NTTレゾナントと三菱総合研究所が提供する「gooリサーチ」が、子供の携帯電話利用状況に関する調査結果をまとめた。
調査によれば、自分専用の携帯電話を持っている子供は49.6%と約半数に上る。学年別に見ると、小学校低学年で11.2%の保有率が高学年では21.1%となり、中学で約半数の49.5%に到達。高校生では94.2%まで上昇する。携帯電話を持ち始める時期は、中学入学後が39.2%で最も多い。また小学校低学年では安全面から「親が子供に持たせる」パターンが多いのに対し、中高生では「子供の希望で親が持たせる」パターンに変化するという。
費用負担は「親が全額負担している」が74.3%。利用に当たっては全体の58.4%が「親子間で何らかのルールを設定している」と回答している。具体的なルールで最も多いのは「金額の上限を設定し、それを超えないようにする」で68.6%。以下、「電話・メールだけに限定」(23.8%)、「メール・Webは相手先・サイトを限定する」(15.4%)と続く。
ただし中学生以上ではこのようなルール設定が難しくなる傾向があり、高校生になると料金の上限さえ守ればある程度自由に使うことも許されていることが調査から見て取れるとしている。
子供に与える携帯に付加してほしいサービスや機能を親に問う質問では、「有害サイトアクセス防止機能」が46%で、「通話料金に上限を設定するサービス」が44.6%。僅差で「迷惑メール防止機能」(36.4%)、「GPS機能」(33.9%)と続く。
有害メールや有害サイトへのフィルタ機能に対するニーズも高く、有害メールフィルタは74%、有害サイトフィルタは72.4%が利用したい意向だと回答した。
この調査は「gooリサーチ・モバイルモニター」会員を対象にインターネット上で実施したもので、調査期間は1月24日から1月29日。回答者の性別比率は男性が52.3%、女性が47.7%だった。学年ごとの割合は、1〜3年の小学生が17.6%、4〜6年の小学生が25.9%、中学生が24.8%、高校生が31.8%。有効回答人数は2129人。
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