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「電気」最新記事一覧

CES 2017:
ホンダがAI搭載のEVコミューターをCESで公開、ロボティクス活用二輪も
ホンダは「CES 2017」で、人とのコミュニケーションを行う人工知能(AI)を搭載した電気自動車(EV)コミューターのコンセプトカー「NeuV(ニューヴィー)」を初公開する。(2016/12/6)

電気自動車:
新型「プリウスPHV」のEV走行でポイント付与、トヨタが電力5社と提携
トヨタ自動車が電力会社5社と提携してユニークなサービスを開始する。2016年冬に発売予定の新型「プリウスPHV」のユーザーを対象に、エンジンを利用しないEVモードでの走行距離や自宅での充電量に応じ、電力会社から電気料金に使えるポイントなどの特典がもらえるというサービスだ。ユーザーにEVモードでの走行を増やしてもらうことで、環境負荷の軽減を図る。(2016/12/6)

即席!3分で分かるITトレンド:
コレ1枚で分かる「ガソリン自動車と電気自動車」
ガソリン自動車から電気自動車(EV)へと変わろうとしている自動車業界の動向を、キーとなるEVの特徴と自動車の“ソフトウェア化”について整理しながら、読み解いていきましょう。(2016/12/5)

「ムーアの法則」を超える新世代コンピューティングの鼓動:
電気がなくてもデータは消えない、メモリ技術の最新事情
前回は現在のコンピュータのアーキテクチャが抱える問題点とその回答の1つとして新しいアーキテクチャを紹介しました。今回は特にポイントとなる記憶領域について、詳しく解説します。(2016/12/2)

動き出す電力システム改革(76):
電力会社が抱える電源を市場に、2017年度から販売量の10%めど
電力システム改革で重要なテーマの1つが卸電力取引の活性化だ。市場を通じて安い電力の売買が拡大すれば、事業者間の競争が活発になって電気料金の低下につながる。現状では電力会社が大半の電源を抱えていて市場の取引量は少ない。電力会社に一定量を供出させる新たな対策の検討が進む。(2016/12/2)

電気料金の新プラン検証シリーズ(39):
電気の定額サービス新登場、プランはスマホで毎月見直し可能に
新電力のスマートテックは家庭向けの電力供給サービス「スマートでんき」を2017年1月9日から提供する。契約したプランに応じて、電力を一定量まで毎月定額で利用できるのが特徴だ。電力使用状況や最適なプランの通知と切り替えなどを行える専用のスマートフォンアプリも無償提供する。(2016/12/1)

電力供給サービス:
電気料金の燃料費調整単価が全国で上昇、それでも1年前より平均1.74円安く
全国10地域の電気料金に加算する燃料費調整単価は、電力会社が化石燃料の輸入価格をもとに月ごとに算定して公表する。最新の2017年1月分の単価は前月から平均0.06円のプラスになった。化石燃料の輸入価格が上昇局面にあるためだが、1年前と比べるとまだ1.74円も低い水準だ。(2016/12/1)

バックアップ電源回路へ:
2000時間保証を実現した電気二重層コンデンサー
パナソニック オートモーティブ&インダストリアルシステムズ社は、2000時間保証の巻回形 電気二重層コンデンサー「HLシリーズ」を開発した。2017年1月から量産を開始する。(2016/12/1)

製造マネジメントニュース:
トヨタの社内EVベンチャー、トップは4代目「プリウス」開発責任者が就任
トヨタ自動車は2016年11月30日、役員の担当変更と人事異動を発表した。同社が電気自動車(EV)の開発を加速するために新設する社内ベンチャー「EV事業企画室」に関わる内容となっている。(2016/11/30)

電気自動車:
欧米自動車メーカー6社が協力、欧州で急速充電器を数千カ所に設置へ
欧米自動車メーカー6社は、欧州で電気自動車の充電インフラを整備する合弁事業を開始する。普通充電と急速充電を1つのコネクタで行える「Combined Charging System(コンボ、CCSとも)」を高出力化し、欧州全域に増やしていく。(2016/11/30)

