「ビデオコミュニケーションだけではない」──ハイブリッドワーク時代にZoomが取り組むアレコレを聞いてきた（3/4 ページ）

[渡辺まりか，ITmedia]

まるで「どこでもドアを手に入れたようだ」

　本イベントでは、4社が導入事例を紹介した。

　最初にZoomを通じて登場したのは、石川県輪島市の「輪島キリモト」七代目 桐本泰一氏だ。

　桐本氏は、Zoom専用の機能を搭載したミーティングツール「Neat Bar Pro」を実店舗兼デジタル店舗に導入した「漆のスタジオ」から、ライブコマースやセミナーを行っているという。

　「Neat Bar Proは、私が説明のためにスタジオ内を動き回っても追跡してくれるし画質もいい。国内外の和食レストランやアートワークなどとコラボするために打ち合わせをするのにも、出張する頻度が減り、コミュニケーションしやすくなった。子どもの頃に夢見ていたどこでもドアを手に入れたようなイメージだ」（桐本氏）

「輪島キリモト」の七代目 桐本泰一氏

　2番目に登場したのは、結婚相談所サービスを提供しているオーネット 情報システム部マネージャーの原田幸彦氏だ。

　「相談者同士、また相談者と相談員がコミュニケートすべく対面で話たいと思っても、パンデミックで難しかった」と原田氏。「相談内容が込み入ってくると通話のためのコストもかかってしまっていた。しかも、使っていたIP電話のリプレース時期も迫っていた」と背景を説明する。

　「Zoom Meetingと、Zoom Phoneでそれらの課題が解決した。品質はもちろんのこと、Zoom Meetingにあるブレイクアウトルーム機能のおかげで、オンラインイベントを開催しても会員同士が二人きりで話すという場を提供できた。Zoom Phoneは、予想していた通りの低コストでの運用を実現した。社員も私もリモートワークをスムーズに行え、働き方改善にもつながった」（原田氏）

オーネット 情報システム部マネージャー 原田幸彦氏

　3番目はDNP情報システム 取締役専務執行役員 宮本和幸氏だ。宮本氏は社内でDXを推進し、グループをグローバルにデジタル先進企業にするというミッションを担っているが、オフィスの固定電話がDXや働き方改革を妨げていると感じていたという。

DNP情報システム 取締役専務執行役員 宮本和幸氏

　「クラウドPBXサービスを数社比較検討したが、社員たちに利用経験があるということで、Zoom Phoneを選択した。まだ契約が残っていることもあり、いっぺんに移行するのは難しいが、部門代表電話を置換していくことで、座席にとらわれない働き方ができるようにしたい。また、製造現場では、使いやすいように専用機を設置したい」と述べた。

　「経営層の頭の中で、Zoomと電話が結びつかなかったようだが、同じプラットフォームで動くものだと説明したところ決済が降りたので、参考にしてもらいたい」（宮本氏）

Zoom Phoneにかかってきた電話はマルチデバイスで受け取れるが、固定電話のようなハードウェアを選ぶこともできる

　最後はIXホールディングス CIO兼CPRO 神山大輔氏だ。同社ではもともとZoomを使っていたが、それでも週に1、2回程度だったという。

IXホールディングス CIO兼CPRO 神山大輔氏

　「緊急事態宣言により、従業員の7割を在宅勤務にするよう言われたときには非常に困った。というのも、会社の代表電話がどの社員の名刺にも印刷されており、社内にいれば、かかってきた電話を内線として使っているPHSに転送できたからだ。導入時は、NTTボイスワープで、代表番号にかかってきた電話をZoom Phoneへ転送していたが、Cloud Calling for Zoom Phoneでその必要もなくなる。端末の2台持ち、優秀な社員への高負荷、ホールディングスへの高い通話コストなどをなくすことができた」（神山氏）

　最後に、会場に展示されたデバイスをチェックしよう。