2GHz帯【にぎがへるつたい】

[江戸川，ITmedia]

　2GHz帯は、第3世代移動体通信（3G）の規格であるIMT-2000（用語）において、世界共通で利用することが決められた周波数帯だ。日本国内で利用される3Gは具体的に、上り1920〜1980MHz、下り2110〜2170MHzのことを指し、総務省がこの帯域を3つの事業者に割り当てている。

　国内の携帯電話には、800MHz帯（PDC、CDMA）、1.5GHz帯（PDC）があり、3つ目の周波数帯として2GHz帯が加わったわけだ。ちなみに、PHSは1.9GHz帯、IEEE802.11bなどの無線LANやBluetoothには2.4GHz帯が割り当てられている。

　2GHz帯を3社で分けると、1社当たり上り下りとも20MHzの帯域となるのだが、これは2MbpsというIMT-2000の求める通信速度を実現するために必要なものだ。だが実際にはPHSとの干渉を防ぐためのガードバンドを用意したことでこの割り当ては少なくなり、現在は10MHz幅しか利用できない。また、現在の最大通信速度を384kbpsと抑えていることから、実際に利用しているのは5MHz幅になるようだ。

　ITUのRA-2003（Radiocommunicarions Assenbly 2003）の議長を務めたKDDIの伊藤泰彦氏が2003年9月に講演で公開したスライドより

　国内では始動し始めた3Gだが、世界的に見ると事業化はまだまだという地域も少なくない。これは2GHz帯という新しい周波数帯域を採用したことも一因にある。日本では電波は国が管理し、免許制にて事業者が利用できるようになっている。海外でも国が管理するのはほぼ同じだが、周波数帯の売買が行われており、特にこの新しい2GHzはオークションにかけられることが多かった（2003年9月の記事参照）。その結果、電波の免許を取るために多大な投資を必要とし、事業者にはもはや商用化を行うための体力が残っていないという惨状なのだ。事業者によってはせっかく取得した免許を返上したという話もあり、2GHz帯は技術的見地からだけでなく「商材」としても注目される。