BIM/CAD:
バイオマス発電ができる軽トラ、災害時に電力と温水を供給
芝浦工業大学が災害時などに電気とお湯を供給できるハイブリッド電源車を開発した。スターリングエンジンと太陽光パネル、蓄電池を搭載しており、3kgの木質ペレットを1時間燃焼すると電力と45度の温水を200リットル提供できる。軽自動車サイズで、災害時の利用を想定した。(2016/11/30)

電気自動車:
VWの2025年までの経営計画はSUV拡充と電気自動車100万台がカギ、2万人超の解雇も
Volkswagenは2025年までの中期経営計画を発表した。今後10年で、量販セグメントのトップブランドとなることを目標に、製品戦略を見直して高収益化を図る。電気自動車には25億ユーロ(約2980億円)を投資する。また、ユーザー8000万人のテレマティクスサービスを構築し、売上高10億ユーロ(約1200億円)を見込んでいる。(2016/11/29)

福田昭のストレージ通信(48) 抵抗変化メモリの開発動向(7):
SanDiskが語る、抵抗変化メモリの電気伝導メカニズム
今回は、抵抗変化メモリ(ReRAM)の記憶素子における電気伝導の原理について解説する。主な原理は7種類あるが、ReRAMの「高抵抗状態」と「低抵抗状態」を作り出すには、同じ原理が使われるとは限らないことも覚えておきたい。(2016/11/29)

SIM通:
WiFiルータなどデータ通信専用SIMで「020」番号が2017年スタート?
総務省は、電気通信番号規則等の一部改正に関する省令等案を承認した。携帯電話番号の枯渇に向けた対策として、新たに「020」から始まる携帯電話番号を新設する。主にM2M向けに使用されるほか、パケット通信のみを行うSIM単体やWiFiルータ用として付与される。(2016/11/29)

スマートシティ:
2人乗り電気自動車とローカル鉄道の観光実証、産学官の連携で始まる
超小型の電気自動車を活用してCO2排出量の削減に取り組む動きが全国に広がってきた。岐阜県では長良川に沿って走るローカル線と組み合わせた観光実証事業が11月20日に始まった。鉄道の駅を起点に周辺地域を電気自動車でめぐることができる。1時間1000円の利用料金で12月下旬まで実施する。(2016/11/25)

特選ブックレットガイド:
「職務経歴書」作成のコツ【電気制御設計者/電気電子回路設計者編】
転職活動で使える! 職務経歴書作成のポイントとは? 今回は電気制御設計者/電気電子回路設計者編をお届けします。(2016/11/25)

電力自由化で勝者になるための条件(25):
電力市場で顧客を獲得・維持するシステム、WEBやSNSの活用で戦略的に
小売電気事業者が幅広い顧客を獲得するうえでインターネットを活用する方法が効果的である。WEBサイトのランディングページをわかりやすく作ることに加えて、FacebookなどのSNSを使って集客する試みが始まっている。獲得した顧客の離脱を防ぐために継続的なサービスの提供も欠かせない。(2016/11/24)

電気自動車:
航続距離の不安を解消できるか、日産・NEDO・兼松がEV実証にチャレンジ
NEDO、日産、兼松などはEVの普及に注力する米カリフォルニア州で、急速充電器や誘導システムを増やし、EVユーザーの行動範囲の拡大を目指す実証実験を開始した。電気自動車(EV)の普及課題の1つに、ユーザー側の航続距離の制約に対する不安があるといわれている。充電インフラの整備によって、こうしたユーザーの不安をどの程度解消できるかを検証していく狙いだ。(2016/11/21)

トヨタ、EV開発で社内ベンチャー発足 グループ3社が参加
トヨタ自動車は電気自動車(EV)開発を担当する社内ベンチャーを12月に設立すると発表。(2016/11/18)

