実証実験を開始する。電池駆動で10年以上動作し、ガススマートメーター用通信規格「Uバス」を搭載した低消費電力LTE通信端末用いる。(2016/10/14)

SIM通:
東京ガス、FREETELと提携し格安スマホに参入
東京ガスはFREETELと提携し、11月より格安スマホ事業に参入すると、9月23日 NHKが報じた。首都圏にある200の代理店を活用し、店頭や訪問した契約者の自宅などで販売をするとしている。(2016/10/14)

自然エネルギー:
牛の糞尿で発電して下水処理場へ、地下水を汚さないバイオマス活用法
酪農が盛んな静岡県・富士宮市の高原で新たなバイオマス発電の取り組みが始まる。牛の糞尿をメタン発酵させたバイオガスで発電して市内の下水処理施設に電力を供給する一方、発酵後に残る消化液も下水と同様に処理する試みだ。消化液を牧草地に散布する量を抑えて地下水の汚染を防ぐ。(2016/10/13)

電力供給サービス:
石炭火力発電所で国内初のCO2回収・利用へ、必須アミノ酸の製造に生かす
愛媛県で稼働中の石炭火力発電所にCO2分離・回収設備を導入する国内初のプロジェクトが始まる。発電所の排気ガスから回収したCO2を、近隣の工場で必須アミノ酸の製造に利用する計画だ。2018年6月に運転を開始して、年間に4.8万トンにのぼるCO2を回収・供給する。(2016/10/12)

電子ブックレット/自然エネルギー:
エネルギー列島2016年版(23)愛知
住宅を中心に太陽光発電が活発な愛知県で、廃棄物を利用したバイオガス発電の取り組みが広がってきた。生ゴミや下水からバイオガスを生成して、電力と熱を供給するのと同時に肥料やCO2を農作物の栽培に利用する。太平洋沿岸の豊富な日射量を生かして水上式のメガソーラーも運転を開始した。(2016/10/11)

省エネビル:
建設時のCO2排出量を「見える化」、実建築物で国内初のCFP認定
安藤ハザマは茨城県つくば市に建設した研修用宿泊施設「TTCつくば」において、産業環境管理協会の「カーボンフットプリント(CFP)宣言認定」を取得したと発表した。建設資材の調達や施工時に発生する温室効果ガスの排出量をCO2に換算して「見える化」した。実建築物での同認定の取得は国内初としている。(2016/10/6)

製造マネジメントニュース:
“HY戦争”は過去の話、ホンダとヤマ発が国内向け原付1種で2018年から協業
ホンダとヤマハ発動機は、国内向けの原付1種で協業の検討を始めた。市場縮小が進む一方で保安基準や排出ガス規制への対応が課題となっており、1社単独で原付1種で収益を確保するビジネスモデルを維持し続けるのが難しくなっていた。提携範囲は原付1種のみ。(2016/10/6)

自然エネルギー:
下水処理場で太陽光発電、汚泥も使いバイオガス発電と水素製造も
埼玉県は下水処理場を活用した再生可能エネルギーによる発電事業の展開を進めている。新たに2カ所で太陽光発電設備が稼働を開始した。さらに下水処理で発生する汚泥を活用し、バイオガス発電事業や水素製造にも取り組んでいく方針だ。(2016/10/5)

呼気で健康管理、IoTで見守りセンサーにも:
におい成分を複数のガスセンサー素子で測定
太陽誘電は、「CEATEC JAPAN 2016」で、さまざまなガス成分を選択的に検出し、においを識別することができる「においセンサー」などの最新技術を展示した。(2016/10/4)

電子ブックレット/自然エネルギー:
エネルギー列島2016年版(22)静岡
静岡県では温暖な気候と傾斜の多い地形を生かして多品種の農作物を栽培している。農地に水を供給する用水路に小水力発電が拡大中だ。ブルーベリー栽培と太陽光発電、トマト栽培とバイオガス発電などユニークな取り組みも広がってきた。港の防波堤に波力発電を導入する計画もある。(2016/10/4)

自然エネルギー:
表層型メタンハイドレートの資源量調査、上越沖で6億立方メートル
経済産業省 資源エネルギー庁の調査によると、上越沖において、メタンガス換算で約6億立方メートルの表層型メタンハイドレートが見込まれるという結果を得た。(2016/9/30)

蓄電・発電機器:
燃料電池とガスタービンの複合発電、250kW級の実証機が東京都内で運転開始
次世代の火力発電技術として注目を集める燃料電池を組み込んだ複合発電システムの実証運転が始まった。都市ガスから燃料電池用の水素を生成して発電した後に、余ったガスを使ってガスタービンでも発電できる。250kW級のシステムで発電効率は55%に達する。2017年度の市場投入を目指す。(2016/9/28)

エネルギー列島2016年版(23)愛知:
廃棄物から電力を作って農業に、池の上にも太陽光パネルが並ぶ
住宅を中心に太陽光発電が活発な愛知県で、廃棄物を利用したバイオガス発電の取り組みが広がってきた。生ゴミや下水からバイオガスを生成して、電力と熱を供給するのと同時に肥料やCO2を農作物の栽培に利用する。太平洋沿岸の豊富な日射量を生かして水上式のメガソーラーも運転を開始した。(2016/9/27)

