ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

  • 関連の記事

「マイクロ波」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「マイクロ波」に関する情報が集まったページです。

関連キーワード

福田昭のデバイス通信(466)ECTC現地レポート(4):
日本の20倍もの学生が毎年卒業する中国の大学教育
「ECTC 2024」のプレナリーセッションの最終日(2024年5月31日)には、半導体業界の人材育成に関するパネル討論が行われた。その中から中国Central South University(中南大学)と米国Texas Instrumentsの講演を紹介する。(2024/7/12)

量子コンピュータ:
日立が量子ビットの寿命を100倍以上長くする操作技術を開発
日立製作所は、シリコン内の電子スピンを量子ビットとして用いるシリコン量子コンピュータの実用化に向け、量子ビットを安定化できる量子ビット操作技術を開発し、従来手法と比べて量子ビットの寿命を100倍以上延伸できることを確認した。(2024/6/17)

大規模量子コンピュータ向け:
量子ビット制御超伝導回路を提案、原理実証に成功
産業技術総合研究所(産総研)は、横浜国立大学や東北大学、NECと共同で、大規模量子コンピュータに向けた量子ビット制御超伝導回路を提案し、原理実証に成功した。1本のマイクロ波ケーブルで1000個以上の量子ビットを制御することが可能となる。(2024/6/7)

日本アンテナと金沢工業大学:
工場で使える無線電力伝送向け 5.75GHz帯の5Wレクテナを開発
日本アンテナと金沢工業大学は、空間伝送型ワイヤレス電力伝送システム(WPT)に向けて共同開発した5.75GHz帯の「5Wレクテナ」において、入力電力37.6dBm(約5.7W)で整流効率88.5%と出力電圧38.9Vを得ることに成功した。(2024/5/29)

組み込み開発ニュース:
次世代磁気記録技術のHAMRとMAMRにより30TB超のニアラインHDDの実証に成功
東芝デバイス&ストレージは、次世代の磁気記録技術を用いた、30TB超のニアラインHDDの実証に成功した。HAMRとMAMRの2つの次世代大容量記録技術それぞれで、30TB超を達成している。(2024/5/27)

8GHz〜40GHzの帯域幅に対応:
多チャンネルのPXIマイクロ波マルチプレクサモジュール
ピカリング インタフェースは、多チャンネルのPXIマイクロ波マルチプレクサモジュール「40-788」「42-788」シリーズを発表した。8GHz〜40GHzの帯域幅に対応している。(2024/5/27)

ユーザー補正機能を搭載:
最大40GHzのアナログ信号生成に対応するマイクロ波信号発生器
ローデ・シュワルツ・ジャパンは、マイクロ波信号発生器「R&S SMB100B」を発表した。最大40GHzのアナログ信号生成に対応。ユーザー補正機能やクローズドループパワー制御による補正機能も備えた。(2024/5/24)

研究開発の最前線:
ノルコロール誘導体を用いて、半導体特性を示す新たな液晶材料を創製
立命館大学らは、半導体特性を示す新たな液晶材料を創製した。脂溶性アルコキシ鎖を持つ芳香環を2カ所に導入したノルコロール誘導体を合成し、液晶状態の発現と高い電気伝導性を発見した。(2024/5/21)

HAMRとMAMRの両技術で実現:
30Tバイト超の大容量ニアラインHDD、東芝D&Sが実証に成功
東芝デバイス&ストレージは、次世代磁気記録技術といわれる「熱アシスト磁気記録(HAMR)」および、「マイクロ波アシスト磁気記録(MAMR)」を用いた3.5型ニアラインHDDをそれぞれ開発し、30Tバイトを超える記憶容量の実証に成功した。(2024/5/21)

「怖すぎ」「絵面つよい」 “あの果物”が発火!? 知らないとヤバい「電子レンジに入れてはいけないTOP10」がためになる
自身の失敗談も続々。(2024/5/12)

