“後出し”の生成AI「Apple Intelligence」がAppleの製品力を高める理由：本田雅一のクロスオーバーデジタル（4/5 ページ）

[本田雅一，ITmedia]

オンライン処理でプライバシーを守るための工夫

　オンデバイスとクラウド（オンライン）両方のAIモデルをシームレスにつなぎ、それでもプライバシーを守ることができる――それはなぜか。この部分に、Appleならではの工夫と優勢が垣間見える。

　Appleによると、可能な限りオンデバイスでAIに関する処理を済ませた上で、細かく細分化したデータをクラウド側に送出しているのだという。具体的には、オンデバイスのAIモデルでデバイス内のユーザーデータを解析し、必要な情報を抽出した後、データのコンテクスト（関係性）をデバイス側で担保した上で、細かいトランザクションをクラウドサーバに投げているそうだ。

　クラウドサーバに投げたトランザクションの結果（データ）は、細分化されたままデバイスに戻ってくる。それをデバイス側がつなぎ合わせ、結果として提示される仕組みとなる。

　先ほどの「娘が出演する演劇」の質問の例に当てはめると、質問の分析と必要な情報の収集はデバイス側で行う。その後、データを「スケジュールの情報」「位置情報」「イベントの情報」といった感じで“細分化”した上で、“別々に”クラウドサーバへと送信される。

　この手法自体は、従来からAppleの「マップ」で使われており、データ自体には個人を特定できる情報は一切含まれない（含まれていたとしても匿名化した上で送られる）。通信ごとにトークンを変更し、ユーザー側のIPアドレスも一切隠されるという徹底ぶりだ。

Apple Intelligenceが取り扱う情報には個人を特定できるものも含まれるが、クラウドサーバに送られる際には個人を特定できる情報を取り除くか、徹底した匿名化処理を施すという

　とはいえ、サーバ側に送られる情報や、サーバでの処理内容はユーザーからは見えない。そこでAppleはクラウド処理の透明性を高める措置も講じているという。

　まず処理に使われるクラウドサーバでは、外部から来る情報を「ノンパーマネントストレージ」に置く。データが保存されることもなければ、処理のログも残さないという。

　また、サーバの構築に使われるプログラムのコードは公開されるされるため、セキュリティ研究者が透明性の担保を検証可能とのことだ。サーバのプログラムが変更された際にはその内容も公開され、識別できないバージョンのサーバとは通信できないように措置が講じられる。加えて、プログラムの変更履歴はブロックチェーン技術を利用して追跡可能とすることで、正しい手順での開発されたものなのか、そもそも正規のサーバなのか確認できる。

Apple Intelligenceは「プライバシーへの配慮」を強調している

　クラウドでの生成AIという観点では、サーバの消費電力も話題となることが多い。Appleはこの点にも配慮しており、省電力なApple Siliconで構築したサーバ（データセンター）を、100％再生可能エネルギーで運用するそうだ。デバイス側で可能な限り処理を行うのも、サーバ側のエネルギーを抑制するための工夫といえる。

　こうした取り組みにより、環境負荷を最小限に抑えつつ、生成AIの持つ力を最大限活用する機能やサービスを提供できるのだ。