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» 2014年06月24日 16時45分 UPDATE

SOHO/中小企業に効く「無線LANアクセスポイント」の選び方(前編):「無線LANアクセスポイント」の法人モデルは家庭用と何が違うのか? (1/2)

オフィスのオール無線化から来客への提供に至るまで、法人へ導入されるケースも多い無線LAN(Wi-Fi)。法人用無線LANアクセスポイントの選び方を紹介する本連載の前編は、家庭用製品との違い、および特徴となる機能をチェックしていく。

[山口真弘,ITmedia]

最も手軽で安価なワイヤレス接続の手段

 今やすっかり一般的な通信方式となった無線LAN(Wi-Fi)。登場したての頃、IEEE802.11bの時代は速度の遅さや接続の不安定さが取り沙汰されることもあったが、その後は通信規格の高速化とともに安定性も向上、そして最近ではノートPCはもちろんスマートフォンやタブレットにも内蔵されるようになったことで、最も手軽で安価なワイヤレス接続の手段として認知されるに至っている。

 さて、SOHOや中小企業で無線LANを導入する場合、その目的はさまざまだ。オフィス内をまるごと無線化してフリーアドレス制にするといったケースもあるだろうし、また商談ルームやラウンジなど来客用に限定して無線LANを開放する使い方もあるだろう。スマホやタブレットのように有線での通信手段がないスマートデバイスを社内で利用するにあたり、無線LANアクセスポイントを導入せざるを得なくなったという場合もあるはずだ。

 今回は、こうした法人向けの無線LAN製品、中でも多数のクライアントの接続先となる無線LANアクセスポイントの選び方について、前後編に分けてお届けする。今回は前編として、家庭用の無線LANアクセスポイント製品との違い、および法人向け無線LANアクセスポイント製品の特徴となる機能について見ていこう。

無線LANアクセスポイント、家庭用と法人用の違いとは?

無線LANで使われる周波数帯と伝送速度
規格 周波数帯 伝送速度
IEEE802.11a 5.15〜5.35GHz、5.47〜5.725GHz 最大54Mbps
IEEE802.11b 2.4〜2.5GHz 最大11Mbps
IEEE802.11g 2.4〜2.5GHz 最大54Mbps
IEEE802.11n 2.4〜2.5GHz、5.15〜5.35GHz、5.47〜5.725GHz 最大600Mbps
IEEE802.11ac 5.15〜5.35GHz、5.47〜5.725GHz 最大6.8Gbps
※伝送速度は理論値であり、実効速度はこれに至らない。また製品によって公称の伝送速度は異なる(現状で11ac対応モデルは3×3 MIMO仕様で最大1300Mbps)

 現在の無線LANは、IEEE802.11a/b/g/nの通信規格に対応しているのが一般的だ。製品によっては5GHz帯のIEEE802.11a/nに非対応(2.4GHz帯のIEEE802.11b/g/nのみ対応)というケースもあるほか、最新の規格であるIEEE802.11acに対応した製品も出てきているが、いずれにせよ家庭用の無線LAN製品と法人用の無線LAN製品とで、通信方式や帯域そのものが異なるなどの根本的な相違点はない。どちらもベースとなるのはIEEE802.11a/b/g/nだ。

 にもかからわず、家庭用と法人用とで無線LANアクセスポイントのラインアップが別々に分かれているのは、どのような理由によるものだろうか。大きな違いは2つあるといっていい。

 まず1つはルータ機能の有無だ。家庭で使われる場合、ルータ機能と無線LANアクセスポイント機能がオールインワンになった「無線LANルータ」として提供されていることがほとんどだ。これに対して法人の場合は、すでに拠点間通信などを前提としたVPNルータが導入されており、そこに無線LANを追加するという手順になるため、無線LANアクセスポイントは単体の製品として提供されることが多い。

 また法人ユースでは、環境によっては複数の無線LANアクセスポイントを設置することも多いので、個々の無線LANアクセスポイントにルータ機能が内蔵されているとコストが高くつく。社外との通信に使うルータはあくまで1台だけ、その下で無線通信を行うアクセスポイントは必要に応じて台数を増減させるというスタイルが基本なだけに、ハードウェアとしては別々に用意されるというわけだ。

tm_1406_wifi1_01.jpgtm_1406_wifi1_02.jpg バッファローが販売する無線LAN親機の例。家庭向けの「WZR-1750DHP2」はルータ機能をはじめ、ホームユースを想定した仕様になっている(写真=左)。法人向けの「WAPS-APG600H」はルータ機能のない無線LANアクセスポイントで、オフィスユースに適した仕様を備えており、本体の盗難やいたずらを防ぐセキュリティケースも用意されている(写真=右)

法人用で重要なのは「同時接続台数」

 もう1つ、家庭用と法人用の製品で大きく異なるのは同時に接続する台数だ。家庭用の製品ではクライアントの数はせいぜい家族の人数を超えることはなく、1台のアクセスポイントあたり10台も同時に通信するケースはまずない。仮に1人が数台ものクライアント(PC、スマホ、タブレットなど)を所持していても、同時に大量の通信を行う機会は少ないだろう。限られた1〜3台程度のクライアントが、それぞれどれだけ高速に通信できるかが、家庭用の製品のキモとなるわけだ。

tm_1406_wifi1_03.jpg アライドテレシスの無線LANアクセスポイント「AT-TQ3600」。同時接続の推奨台数(最大台数ではない)は30台とされている

 これに対して法人用製品では、クライアントの数は10台や20台はざらで、50台を超える規模も珍しくない。これらが同時に通信を行った場合、たとえ速度は遅くなったとしても、ハングアップせずにきちんと各々の通信を処理できることが、法人用の製品に求められる要件になる。

 性能が高いCPUを搭載するという処理能力レベルの要件も大事だが、そのほかにも複数の無線LANアクセスポイントの間で接続クライアントを適切な台数に割り振るロードバランス機能や、複数のSSIDを登録できるマルチSSID機能なども、多数のクライアントが安定した通信を行うのに重要な要素だ。法人用の製品は、さまざまな機能が合わさって高い安定性を実現している。

 もっとも、この「同時接続台数」は、製品選びのキーとなる項目にもかかわらず、メーカーごとの測定条件がはっきりしないこともしばしばだ。またメーカーの公称値をよく見ると「最大台数」であったり「推奨台数」であったりと、ユーザーによる製品の選定を難しくしている。パフォーマンスが出なければアクセスポイント自体を増設するという手段はあるものの、オフィスのオール無線化のようなケースでは、ある程度台数に余裕を持たせておくことが肝要だ。

 そのほか、法人用の無線LANアクセスポイントでは、Radiusサーバを利用し、アクセス許可のあるユーザーのみをネットワークに接続させるIEEE802.1x/EAP認証に対応するなど、強固なセキュリティ機能も持つ。また、ネットワーク経由での攻撃に加えて、物理的な盗難やいたずらを防ぐため、無線LANアクセスポイントを鍵付きの専用ケースで保護できる製品もある。

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