電気自動車:
トヨタの電気自動車の命運を決めるのは、たった4人の社内ベンチャー
トヨタ自動車は、電気自動車を開発する社内ベンチャーを新設する。メンバーは4人で、2016年12月に発足する。小さな組織で仕事を進めることでプロジェクトのスピードアップを図り、商品の早期投入を目指す。(2016/11/18)

米国でEVインフラの実証事業 日産と兼松
日産自動車と兼松は、米カリフォルニア州で電気自動車(EV)の行動範囲拡大に向けた実証事業を開始。急速充電器の整備やドライバー向け情報サービスの提供などを行う。(2016/11/15)

蓄電・発電機器:
水素を大量に作れる新材料、再エネ水素製造の低コスト化に貢献
産業技術総合研究所の研究グループは水の電気分解で、従来より水素を大量に製造できる酸化物ナノ複合化陽極材料を開発したと発表した。水素ステーション用の水素製造装置の小型化や、再生可能エネルギーを用いた水素製造の低コスト化につながる成果だという。(2016/11/14)

自然エネルギー:
バイオマス発電の燃料は海外から、パームヤシ殻で14万世帯分の電力を作る
福岡県の東部にある港に面した土地に、国内で最大級の木質バイオマス発電所を建設する計画が決まった。東南アジアから輸入するパームヤシ殻を燃料に使って14万世帯分の電力を供給する。小売電気事業者のイーレックスが九州電力グループと共同で2019年10月に運転を開始する予定だ。(2016/11/14)

HIV検査を30分以内にこなすUSBデバイス、英大学が開発 医療施設が乏しい地域での活用にも期待
血液の情報を電気信号に変換し、検査結果をコンピューターへ出力。(2016/11/11)

スマートハウス:
電力データを活用した新サービスを、IoT基盤の構築実証を開始
東京電力パワーグリッド、日立製作所、パナソニックの3社は、センサーを活用して住宅内の電気の使用状況や温度などの情報を収集し、さらに蓄積・加工できるIoTプラットフォームの構築に向け、共同実証試験を開始する。(2016/11/10)

動き出す電力システム改革(74):
CO2を排出しない原子力・再エネに、「非化石価値市場」を創設
政府は地球温暖化対策の1つとして、CO2を排出しない電源の環境価値を売買できるようにする方針だ。原子力・再生可能エネルギー・大型水力で作った電力の環境価値を「非化石証書」で取引する。小売電気事業者がCO2排出係数を低減するのに利用でき、国民が負担する再エネ賦課金も減らせる。(2016/11/10)

スマートシティ:
電気自動車とオフィスを提供する実証実験、豊田市で開始
トヨタ自動車の本社がある愛知県の豊田市で、電気自動車を使ったユニークな実証実験が始まった。市内を訪れるビジネスパーソンに超小型の電気自動車を貸し出すのと合わせて、サテライトオフィスを提供して会議や商談に利用してもらう試みだ。12月25日まで実施して効果を検証する。(2016/11/9)

電力自由化で勝者になるための条件(23):
電力小売システムのあるべき姿を考える、最初から過大な投資は禁物
IT(情報技術)を駆使したシステムをどのように構築していくのか。小売電気事業者にとっては事業の成否を左右する重要な選択である。電力の小売システムは特殊なものではなく、ベンダーによる違いはさほど大きくない。将来の改修費用も含めて投資の回収を見込むことが重要である。(2016/11/9)

東電・日立・パナソニック、住宅向けIoTの実証試験を開始 電気の“ムダづかい”防ぐ
東電パワーグリッド、日立製作所、パナソニックの三社が、電気の使用状況と室温をIoTセンサーで計測する実証試験を開始。計測結果は電気の消し忘れ防止や安否確認に応用する。(2016/11/8)

トヨタ、環境技術全方位対応 20年までにEV本格参入 各社こぞって開発強化
トヨタ自動車が、2020年までに電気自動車へ本格参入し、量産を始める方向で検討していることが7日、分かった。(2016/11/8)

