カギは「付加価値型」へのシフト:
コロナ禍でデジタル化が加速している。その影響で、日本式な「壁ビジネス」も崩壊しつつある。多くの業種で変革が迫られる中、「統合」を前提に改革が語られている地銀はどう対応していくべきだろうか。
24時間営業、垂直統合をどう変える:
2021年、曲がり角に立つコンビニと自動車産業。コロナ禍の影響もあるが、長らく続く伝統的なビジネスモデルの歪な構造が明らかになり、刷新する必要性が出てきている。両産業にはどんな課題があり、どう立ち向かうのか。
マネジメントで振り返る2020年:
コロナ禍が猛威をふるった2020年。さまざまな業界・企業が経営悪化に見舞われた。経営コンサルタントの大関暁夫は、経営悪化した企業は“既往症”が影響しているとみる。マネジメントを軸に、1年を振り返ってみよう。
大塚家具の二の舞か:
経営権を巡ってドタバタ劇を繰り広げる大戸屋。“愛言葉”を忘れた新体制による、祖業を見切った値下げ路線は成功するのか。大塚家具とともに、大戸屋でも起こっている創業家2代目が陥るワナとは?
「第4のメガバンク」構想も難しそう:
菅首相がしきりに口にする「地銀再編」。確かに苦境に置かれる地銀だが、再編はうまくいくのだろうか。筆者は過去の長銀破綻を例に出し、また「失われた10年」来てもおかしくないと指摘する。
「証券いじめ」も今は昔:
7年ぶり放映でも好調の「半沢直樹」。「倍返し」に決めぜりふに銀行の横暴を描く姿が人気だが、どうもフィクションだけの話では済まない可能性が出てきた。現実のメガバンクに迫りくる「倍返し」危機とは?
コロナ禍で好対照:
カメラ映像事業の売却を発表したオリンパス。好対照なのが、業務提携関係にあるソニーだ。コロナ対応を巡る両社の分岐点とは?
ダウンサイズ化は必至:
新型コロナの影響はとどまらず、航空業界、観光業界を中心に甚大な影響を与え続けている。日本企業では、レナウンの破綻が話題となったが、経営に詳しい筆者の大関暁夫氏は、次に危ない企業として、2つの有名企業を挙げる。共通するのは、両社とも“時限爆弾”を抱える点だ
呉越同舟の地方創生:
SBIホールディングスが仕掛ける「地銀救済」。陰には金融庁の影響も見え隠れするが、「証券界の暴れん坊」と目されるSBIと金融庁、それぞれの思惑とは? 過去、銀行勤務時代に大蔵省との折衝を担当していた筆者によると、90年代の都銀再編時に官僚は「ごみ箱」構想を持っていたという。
「感染対策」にとどめず成果へ結び付けるために:
ニューノーマルの最たるものといえるテレワークだが、最近では社員の監視システムが登場するなど、旧来の「時間管理」の延長で運用する企業も少なくない。しかし、これでは新しい時代を企業が生き抜くことは難しいだろう。ようやく定着の兆しを見せるテレワークを「感染防止策」にとどめず成果に結び付けるには? 大関暁夫氏が解説する。
危機が迫る「経済の大動脈」:
新型コロナの経済影響が長期化・深刻化している。このまま続けば、大企業の破綻によって連鎖倒産が引き起こされる可能性もありえる。筆者の大関暁夫氏は、特に航空業界と自動車業界が危険だと指摘する。
SMAPは「長寿アイドル」の祖?:
3月いっぱいで中居正広さんがジャニーズ事務所を退所する。これにより、男性アイドルグループビジネスは曲がり角を迎えたとみられる。そもそも、男性アイドルグループの寿命はどれくらいなのか。筆者の大関暁夫氏は、SMAPの登場が「長寿化」の遠因と見る。
マイナス金利、脱日本的金融……:
7年ぶりに続編が放映されるドラマ「半沢直樹」。当時から今までで、銀行界はどう変わった? メガバンクの生存戦略と作品を合わせて読み解く。
2020年がターニングポイントに?:
キャッシュレスブームの主役ともいえるスマホ決済。ヤフーとLINEが経営統合を発表し、一方ではメルカリがOrigamiを買収するなど再編の動きが進む。業界「内」の淘汰は進むが、業界「外」にまだまだ強敵がいるようで……。
利益成長する「生産性向上」のためにやるべきこと:
続々と進む「働き方改革」。2019年4月の関連法施行もあり、現場では効率化が進み残業時間も削減傾向にある。一方で、浮いた残業代はいったいどこへいっているのか。また、経営陣は人件費をどのように配分すればよいのか。企業アナリストの大関暁夫氏が解説する。