電力供給サービス:
石炭火力で発電効率50%に向上、福島復興のガス化発電所が10月に着工
福島県内の2カ所で計画を進めてきた「石炭ガス化複合発電」による火力発電所の新設工事が10月に始まる。発電能力が1基で54万kWに達する世界最先端の石炭火力発電設備を建設する計画で、2020年から2021年にかけて順次運転を開始する予定だ。福島の復興に向けて地域の雇用も生み出す。(2016/9/26)

IoTビジネスはもう始まっている【前編】
大阪ガスの「エネファーム」に学ぶ、IoTマネタイズのヒント
家庭用燃料電池「エネファーム」を使ったIoTビジネスを、企画開始から5カ月で達成した大阪ガスの事例を紹介する。IoTビジネスのアイデアをどう具現化し、どんなビジネスメリットを生み出したのか。(2016/9/26)

山本敦の「体当たりッ!スマート家電事始め」:
料理を失敗しないガスコンロ、スマホと連携するリンナイ「デリシアシリーズ」を体験した
リンナイの「DELICIA(デリシア)シリーズ」は、Bluetooth経由でスマートフォンやタブレットとワイヤレス接続する高機能なビルトインガスコンロ。そのメリットは何か。体当たりで取材してきた。(2016/9/23)

NTTコミュニケーションズ/三井化学:
20分後の未来の製品品質を高精度で予測する技術
NTTコミュニケーションズと三井化学は、人工知能(AI)技術を活用することで、ガス製品製造過程における製品品質の高精度な予測に成功したことを発表した。(2016/9/21)

自然エネルギー:
固定価格買取制度の電力が増え続ける、5月に過去最大の1850万世帯分を供給
再生可能エネルギーの電力の買取量が2016年5月に最高記録を更新した。月間で55億kWhに達し、一般家庭の使用量に換算して1850万世帯分になった。太陽光に加えて中小水力やバイオマスの発電量が増えている。下水などの廃棄物からバイオガスを生成して発電する設備が各地で運転を開始した。(2016/9/20)

エネルギー列島2016年版(22)静岡:
農業用水路に小水力発電が広がり、太陽光とバイオガスで作物を育てる
静岡県では温暖な気候と傾斜の多い地形を生かして多品種の農作物を栽培している。農地に水を供給する用水路に小水力発電が拡大中だ。ブルーベリー栽培と太陽光発電、トマト栽培とバイオガス発電などユニークな取り組みも広がってきた。港の防波堤に波力発電を導入する計画もある。(2016/9/20)

電子ブックレット/自然エネルギー:
エネルギー列島2016年版(20)福井
福井県でバイオマス発電の導入プロジェクトが相次いで始まった。林業で発生する用途のない木材や下水の汚泥を処理する時に生まれるバイオガスを燃料に利用する。風力発電や小水力発電の取り組みも広がり、停止中の原子力発電所から離れた場所で再生可能エネルギーの電力が増えていく。(2016/9/20)

「チャケバガスッテセイカイオニエモインダケド」 ガストの“ギャル語の食レポ”が開幕から何言ってんだこいつ
YouTube「これはイタリア語ですね」。(2016/9/16)

試行錯誤の連続:
常識くつがえした「涼厨」、大阪ガスがバイトにやさしい厨房を実現
厨房で働く料理人は日々、暑さとの戦いを強いられている。「厨房が暑いのは当たり前」というこれまでの常識を覆すため、顧客の声に耳を傾けつつ解決への挑戦を続ける――大阪ガスの「涼厨」はそんな姿勢から生まれた。(2016/9/16)

電力供給サービス:
世界規模で進むエネルギーシフト、化石燃料から再エネ・省エネに投資が拡大
IEAがまとめた2015年の世界全体のエネルギー投資額は前年から8%減の1.8兆ドルだった。石油・ガスの開発投資が25%も減少する一方で、再生可能エネルギーと省エネルギーに加えて電力ネットワークに対する投資額が増加した。CO2削減に向けてエネルギーシフトが全世界で加速していく。(2016/9/16)

電力供給サービス:
競争激化の関西エリア、「関電ガス」が大阪ガスと全面対決へ
2017年4月から始まるガスの小売全面自由化に向けて、大手電力会社の動きが本格化してきた。関西電力はKDDI、岩谷産業など4社とガスの販売面で業務提携を行う。既に小売電力事業で協力する4社とガス販売でも提携し、初年度20万件の顧客獲得を目指す。(2016/9/15)

電力供給サービス:
中部電力が家庭向けガス小売りに参入、関電、東電に続き3社目
中部電力は、2017年4月から実施されるガス小売り事業の全面自由化に向け、ガス小売事業の登録申請を行った。ガス小売への参入を表明した企業は関西電力、東京電力エナジーパートナーに続いて3社目。(2016/9/15)



多くの予想を裏切り、第45代アメリカ合衆国大統領選挙に勝利。貿易に関しては明らかに保護主義的になり、海外人材の活用も難しくなる見込みであり、特にグローバル企業にとっては逆風となるかもしれない。

携帯機としても据え置き機としても使える、任天堂の最新ゲーム機。本体+ディスプレイ、分解可能なコントローラ、テレビに接続するためのドックといった構成で、特に携帯機としての複数人プレイの幅が広くなる印象だ。

アベノミクスの中でも大きなテーマとされている働き方改革と労働生産性の向上。その実現のためには人工知能等も含むITの活用も重要であり、IT業界では自ら率先して新たな取り組みを行う企業も増えてきている。