スマートメンテナンス:
電磁波を用いた外装タイルの「非破壊検査装置」、大末建設と九大など2026年度に実用化
大末建設は、九州大学や九州計測器との共同研究による成果をもとに、外装タイルの非破壊検査装置を開発し、2024年度中に現場適用を目指す。電磁波をタイル壁面に照射し、反射波を測定することで、タイル裏面の空隙の有無を判定できる。(2024/4/12)

材料技術:
ミリ波/マイクロ波帯を活用した微小金属検査システムを開発
旭化成は、ミリ波/マイクロ波帯の技術を活用し、製造ラインを流れる対象物などに含まれる微小金属を検知する技術を開発した。従来の装置と比較して、フィルムで64分の1、繊維で100分の1の体積を検知できる。(2024/3/25)

組み込み開発ニュース:
ワイヤレス給電センサーで空調費用26%減、エイターリンクがソリューションを発売
エイターリンクは、空間伝送型ワイヤレス給電ソリューション「AirPlug」の一般販売を2024年4月1日に開始すると発表した。(2024/3/22)

組み込み開発ニュース:
極低温下に置いたクライオCMOS回路で量子ビット駆動に成功
富士通は、オランダの量子技術研究機関QuTechと共同で、ダイヤモンドスピン方式の量子コンピュータに用いる量子ビットを制御する電子回路を、極低温で動かす技術の開発に成功した。(2024/3/7)

組み込み開発ニュース:
マイクロ波による無線電力伝送で電力変換効率64.4%と応答時間45.2μsを達成
信州大学大学院と金沢工業大学の研究グループは、5.8GHz帯のマイクロ波を使用した無線電力伝送の受電回路で、64.4%の電力変換効率と45.2μsの応答時間を達成した。(2024/3/6)

まずは920MHz帯と5.7GHz帯用:
「マイクロ波無線給電」向け高周波整流器IC 開発を開始
金沢工業大学と日清紡マイクロデバイスは、マイクロ波方式のワイヤレス電力伝送(WPT)用途に向けた「高周波整流器IC」の開発を始めた。IoTセンサーやFA機器などへの無線給電を実現していく。(2024/3/6)

従来比で実装面積を35%小型化:
0402Mサイズで100V対応、低損失の積層セラコン
村田製作所は、定格電圧100Vの0402Mサイズの低損失積層セラミックコンデンサー「GJM022(5G、5C)2A(R20-220)」を開発した。無線通信モジュール向けの製品で、部品搭載スペースの縮小が求められる用途に適している。(2024/3/5)

マテリアルズインフォマティクス:
磁性材料シミュレーションソフトウェアを活用した共同研究を開始
Quemixとマイクロ波化学は、マイクロ波加熱装置の設計プロセスにQuemix提供の磁性材料シミュレーションソフトウェア「Quloud-Mag」を活用する共同研究を開始する。(2024/3/4)

研究開発の最前線:
東芝が研究開発新棟を公開、島田社長「光輝く東芝を目指すための拠点」
東芝は、小向事業所(川崎市幸区)内に開設した研究開発新棟「イノベーション・パレット」のオープンニングセレモニーを開催するとともに、同所を報道陣に公開した。(2024/2/27)

工場ニュース:
加熱効率が高いマイクロ波で焼成する炭素繊維製造の実証設備が完成
三井化学とマイクロ波化学は、マイクロ波で焼成する炭素繊維製造の実証設備を三井化学名古屋工場内に設置した。2024年1月から試運転を開始しており、両社は今後、量産化技術の確立に取り組む。(2024/2/26)

量子コンピュータの大規模化へ:
極低温下で動作可能な量子ビット制御回路を開発
富士通は、量子技術研究機関の「QuTech」とともに、極低温冷凍機に設置したクライオCMOS回路を用いて、ダイヤモンドスピン量子ビットを駆動させることに成功した。大規模な量子コンピュータの実現に向けて、これまで課題となっていた量子ビットと制御回路間の配線を単純化することが可能となる。(2024/2/22)