製造業IoT:
東京電力がIoTプラットフォーマーに、日立、パナソニックと実証試験へ
東京電力パワーグリッド、日立製作所、パナソニックの3社は、住宅内の電気の使用状況や温度などの情報を収集/蓄積/加工することのできるIoTプラットフォームの構築に関する共同実証試験を始める。(2016/11/8)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
日産ノート e-POWERの狙いはリーフの緊急救援
日産自動車が小型車「ノート」にe-POWERを搭載した新モデルを発売した。いわばガソリン発電機を積んだ電気自動車である。このクルマが登場した背景には、電気自動車「リーフ」の穴埋め的意味合いがあるという。(2016/11/7)

PCサイズの超小型“電気自動車”が話題 予約開始3日で一気に1000台到達
カバンに入れて持ち運べる電気自動車があれば――そんな願いをかなえる小型パーソナル・モビリティー「WALKCAR」が話題だ。(2016/11/4)

蓄電・発電機器:
発電機を搭載した5人乗り電気自動車、ガソリンを燃料に走り続ける
日産自動車が新しいタイプの5人乗り電気自動車を発売した。発電専用のガソリンエンジンで作った電力をバッテリーに蓄えながら、モーターだけで走る仕組みになっている。従来の電気自動車のように充電する必要がなく、しかも同型のガソリン車と比べて燃費を約1.4倍に改善できる。(2016/11/4)

電気自動車:
日産「ノート」は1000km走れる“電気自動車”に、「アクア」との差は縮まるか
日産自動車はコンパクトカーの「ノート」を一部改良し、ハイブリッドモデルを追加した。エンジンは発電のみに使用し、駆動力はモーターでまかなうシステムで、「充電が不要な電気自動車」と位置付けている。(2016/11/4)

IBM World of Watson 2016:
AIと話して行き先決める――3Dプリンタ製の自動運転バス「Olli」に乗ってみた
米ベンチャーとIBMが人工知能「Watson」を組み込んだ電気自動車「Olli」を開発。IBMの年次イベントで走行デモを行っていたので、実際に乗りこんでみた。Olliとのコミュニケーションはスムーズで、自動車とコミュニケーションを取るようになる時代も近そうだ。(2016/11/2)

モバイルバッテリーを内蔵ヒーターに利用 大胆なアイデアの「USBカイロスパッツ」が発売
電気の力であったまる。(2016/10/30)

電力自由化で勝者になるための条件(22):
電力小売システムはコストに大きな違い、ITベンダーから導入する場合の注意点
すでに数多くのITベンダーが小売電気事業者を対象にしたシステムを提供している。外資系の大手ITベンダーをはじめ、電力会社やガス会社が構築したシステムを販売するベンダーもある。導入コストに大きな差があるほか、小売事業をサポートする機能面の違いや改修のスピードにも注意が必要だ。(2016/10/26)

自動車販売店に冷蔵庫や電子レンジ その理由は──三菱自の次世代型店舗で“電気”体感
三菱自動車が次世代型店舗「電動DRIVE STATION」の第1号店をオープン。「i-MiEV(アイミーブ)」や「アウトランダーPHEV」など電動車の機能や価値を体感できる店舗となっている。(2016/10/21)

電気自動車:
販売店に太陽光発電とV2Hを導入、EVの価値を体験できる場所に
三菱自動車が全国展開を進める次世代店舗の第1号店が東京都世田谷区にオープンした。店舗に太陽光発電システムを導入しており、その電力を車両への充電や店舗への供給を可能にするなど、電気自動車の価値訴求に重点を置いているのが特徴だ。(2016/10/20)

子供らしさゼロだよ! 電気代を気にする3歳児
(2016/10/20)

