　統一省エネラベルのトップランナー方式（囲み参照）では、基準が新しくなるたびにその時点でもっとも省エネの製品をベースにするため、改定されるたびに条件は厳しくなる。古い基準のままであれば対象機器が増えるのは道理。事実、市場にある地デジ対応薄型テレビでは、統一省エネラベルの最高ランクである「☆☆☆☆☆」（☆5つ）が9割以上を占めている。

　さらに、統一省エネラベルの基準自体が設定されていない「プラズマテレビ」「LEDバックライト液晶テレビ」「ワイヤレス方式液晶テレビ」に関しても、☆4つ“相当”の基準を満たすと認められれば対象製品になる。このため、LEDバックライトを搭載したハイエンド液晶テレビ――例えばシャープの“AQUOS”「XSシリーズ」や東芝“REGZA”「ZX8000シリーズ」も対象。プラズマテレビでいえば、パナソニックのNeo PDP搭載機「Zシリーズ」や日立の“録画テレビ”「03シリーズ」でもエコポイントが付く（注：掲載当初、ソニー「XR1」を挙げていましたが、14日付けの対象製品リスト改定で削除されたため、修正いたしました）。

　実際に対象製品のリストをチェックしてみると、メーカーによっては2～3年前の製品まで登録していることが分かる。これは、特売の旧型製品を含め、最近の薄型テレビはかなりの高確率でエコポイントの対象になることを示している。

エコポイントがつかないテレビって？

　ただし、この機会にちょっと特別なテレビを購入しようと考えている人は少し注意したほうがいい。

　例えば、画質に定評のあるパイオニアのプラズマテレビ「KURO」シリーズに関しては、昨年モデルの42V型「PDP-428HX」を除いてエコポイント対象リストに入っていない（5月12日現在）。同社がテレビ事業からの撤退を決めたため、在庫がなくなる前に購入しようと考えている人もいると思うが、むしろエコポイントのことは考えず、店頭に商品があるうちに動いたほうがいいだろう。逆に、市場にほとんどないPDP-428HXを15日以降に入手できたら、かなりラッキーといえそう。なお、中古品を購入してもエコポイントの対象にはならない。

　また、エコポイント対象製品は16V型以上ばかりで、ソニーの有機ELテレビ「XEL-1」も含まれていない。さらに三菱電機のデザインコンシャスなワイヤレス液晶テレビ「LF2000シリーズ」も対象外。どれもユニークな製品で、エコポイントの対象なら市場の刺激材料になると思われるだけに残念だ。

　エコポイント対象機種の一覧は、環境省・経済産業省・総務省が用意したページで確認できる（PDF）。5月1日付けで公開されたリストでは一部アナログチューナーモデルが記載されるなどのミスもあったが、8日付けでアップされた改訂版で修正された。なお、エコポイントスタート後に変更があると混乱を招きかねないが、「グリーン家電エコポイント対応窓口」では「スタートする5月15日時点でリストに掲載されている機種であれば問題ない」と話している（追記：14日19時過ぎにもアップデートが行われた）。

　エコポイントを利用する人は、15日以降にリストを一度チェックすることをオススメしたい。

トップランナー方式とは？

　トップランナー方式とは、省エネ基準を「それぞれの機器において、現在商品化されている製品のうち、最も優れている機器の性能“以上”にする」という考え方。省エネ法（エネルギーの使用の合理化に関する法律）に導入され、現在では自動車から家電まで幅広い機器で利用されている。

　現在、電化製品に付いている「省エネラベル」には「省エネ基準達成率」の数値が記載されており、製品区分ごとに定められた目標値をどれだけ達成しているかを「％」で表示する。この目標値が“トップランナー基準”。前述のように、基準策定時に販売されている最も効率の良い製品をもとに、さらに技術開発などによって改善できると想定された分を“上乗せ”して決められる。目標値は機器ごとに異なり、およそ4～8年の間隔で見直しが行われる