材料技術:
爆発するリチウムイオン電池を見抜く検査装置を開発した神戸大・木村教授に聞く
製造したリチウムイオン電池が爆発するかを見抜ける検査装置「電流経路可視化装置」と「蓄電池非破壊電流密度分布映像化装置」を開発した木村建次郎氏に、両装置の開発背景や機能、導入実績、今後の展開などについて聞いた。(2024/2/8)

ダイヤモンドCMOS集積回路実現へ:
NIMS、n型ダイヤモンドMOSFETを開発 「世界初」
物質・材料研究機構(NIMS)は、「n型ダイヤモンドMOSFET」を開発したと発表した。「世界初」(NIMS)とする。電界効果移動度は、300℃で約150cm2/V・secを実現した。ダイヤモンドCMOS集積回路を実現することが可能となる。(2024/1/29)

ドローン:
小型ドローンに搭載可能な「軽量ミリ波レーダ」で外壁内部の欠陥を1ミリ秒で検出、阪大とJ商エレ
JFE商事エレクトロ二クスと大阪大学は、小型軽量のミリ波レーダを用いた非接触/非破壊による外壁内部の欠陥を、ドローンの揺らぎよりも短い1ミリ秒での検出に成功した。構造物内部の高速かつ高感度の検査で、新たなドローン活用の可能性が期待される。(2024/1/24)

日清紡マイクロデバイス 代表取締役社長 田路悟氏:
PR:売上高1000億円、さらに“その先”に向け挑戦する ―― 3つの「SINKA」を遂げる日清紡マイクロデバイス
日清紡マイクロデバイスは2024年、「融合と挑戦による変革」をスローガンに掲げる。2022年1月の会社発足から「深化」「進化」「新化」という“3つのSINKA”に取り組み、目標である2025年売上高1000億円突破に向け歩みを進めている。「2024年は、売上高1000億円のさらに先を見据えて、挑戦する」という同社代表取締役社長を務める田路悟氏にインタビューした。(2024/1/11)

無線LAN通信との共存が可能に:
東芝、マイクロ波遠隔給電システムを開発
東芝は、無線LAN通信と共存できる「マイクロ波遠隔給電システム」を開発した。工場や倉庫などで用いられるIoTセンサーのバッテリーレス化が可能となる。現場での実証実験を重ねながら、2025年以降の事業化を目指す。(2023/12/8)

組み込み開発ニュース:
東芝が5.7GHz帯マイクロ波給電システムを改良、5GHz帯Wi-Fiとの共存も可能に
東芝が5GHz帯の無線LANと共存するマイクロ波遠隔給電システムを開発したと発表。給電機を小型化し、偏波合成機能を受電機に搭載するなど、2018年3月に発表したマイクロ波遠隔給電システムから大幅な改良を施した。(2023/12/5)

ジャパンモビリティショー2023:
ホンダのコンセプトカーに採用された、リアルな再生アクリル樹脂材
ホンダが「JAPAN MOBILITY SHOW 2023(ジャパンモビリティショー、旧東京モーターショー)」で披露したコンセプトカーには、三菱ケミカルグループとホンダが自動車向けに共同開発しているアクリル樹脂材が採用されている。(2023/11/6)

福田昭のデバイス通信(428) 2022年度版実装技術ロードマップ(52):
コンピューティングと計測・センシングの限界を打破する量子技術(後編)
今回は「2.6.5.2 量子コンピュータ」と「2.6.5.3 量子計測・センシング」の概要を紹介する。(2023/10/27)

組み込み開発ニュース:
三菱電機がサブ6対応の透明アンテナを開発、電波の放射効率は従来比で2.3倍
三菱電機は5Gのサブ6に対応する透明アンテナを開発したと発表した。窓ガラスに設置する場合には非接触給電が可能なため、外観を損なう非透明な給電ケーブルが不要になるとともに、電子レンジ扉部の電波シールドに用いられるパンチングメタルと置き換えれば庫内視認性の向上も可能だという。(2023/10/25)

組み込み開発ニュース:
電波の集中と高度な制御で動くモノに無線給電、PHS基地局の技術応用
京セラは5.7GHz帯における空間伝送型ワイヤレス電力伝送システムの実現につながる基礎技術を開発したと発表した。(2023/10/24)

