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「電気」最新記事一覧

イーロン・マスク氏、新会社「Neuralink」で4年後の脳マシンインタフェース実現目指す
自動運転電気自動車や宇宙開発を手掛けるイーロン・マスク氏が今度はBMI(脳マシンインタフェース)開発企業Neuralinkを立ち上げた。4年後には実用製品を世に出したいとしている。(2017/4/24)

中国の動きなど影響:
トヨタが開発戦略を180度転換 EV開発に本腰
トヨタはこれまでの開発戦略を180度転換し、電気自動車(EV)開発に本腰を入れざるを得なくなっている。(2017/4/22)

TechFactory通信 編集後記:
小型EV(電気自動車)はわが家の救世主となるか?
自動車は週末、近場でしか乗りません。(2017/4/22)

上海モーターショー 2017:
VWとアウディがEVコンセプト初公開、中国は「EVで世界をリードする市場」
Volkswagen(VW)とAudi(アウディ)は、「上海モーターショー2017」において、電気自動車(EV)のコンセプトモデルを初公開した。アウディは今回披露したEVクーペを2019年から量産する。VWは2020年から複数車種のEVを生産する計画だ。(2017/4/20)

太陽光:
太陽光発電物件に欠如する図面設計という問題
太陽光モジュールや電気系統機器の保守点検にとって欠かせない、設備全体の配置図や電気系統の全体構造が明記された「図面」が存在しないという現状。その背景・原因とともに、法制度の必要性について考えます(この記事は「O&M Japan」からの転載記事です)。(2017/4/20)

テクノフロンティア 2017:
SiCとリカロイで電力変換モジュールが従来比1/3に
アルプス電気は、「TECHNO-FRONTIER 2017(テクノフロンティア2017)」(2017年4月19〜21日、幕張メッセ)で、従来品に比べて体積を3分の1に小型化した電力変換モジュールを展示した。SiCパワーデバイスと、アルプス電気独自の材料を使ったコイルによって、この小型化を実現した。(2017/4/19)

電気自動車:
4000万円の「EVスーパーカー」、2019年からグローバルで1000台販売
京都のベンチャー企業であるGLMは電気自動車(EV)のスーパーカー「GLM G4」のコンセプトモデルを日本国内で初公開した。車両価格は4000万円を想定し、日本や欧州、香港、中東、中国などグローバルで1000台を販売する計画だ。(2017/4/19)

「EV版フェラーリ」狙う:
4000万円のEVスーパーカー 京大発ベンチャーが世界市場に挑む理由
京大発ベンチャーの電気自動車(EV)メーカー、GLMがEVスーパーカー「GLM G4」を日本初公開。超高級EVが目指す、日本の「テクノロジーショーケース」とは……。(2017/4/19)

電気自動車:
ホンダ「クラリティ」のPHEVとEV、米国で世界初公開
ホンダは2017年4月14〜23日に開催されている「ニューヨークオートショー」で、クラリティ(CLARITY)のプラグインハイブリッド自動車(PHEV)と電気自動車(EV)を世界初公開した。(2017/4/19)

東洋電機製造 ワイヤレスインホイールモータ:
世界初、走る電気自動車へワイヤレス給電
東洋電機製造は東京大学大学院、日本精工と共同で、電気自動車が走行中に道路からワイヤレスで給電する仕組みを開発し、世界で初めて実車走行に成功したと発表した。インホイールモーターを活用したシステムで、実用化できれば電気自動車の普及課題の1つである“航続距離の短さ”を解決できる可能性がある。(2017/4/19)

電力供給:
「真の電力会社」を目指す東京ガス、“大競争時代”2年目の戦略は
東京ガスは2017年度における取り組みを発表した。2016年4月の電力小売全面自由化によって“エネルギー大競争時代”の2年目に入った2017年度、ガス、電気、リキッドガスにサービスを加えた総合提案をより拡充していく。これにより契約件数累計100万件を目指すという。(2017/4/17)

ブラインドもカーテンも不要?:
電気で自在に調光できる窓、クラウドとの連携も
オフィスのように大きな窓がある場所では、日の光が差し込む角度や、日光の強さによって、ブラインドやカーテンを開けたり閉めたりする作業は、意外と手間がかかるものである。室温や時間帯によって、“窓自体”で調光できるシステムがあったらどうだろうか。(2017/4/13)

