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» 2011年08月25日 21時19分 UPDATE

贈り物、ゲーム、場所、ランチ、読書――KDDIが選んだ5つのスタートアップ、そのアイデアとは (1/2)

KDDIによるベンシャー支援プログラム「KDDI∞Labo」が本格的に動き出す。多数の参加希望者の中から選考を勝ち上がった5チームが六本木のオフィスに集まり、それぞれのビジョンを説明した。

[山田祐介,ITmedia]
photo 「3カ月後にすごいものできちゃった、というものにしたい」と語るKDDIの塚田俊文氏

 スタートアップ企業を支援するKDDIのプロジェクト「KDDI∞Labo(ムゲンラボ)」が、本格的に動きだす。プログラムに参加する5チームがこのほど決定し、8月24日、六本木のKDDIオフィスで第1回目のミーティングが行われた。

 KDDI∞Laboは、将来性のある若い企業を支援することで世界に通用するインターネットサービスの創出を目指す取り組みだ。頑張るエンジニアの力になりたいという田中孝司社長の思いから始まり、2カ月で100チームほどが参加に名乗りを挙げた。選考を勝ち上がった5チームは、3カ月間のプログラムを通じて新サービスの開発・提供を目指す。

 選考の主な基準は「独創性」「市場性」「技術力」「実現性」「チーム力」の5要素だと、KDD∞Laboの“ラボ長”こと塚田俊文氏(新規事業統轄本部 新規ビジネス推進本部 副本部長)は話す。こうした点を認められた5つのチームが思い描くサービスとはどんなものなのか――。各チームの代表者がビジョンを説明した。


photo 塚田氏と参加チーム。選考を通過した5チームに加え、KDDI社内からもアプリ「itemloupe(アイテムルーペ)」「ソージャ!ソージャ!」を開発したメンバーが参加する

ちいさな「ありがとう」を手軽に形にできる「giftee」

photo gifteeの太田睦代表

 TwitterやFacebookといったソーシャルサービスによって、感謝やお祝いの気持ちを手軽に言葉で伝えられる昨今。同じようにソーシャルを使って“贈り物”もカジュアルに届けられないか――そんな思いで生まれたのが「giftee」というサービスだ。

 「ギフトを探すのが大変」「相手の住所が分からない」「配送料がかかる」。そんな理由でこれまでは手軽にギフトを贈ることができなかったとgifteeの太田睦代表は話す。gifteeには、こうした課題を解決するいくつかの仕組みがある。

 まず、贈り物として手頃な“マイクロギフト”をgifteeがあらかじめ厳選。ユーザーがその中から贈りたいギフトを選択すると、SNSやEメールを介してギフトの送り先にまずデジタルギフトが届く。Web上で利用できるものならそのまま画面の前で、食べ物などリアルなものならお店に出向くことで、相手がギフトを受け取れる仕組みだ。


photo Twitterなどにギフトの知らせが届き、デジタルギフトが送られる。店舗に出向き、店舗から聞いた認証コードを打ちこめば、商品との引換券がわりになる

 すでに3月からβ版サービスをPCサイト上で開始しており、ギフトの提携店はカフェやレストランを中心に50〜60店舗あるという。KDDI∞Laboに参加することで、同社はAndroidアプリをリリースする考えだ。常時持ち歩く携帯電話からサービスを使えるようにすることで、「ギフトを贈りたいと思った瞬間に、それができるようにしたい」と太田氏は意気込んでいる。

リア充にもゲームが作れる、そんなサービス「Rearge」

photo ガラパゴスの中平健太社長

 「リアルが充実したチャラチャラした人たちでも簡単にゲームが作れちゃう、そんなサービスです」

 ユーモアで場をなごませつつ会社のビジョンを語ったガラパゴスの中平健太社長。2009年創業の同社は、受託開発などのBtoBビジネスを行いながら「Rearge(リアージュ)」という新感覚のソーシャルゲームを開発している。

 Reargeは、SNSのソーシャルグラフを解析することで、自分ならではのAndroidゲームアプリが「ほんの1、2分」で生成できるサービスだという。各種SNSのAPIを使って取り込んだソーシャルグラフの値に応じてゲームの内容が構築され、その内容はソーシャルグラフの更新に応じて自動的に進化していく。


photo

 「内輪のネタが一番楽しい」という仮説からReargeを企画したと中平氏。ソーシャルグラフという内輪の情報に応じてゲームの内容が日々変わることで、飽きずに楽しめるだけでなく、コミュニケーションの促進にもつながると同氏は考えている。

 生成されたゲームはAndroidアプリだけでなく、HTML5によるWebアプリ、さらにMobageやGREEといったソーシャルゲームプラットフォームなどにも対応する予定。プログラムの3カ月間で収益化することは見込んでいないが、将来的には「ソーシャルゲームを再定義する」ようなプロダクトに育て上げる考えだ。

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