調査結果によると使用する家電を含めた「家電込みゼロエネルギー邸」が前年比から15%増え32%に拡大。またZEH相当邸が27%(前年30%)となり、ZEH相当以上の世帯が59%に達していることが分かった。この数値は47%だった前年に比べ12%の増加となる(図2)。
ZEH相当以上の世帯は1826邸となり家族数の平均値は3.4人となった。この数値は前年と同じである。中央値を見てみると、PV搭載容量5.94㎾(キロワット)、発電電力量6984㎾h(キロワット時)/年、消費電力量6708㎾h/年となり、電力量収支はマイナス276㎾h/年となった。このうち、家電込みゼロエネルギー世帯は978邸で、家族数の平均値は3.4人(前年は3.1人)、中央値はPV搭載容量7.92㎾、発電電力量9073㎾h/年、消費電力量6177㎾h/年となり、電力量収支はマイナス2896㎾h/年となっている(図3)。
光熱費に換算すると「ZEH相当以上邸」の中央値は、売電で電力量5363㎾h/年、収入19万8431円となった。また、買電で電力量5087㎾h/年、支出10万9371円となり、光熱費の収支はプラス8万9061円となる。「家電込みゼロエネルギー邸」の中央値は、売電で電力量7501㎾h/年、収入27万7537円。また、買電で電力量4605㎾h/年、支出9万9008円となり、光熱費の収支はプラス17万8530円となったという(図4)。
ZEHなど環境対応住宅は環境性能などに注目が集まるが、それだけでなくユーザーの収益面でも高パフォーマンスが発揮されていることが明らかとなっている。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.