ITmedia NEWS >

「1+1=∞」――未来を作るオープンイノベーションへの招待状

AIやIoT、メタバースなどテクノロジーが日進月歩で進化し、コロナ禍やSDGsなど企業を取り巻く環境も激しく変化している今、イノベーションを巻き起こして企業の成長を狙う試みがある。そこで注目が集まる「オープンイノベーション」に焦点を当てた本特集では、取り組む意義や知見を紹介していく。

PickUp!

オープンイノベーションに取り組む際、その相手を効率的に探すためにベンチャーキャピタル(VC)の仕組みを活用する方法がある。記事ではVCの活用方法を4つに分類して解説する。

(2022年8月18日)
オープンイノベーションのベストプラクティス:

企業がオープンイノベーションを成功させるにはどうすればいいのか。北米ベンチャー企業との協業における失敗例を振り返り、そこから逆算して7つのベストプラクティスを導き出す。

(2022年6月16日)
クローズドイノベーションとオープンイノベーションの事例に学ぶ:

いまや誰もが知る「PDF」のアイデアが生まれたとき、それを却下した米国企業がある。このクローズドイノベーションの“悪い事例”を切り口に、オープンイノベーションの意義を考えていく。

(2022年5月12日)
企業の未来をつくるオープンイノベーション:

“失われた30年”を経た今、企業は成長の糧をどこから得ればいいのか。その答えはイノベーションを巻き起こすことだ。中でも自社にない知見や技術を活用できる「オープンイノベーション」に注目が集まっている。

(2022年3月23日)

日本企業の挑戦を深堀りする

創業100年を迎えたパナソニックが次世代の家電の姿を示した。すべての家電をネットワークにつなぎ、家電同士が連携して新しい価値を生み出すという。

(2018年3月2日)

ヤフーとNEOが公開実験「“はたらく”のつなぎかた」をスタート。コラボレーションスペース「LODGE」に出入りするさまざまな業種の人たちが交流するきっかけを作る。

(2018年1月15日)

バンダイナムコの80年代の名作ゲーム「パックマン」「ゼビウス」などのIPを法人や個人クリエイターに開放し、2次利用や創作を公認する「カタログIPオープン化プロジェクト」が4月に始動した。これからのコンテンツホルダーはUGC文化とどう向き合っていくべきか――チャレンジの成果は。

(2016年1月22日)

国立情報学研究所(NII)などが6月18日〜19日に開催した「JAPAN OPEN SCIENCE SUMMIT 2018」で、LIFULL、リクルートテクノロジーズ、クックパッド、京都大学、筑波大学が、オープンサイエンスの一環で企業データを公開することの意義や、大学がそれを用いて研究することの利点や課題について議論を交わした。

(2018年6月20日)

日本IBMの山口明夫新社長が会見を開催。体制のビジョンと注力分野を説明した。今後は「あらゆる枠を超える」をビジョンに掲げ、ITソリューションの展開や、外部との共同研究を推進。社会全体のデジタル変革を目指すという。

(2019年6月5日)

メルカリが研究開発組織「mercari R4D」の設立を発表。発表会の後に行われたトークセッションでは、具体的な研究内容などについても言及した。

(2017年12月22日)

取り組み事例

ビックカメラが100億円規模のコーポレートVC設立。「オープンイノベーションを加速させる」。

(2021年6月28日)

KDDIと東芝がIoT事業で協業する。両社の強みを生かし、IoT通信プラットフォームで日本企業の海外進出を後押しする。

(2019年4月23日)

アイリスオーヤマとソフトバンクロボティクスグループが合弁企業「アイリスロボティクス」を設立。除菌清掃ロボットなど法人向ロボット事業を手掛ける。

(2021年1月27日)

東京大学がソフトバンクが、AIに特化した研究所「Beyond AI 研究推進機構」を設立。AIの基礎研究や事業化を推進し、AI分野における日本の競争力強化を目指す。

(2020年8月6日)

大塚製薬工場は国立がん研究センターなど3組織と共同で、栄養素の摂取量が必要量よりも少ない「低栄養」(栄養不足)のリスクをAIで予測するサービスの共同研究を始めると発表した。

(2021年8月24日)

KDDIはクラウドを使った仮想化ネットワーク基盤(CNF)技術について、NEC、情報通信研究機構(NICT)と共同で実施している研究内容を発表した。技術の確立で、通信ネットワークの耐障害性を高める。2022年3月の研究開発完了を目指す。

(2021年9月7日)

パナソニックがロボティクス分野の共創を進める「Robotics Hub」を東京と大阪に設立した。6つの大学と共同研究を進め、サービスロボットなど次世代ロボットの早期実用化を目指す。

(2019年1月25日)