蓄電・発電機器:
レアメタル不要の水素製造装置を実現、多孔質グラフェンの量産近づく
水を電気分解して水素を作る水素製造装置の触媒には白金などのレアメタルが使われており、これが設備の高コスト化につながっている。こうした現在の触媒に置き換わる新材料として注目されているのが3次元構造をもつ多孔質グラフェンだ。東北大学の研究グループは3次元構造をもつ多孔質グラフェンをワンステップで大量作製できる手法を開発し、さらにこれを用いた水素発生電極の作製に成功した。(2016/10/19)

自然派新電力が開くエネルギーの未来(2):
発電所を選んで応援! 独自の価値を創造し続ける「みんな電力」
さまざまなスタイルで事業展開を図る自然派新電力についてリポートする本連載。第2回では再エネ比率の高い電気を供給する自然派新電力の中でも、ユニークなサービス展開で注目を集めている「みんな電力」を紹介する。発電所そのものを選べるプランと、それを可能にしたオンラインシステムは他に例をみない。エネルギーに対するこだわり層への訴求とともに、無関心層の掘り起こしをも可能にする同社ならではの取り組みとは……。(2016/10/19)

電力供給サービス:
家電の使用状況から節電方法を提案、火災を防ぐコンセント清掃も提供
イオングループの家事支援サービス事業を手がけるカジタクと東京電力パワーグリッドは、電気代の節約診断やコンセント清掃付きのハウスクリーニングサービスを提供すると発表した。(2016/10/17)

カバンに入る電気自動車! ノートPCみたいなクルマ「WALKCAR」が10月21日から予約開始
カーブも坂道もスイスイ。(2016/10/16)

これは天才の発想 カプセルに50円玉1枚と10円玉5枚を入れて両替機にしたガチャに感心の声
電気代0円。(2016/10/14)

ボーナス出たら買っちゃえば:
“B5サイズの電気自動車”が13万円で予約開始
日本のスタートアップCOCOA MOTORSは、同社が開発した、13型ノートPCと同等サイズの電気自動車「WALKCAR」の一般予約を開始した。価格は12万8000円。どうする! 買っちゃう!?(2016/10/14)

BMW、7シリーズにPHV導入 モーターのみで42キロ走行可能
排気量2リットルの直列4気筒エンジンに、出力9.2キロワット時の高出力な電気モーターを組み合わせて、最大出力326馬力を引き出した。(2016/10/14)

電気料金の新プラン検証シリーズ(38):
再生可能エネルギー20%超の電力、基本料金0円で全国7地域に
電気料金の常識を覆す「基本料金0円」のプランを展開するLooopが新たに北海道・中国地域の単価を発表した。すでにサービスを開始している東北・東京・中部・関西・九州と合わせて全国7地域に拡大する。使用量に応じて課金する電力量料金だけのプランで、しかも単価は地域ごとに一律だ。(2016/10/12)

電力自由化で勝者になるための条件(20):
電力顧客管理システムの選び方、自社導入か共同利用か
小売電気事業者にとって顧客管理システムをどのような方法で構築するかは重要な選択になる。ITベンダーが提供するシステムもあれば、他の小売電気事業者が外販するシステムもある。最近ではインターネットサービス会社が従量課金モデルのクラウドサービスを安価に提供し始めた。(2016/10/12)



多くの予想を裏切り、第45代アメリカ合衆国大統領選挙に勝利。貿易に関しては明らかに保護主義的になり、海外人材の活用も難しくなる見込みであり、特にグローバル企業にとっては逆風となるかもしれない。

携帯機としても据え置き機としても使える、任天堂の最新ゲーム機。本体+ディスプレイ、分解可能なコントローラ、テレビに接続するためのドックといった構成で、特に携帯機としての複数人プレイの幅が広くなる印象だ。

アベノミクスの中でも大きなテーマとされている働き方改革と労働生産性の向上。その実現のためには人工知能等も含むITの活用も重要であり、IT業界では自ら率先して新たな取り組みを行う企業も増えてきている。