宗健所長は今回のランキングについて、「一人暮らしの時、結婚した時、子どもがいる時で、それぞれ住みやすいと思う街は異なる。独身の時から都心に住み続ける人もいれば、都心へのアクセスが便利な場所から結婚を機に郊外ニュータウンに引っ越す人もいる」と指摘した。
さらに「55位までの沿線を8つの因子(生活利便性・交通利便性・行政サービス・親しみやすさ・イメージ・静かさ治安・自然観光)の評価を含めて公開しているため、かなり広い範囲から住まいを選ぶ参考情報になる」と話している。
当調査は首都圏の117沿線に居住する、成人13万3207人(19年調査3万402人、20年調査5万1412人、21年調査5万1393人の合計)を対象に実施した。
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