光透過率90%超:
極細で長い銀ナノワイヤが決め手、透明導電フィルム
大日本印刷とマイクロ波化学は2023年10月3日、高い透明性と導電性を両立した透明導電フィルムを開発したと発表した。同フィルムは、マイクロ波化学が開発した直径11nmの銀ナノワイヤを材料に、大日本印刷が独自の塗工技術を使って薄膜形成したものだ。(2023/10/13)

スマホやドローンに無線で電力伝送 充電やバッテリー交換が不要に 京セラが新技術
京セラは10月11日、スマートフォンやドローンなどの移動体に対し、電力をワイヤレスで伝送できるようにする基礎技術を開発したと発表した。従来、手間となる充電やバッテリー交換が不要になるという。京セラは今回発表した独自技術の研究開発を急ぐ。(2023/10/11)

材料技術:
DNPが透明導電フィルム市場に再参入、直径11nmの銀ナノワイヤを採用
DNPは粒径11nmの銀ナノワイヤ分散液を用いた透明導電フィルムを武器に、一度撤退した透明導電フィルム市場に再参入する。(2023/10/3)

Rochester Electronics 日本オフィス代表 藤川博之氏:
PR:EOL品でも高まる「継続供給」のニーズに応える、BCPの強化に貢献するRochester
生産終了となった「EOL(End of Life)品」を供給するRochester Electronics。半導体の供給難に見舞われたここ数年は、現行品のセーフティストックも拡充し、サプライチェーンの維持に注力してきた。半導体不足の解消に伴い、同社は今後、EOL品のビジネスに軸足を戻しつつ、供給難により新たに生まれたニーズに応えるソリューションを提供する体制も整えていく。日本オフィス代表の藤川博之氏に戦略を聞いた。(2023/8/21)

日清紡マイクロデバイス 常務執行役員 小宮山一明氏/専門部長 柏木一郎氏:
PR:統合効果を発揮しアナログソリューションプロバイダーへ大きく前進する日清紡マイクロデバイス
2022年1月に新日本無線とリコー電子デバイスが経営統合して発足した日清紡マイクロデバイスは、アナログ半導体技術をコアにしたIoT向け総合ソリューションの開発を積極化している。統合作業の進み具合やソリューションの開発状況について、同社常務執行役員で電子デバイス事業統括本部事業企画本部長の小宮山一明氏と同事業企画本部で専門部長・新規事業開発プロジェクトリーダーの柏木一郎氏に聞いた。(2023/8/21)

月面探査に向け無線で電力を供給:
無線電力伝送の月面実証を目指し、産学官が連携
名古屋工業大学や日本ガイシ、Space Power Technologies(SPT)、名古屋大学、金沢工業大学および、ダイモンは、24GHz帯による無線電力伝送の月面実証に向けて、産学官連携による共同研究を始めると発表した。(2023/8/8)

古田雄介のデステック探訪:
年間1万件の追悼に使われる「@葬儀」とは何か?
コロナ禍でにわかに注目を集めた「オンライン葬儀」だが、軌道に乗ったものは少ない。その中で、年間1万件を超える施工を続けているのが「@葬儀」だ。同サービスは「葬儀のライブ配信サービスではありません」という。(2023/7/31)

マヨラナ粒子の発見までは至らず:
2次元物質を用いジョセフソン接合デバイスを作製
理化学研究所(理研)の研究グループは、2次元トポロジカル絶縁体を用いたジョセフソン接合デバイスの作製に成功し、基本動作を確認した。今回の成果は、マヨラナ粒子の探索やマヨラナ粒子を用いた量子ビットへの応用に貢献できるとみている。(2023/7/28)

大規模量子コンピュータなどに応用:
マイクロ波アイソレーターの超小型化を可能に
国立天文台の増井翔特任研究員らによる研究チームは、極めて小さいマイクロ波アイソレーターを実現するための基礎原理を開発し、その実証実験に成功した。大規模な量子コンピュータや多素子電波カメラへの応用を視野に入れる。(2023/7/10)

