ITmedia総合  >  キーワード一覧  >  W

  • 関連の記事

「Wi-Fi STATION N-01H」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「Wi-Fi STATION N-01H」に関する情報が集まったページです。

5分で知る最近のモバイルデータ通信事情:
熊本地震で「00000JAPAN」が初稼働、通信各社はデータ通信量アップで支援
熊本地震をうけて国内で初稼働した災害時用の無料のWi-Fiサービス「00000JAPAN」を福岡で使ってみた。その他、東京メトロ各駅のWiMAX 2+エリア化やY!mobileの軽量モバイルWi-Fiルーター新機種を紹介する。(2016/4/22)

5分で知る最近のモバイルデータ通信事情:
“容量無制限”で最速、下り261Mbpsのルーター発売/ドコモとY!mobile、旧モデルを「一括0円」で販売
Y!mobileが下り最大261Mbpsの「504HW」を発売した。“容量無制限”のサービス対応機種としては最速だ。(2016/3/31)

ドコモ、下り375Mbpsの「PREMIUM 4G」を6月開始 3.5GHz帯追加でTDDとFDDのCAも
ドコモ6月、下り最大375Mbpsの「PREMIUM 4G」をスタートする。さらに3.5GHz帯の利用も開始し、FDDとのCAで下り最大370Mbpsのサービスも始める。対応機種は今後発表する予定だ。(2016/3/2)

5分で知る最近のモバイルデータ通信事情:
イオンモバイルがMVNOサービスをスタート、日本通信はソフトバンク回線を提供か?
イオンモバイルがMVNOに参入したほか、So-netが500MB未満は無料の「0 SIM」を正式に開始。日本通信会長がソフトバンク網でのサービス開始をにおわせるなど、MVNO関連で大きな動きがあった。(2016/3/1)

ドコモ「N-01H」は2月17日発売 下り300Mbpsの最速モバイルWi-Fiルーター、価格は実質0円
下り最大300Mbpsの「PREMIUM 4G」(LTE-Advanced)に対応したモバイルWi-Fiルーター。実質価格は0円。(2016/2/5)

5分で知る最近のモバイルデータ通信事情:
ドコモとKDDIが下り300Mbpsのサービス発表/MVNOのVoLTEに新たな問題
ドコモとKDDIが国内最速となる下り最大300Mbps対応のサービスを発表。より高速なモバイルデータ通信サービスが産声を上げた。一方、各キャリアやMVNOの新機種発表では「SIMロック解除義務化」へのデメリットが露呈した。(2015/10/16)

唯一の300Mbps対応スマホ:
ハイスピードIGZOと高速オートフォーカスで大きく進化――写真で解説する「AQUOS ZETA SH-01H」
シャープの「AQUOS ZETA SH-01H」は、300Mbpsの高速通信「PREMIUM 4G」対応のAndroidスマホ。進化を重ねたIGZOディスプレイに加え、カメラ機能やエモパーなどの同社ならではの機能を強化している。(2015/10/14)

生体認証も充実:
「プレミアムからカジュアル、タフネスまで」ドコモ冬春モデルの狙い “Marshmallow”対応も迅速に
ドコモが冬春モデル発表会を開催し、加藤社長が「4Kスマホ」を始めとする新端末や「PREMIUM 4G」の高速データ通信をアピール。ラインアップの狙いを説明した。(2015/10/2)

下り最大300MbpsのPREMIUM 4Gに対応したモバイルWi-Fiルーター「Wi-Fi STATION N-01H」
アンテナ内蔵卓上ホルダで宅内でも安定した通信が可能に。2016年3月下旬の発売予定。(2015/9/30)

世界初4Kスマホ登場:
ドコモ、2015-16冬春モデル発表 「Z5」3機種や「Nexus 5X」、下り最大300Mbps対応スマホなど13機種【画像追加】
Androidスマートフォン10機種、Androidタブレット1機種、iモードケータイ1機種、モバイルWi-Fiルーター1機種を発表。10月7日から順次発売する。(2015/9/30)


サービス終了のお知らせ

この度「質問!ITmedia」は、誠に勝手ながら2020年9月30日(水)をもちまして、サービスを終了することといたしました。長きに渡るご愛顧に御礼申し上げます。これまでご利用いただいてまいりました皆様にはご不便をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。≫「質問!ITmedia」サービス終了のお知らせ

にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。