iPhone 18 ProとiPhone Duoの価格、日本は海外より安い？ MM総研が40の国・地域で販売価格を調査
MM総研は、9月15日に世界40の国／地域を対象としたiPhone販売価格の調査結果を発表した。
9月19日発売のiPhone 18シリーズを中心に、各国のApple Storeオンラインの価格を比較分析した。対象モデルはiPhone 18シリーズからiPhone 18 Pro（256GB）、iPhone 18 Pro Max（256GB）、iPhone Duo（256GB）、2025年9月発売のiPhone 17（256GB）、iPhone Air（256GB）、2026年3月発売のiPhone 17e（256GB）。比較分析はApple StoreのiPhone単体での直販価格に、各国通貨と円の為替レートを用いた円換算ベースの金額とした。
iPhone 18シリーズとiPhone Duoの日本の販売価格は、iPhone 18 Proが21万9800円、iPhone 18 Pro Maxが23万9800円、iPhone Duoが36万4800円。iPhone 18 Pro／18 Pro Maxは40の国／地域の中で6番目に安く、iPhone Duoは5番目に安い。
日本以外で安値の国はAppleが本社を構える米国と、香港、台湾、マレーシアといったアジア地域やアラブ首長国連邦となった。一方、最高値は過去の調査と同様に3モデルともトルコで、次いでブラジルが高くなった。両国には消費税や付加価値税、輸入品に対する関税という特有の税制度があること、インフレや通貨価値の低下が影響していると考えられる。
2026年9月のiPhone 17の日本価格は世界で5番目の安さで、2026年3月発売のiPhone 17eの販売価格もiPhone 17と同様の価格推移となり4番目の安さとなった。iPhone Airの日本価格も3番目の安さとなる。
iPhoneの購入のしやすさを比較するため、iPhone価格が年間の平均所得に占める比率を「iPhone指数」として算出した。日本のiPhone 17のiPhone指数は3.08％で40の国／地域の中で小さい順に25番目に位置している。指数が最も小さいのはシンガポールで0.70％、2番目はスイスの0.91％、3番目は台湾の1.15％、4番目は米国の1.16％の順となった。最も高いのはインドで8.88％となる。
日本のiPhone DuoのiPhone指数は7.03％と27番目で、最も小さいのはiPhone 17同様にシンガポールの1.49％、次いでスイスの2.03％となった。iPhone以外の物価などを考慮しない単純計算となるが、指数が最も小さいシンガポールは日本と比較してiPhone購入に対する金銭的負担が日本の4分の1、スイス、台湾、米国では3分の1という結果となった。
さらに、40の国／地域のスマートフォン市場でのiPhoneシェア（稼働数ベース）を調査し「シェア50（iPhoneシェア50％以上）」「シェア40（40％以上50％未満）」「シェア30（30％以上40％未満）」「シェア20（20％以上30％未満）」「シェア10（10％以上20％未満）」「シェア1（10％未満）」の6つに分類した。
日本を含むシェア40％以上の12カ国／地域でみると、日本は唯一iPhone指数が3％以上で、iPhone購入の金銭的負担が大きいながらもiPhone人気が高い国といえる。総じてiPhone指数が低いほどiPhoneシェアが高く、iPhone指数が高いほどiPhoneシェアが低くなる相関関係があると分析する。
関連記事
iPhone 17シリーズ発売初年度の売上高が1700億ドル突破、シリーズ歴代最高を記録 カウンターポイント調べ
カウンターポイント・リサーチは、iPhone 17シリーズ発売初年度の売上高が1700億ドルを突破したと発表。iPhone 16シリーズを11％上回る水準でシリーズ歴代最高を記録したという。
世界のスマホ価格は平均約15％上昇、iPhone 18も値上げは避けられず？ カウンターポイント調査
カウンターポイント・リサーチは、2026年グローバルスマートフォン市場の既存スマートフォン小売価格についての調査結果を発表。平均約15％上昇し、一部のモデルでは価格が約2倍に達したという。
日本のiPhoneは値上げ前後のどちらも世界最安水準 MM総研が世界39国／地域のiPhone価格を比較
MM総研は、世界39の国／地域を対象としたiPhone販売価格を調査。値上げ後の日本での最新価格が何番目に位置するか調査したところ、日本のiPhoneは値上げ前後のどちらも世界最安水準であることが分かった。
折りたたみiPhoneの登場で国内折りたたみ市場は2.3倍に MM総研が予測
MM総研は「折りたたみスマートフォンの認知・利用実態と購入意向」の調査結果を発表。2025年度の折りたたみスマートフォンは33.4万台と出荷全体の1.1％に留まったが、2026年にAppleの折りたたみiPhone登場で100万台規模を見込む。
AppleのiPhone値上げで中古スマホの注文が2倍以上に急増 にこスマのBelongが発表
にこスマは、7月18日にAppleが発表したiPhone価格改定後の中古スマートフォン販売動向を発表。7月18日12時時点の注文数が前週比約208％、前日比約227％に急増したという。
関連リンク
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
アクセストップ10
- スマホの「実質価格」高騰の恐れ、iPhone 18 Proは2倍高く？ 総務省の残価設定ルール厳格化は“誰のため”か （2026年10月10日）
- ダイソーで1100円の「GaN USB充電器」は折り畳みプラグで外出用に持ち歩きやすい 45W出力対応でPCでも使える （2026年10月10日）
- 個人情報の流出にユーザーはどう備える？ 乗っ取りやクレカ不正利用を防ぐ「3段階」の対策ガイド （2026年10月12日）
- 楽天モバイル、KDDIローミングが大幅に縮小――ユーザーに対する説明責任はないのか （2026年10月11日）
- Google、画面付きトラッカー「Google Fitbit Edge」発表 日本では2万6800円で予約開始 バッテリー交換にも対応 （2026年10月13日）
- JR東日本「分かりにくい」新幹線券売機を改善へ なぜ、スマホではなく「駅での最短1分購入」を実現？ （2026年07月04日）
- ダイソーで1100円のノイキャンイヤフォン「TWS009」を試す 騒音カットの効果は実感も電池持ちに課題か （2026年10月09日）
- NTTドコモ、新幹線ホームでの動画視聴を快適に JR名古屋駅の通信品質、どう改善？ （2026年10月12日）
- ファーウェイはなぜ「24時間測り続けること」にこだわるのか ウェアラブル開発責任者が語る医療機器との違い （2026年10月13日）
- 10月1日から楽天モバイルの「au 4G LTEエリアローミング」が縮小も意外と残っている件 （2026年10月10日）
過去記事カレンダー
Feed Back
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。