福田昭のデバイス通信(404) 2022年度版実装技術ロードマップ(28):
次世代移動体通信「6G」を具現化する技術(前編)
今回から、「6G」を実現するために必要な要素技術を解説する。(2023/6/15)

自動車周囲検知の課題を解決:
PR:交通事故ゼロに向けて死角なし! 10cmの超至近距離からセンシングできるレーダー
自動車による交通事故ゼロを目指して自動車の周囲を検知するセンサーシステムの搭載が増えている。ただ、並走する自動車や駐車時に動体を検知するセンサーが存在しないことが課題になっている。そうした中で、これらの課題を解決する超短距離レーダーが登場した。(2023/6/14)

地方の情報格差を解消する「Wi-Fi」【中編】
Wi-Fi「6GHz帯」の意外な活用法とは? 無線LANの業界団体WBAが注目の訳
通信サービスが十分に行き届かない地域のインターネット接続を強化する手段として業界団体が注目する「Wi-Fi」の6GHz帯。その具体的な活用方法を探る。(2023/6/6)

脱炭素:
デンカが低炭素アセチレン製造技術に関する共同研究と実証設備導入の契約を締結
デンカとTransform Materialsは、低炭素アセチレン製造技術に関する共同研究と実証設備導入の契約を締結した。マイクロ波プラズマを活用するアセチレン製造設備の導入により、主力製品のCO2排出量削減を目指す。(2023/6/1)

Beyond 5G時代の無線システム:
テラヘルツ波通信、光と電波の融合技術で実証
情報通信研究機構(NICT)と住友大阪セメント、名古屋工業大学および、早稲田大学は、大容量のテラヘルツ波信号を光信号に変換し、光ファイバー無線技術を用いて異なるアクセスポイントに分配、送信するシステムの実証実験に成功した。(2023/5/18)

人工知能ニュース:
「マイコンでAI」、STマイクロNXPルネサスが競演
「第7回 AI・人工知能EXPO 【春】」の「小さく始めるAIパビリオン」に、STマイクロエレクトロニクス、NXPセミコンダクターズ、ルネサス エレクトロニクスが出展し、マイコンによるAI活用をテーマにしたデモ展示を披露した。(2023/5/12)

あの会社のこの商品:
オーブンレンジ「EVERINO」が好調 象印マホービン、なぜ17年ぶりに投入したのか
象印マホービンがオーブンレンジを発売し、レンジ市場に参入した。なぜ競争の厳しいレンジ市場に参入したのか? 参入背景などを企画担当者に聞いた。(2023/4/14)

量子コンピュータ:
ついに稼働「日の丸量子コンピュータ」、理研がクラウド経由で外部利用開始
理化学研究所は2023年3月27日、超電導方式を採用した国産量子コンピュータ初号機による「量子計算クラウドサービス」を開始した。(2023/4/7)

53量子ビットでのスタート:
理研ら、量子計算クラウドサービスを提供開始
理化学研究所、大阪大学らの研究グループは2023年3月27日、超伝導方式による量子コンピュータ初号機を開発し、同技術を活用した「量子計算クラウドサービス」を提供開始したと発表した。(2023/3/31)

量子コンピュータ:
国産超伝導量子コンピュータ初号機が本格始動、クラウド公開で外部利用が可能に
理化学研究所、産業技術総合研究所、情報通信研究機構、大阪大学、富士通、NTTの共同研究グループは2023年3月27日から国産超伝導量子コンピュータ初号機をクラウドに公開し、外部からの利用を開始すると発表した。(2023/3/24)


サービス終了のお知らせ

この度「質問!ITmedia」は、誠に勝手ながら2020年9月30日(水)をもちまして、サービスを終了することといたしました。長きに渡るご愛顧に御礼申し上げます。これまでご利用いただいてまいりました皆様にはご不便をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。≫「質問!ITmedia」サービス終了のお知らせ

にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。