太陽光発電は終わらない、JPEAが示す3つの成長エンジン：太陽光（3/3 ページ）

[三島一孝，スマートジャパン]

パリ協定における「脱炭素社会」の実現

　3つ目がパリ協定（COP21）における地球温暖化対策への取り組み強化の動きである（関連記事）。パリ協定では、2030年度に温室効果ガスの排出を2013年度比で26％削減する他、2050年までに80％の温室効果ガスの排出削減を目指す目標を掲げている。

　亀田氏は「温室効果ガスを80％削減するということはもはや、『低炭素社会』ではなく『脱炭素社会』を目指さなければならないということを示している。こうした動きに各国が取り組む舵を切ったということでパリ協定の意義は大きかった。脱炭素化を進める上で、太陽光発電は大きく貢献できるはずだ」と述べている。

今後の太陽光発電市場

　太陽光発電協会では、2030年までに太陽光発電設備の導入が100GWになるというビジョンを示している（図5）。

図5　太陽光発電協会の太陽光発電設備の導入ビジョン（クリックで拡大）出典：太陽光発電協会

　ただ、現実的なビジネス面を見た場合、太陽光発電設備の導入には先行き不透明感が残っているのは事実だ。その中で亀田氏は「今までに対し厳しいのは事実だが、行き過ぎた風評被害のような状況も生まれているように思う。将来的には安定的な成長につながるポテンシャルはある。新ビジョンの策定など、これらの将来性をうまく伝えるような情報発信などを強化していきたい」と今後の取り組みを述べている。