508億8700万ドル:
米テスラ、株価最高値更新 時価総額はGM抜き業界首位
米株式市場で電気自動車メーカーのテスラ(Tesla)が過去最高値を更新。時価総額は508億8700万ドルとなり、GMを抜いて米自動車業界の首位に立った。(2017/4/11)

電子ブックレット/電気自動車:
電気自動車と無線充電の近未来
無線充電の世界標準が固まった。SAE Internationalが無線充電の相互運用性と性能を確保するテストステーションを発表、自動車と地上設備のコイル形状が異なっていたとしても高効率の充電が可能になる。出力は3.7キロワット(kW)から11kWまでの3種類だ。日産自動車と米WiTricityの協力関係についても紹介する。(2017/4/10)

空気極にCNTシートを採用:
蓄電容量はLi電池の15倍、NIMSのリチウム空気電池
物質・材料研究機構(NIMS)は、蓄電容量が極めて高いリチウム空気電池を開発した。従来のリチウムイオン電池(Li電池)に比べて15倍に相当する高さで、EV(電気自動車)の走行距離をガソリン車並みに延ばすことも可能となる。(2017/4/7)

電気自動車:
世界初、走る電気自動車へワイヤレス給電に成功
東洋電機製造は4月5日、東京大学大学院、日本精工と共同で、電気自動車が走行中に道路からワイヤレスで給電する仕組みを開発し、世界で初めて実車走行に成功したと発表した。インホイールモーターを活用したシステムで、実用化できれば電気自動車の普及課題の1つである“航続距離の短さ”を解決できる可能性がある。(2017/4/7)

電力供給:
新電力プラン「横浜FCでんき」 削減した電気代の一部を地元サッカーチームに還元
イ―ネットワークシステムズは、地元のスポーツチームを応援する新しい電力プラン「横浜FCでんき」を発表した。削減した電気代の一部を練習施設の増設費用、クラブ運営費として還元する。(2017/4/7)

インホイールモーターで実現:
世界初、EV走行中に道路からワイヤレス給電
走行中の電気自動車にワイヤレス給電することに成功。開発に携わった東洋電機の株価はストップ高。(2017/4/5)

自然エネルギー:
水力を中心に再エネを活用、キリンがCO2を6600世帯分削減
キリンホールディングスは自社の飲料工場や事業所のCO2排出量削減に向け、使用電力に再生可能エネルギーの活用を進めている。4月から東京電力エナジーパートナーが提供する水力発電の電力を利用した電気料金プランや、グリーン電力証書の導入を進め、6600世帯分のCO2排出量削減を図った。(2017/4/4)

電気自動車:
EVの充電時間が3分の1に、CHAdeMOが急速充電器の高出力化に乗り出す
電気自動車(EV)など電動車両のDC充電方式であるCHAdeMO規格が改定され、従来よりも高出力の充電が可能になった。2017年3月30日にUL Japan 安全試験所(三重県伊勢市)で開催した技術展示会で、そのデモンストレーションを行った。「この出力レベルの充電器を用いた充電は世界初」(CHAdeMO協議会)としている。(2017/4/4)

太陽光:
伊豆七島の中央にある離島、完成した低炭素型まちづくり
日本アジアグループ傘下の国際航業は、東京都神津島村において、太陽光発電と蓄電池、電気自動車を組み合わせた再生可能エネルギー設備が、2017年2月に完成したと発表した。(2017/4/3)

ポケモントレーナーは電気羊の夢を見る?【みんなのポケGO写真】
(2017/4/1)

日産 ゴーン氏 Slush Tokyo 2017講演:
「電気自動車の時代なんか来るわけがない」といわれようとも
スタートアップ企業の展示会「Slush Tokyo 2017」において、日産自動車 代表取締役社長兼CEOのカルロス・ゴーン氏が自動運転技術や電気自動車の展望、異業種やスタートアップ企業との連携について語った。(2017/3/31)

優勝で電気代基本料が半額:
金利に電気代、ごひいきチーム優勝でお得
プロ野球の公式戦開幕を控え、金融機関や通信会社が地元球団の優勝を祈願する商品を出している。各社とも契約数を伸ばすため球団の活躍を期待している。(2017/3/29)

電力供給サービス:
廃棄物の提供で電気料金が割安に、JFEがリサイクル発電サービスを展開
JFEエンジニアリングの子会社で新電力のアーバンエナジーが、4月から「パシフィコ横浜」の一部施設に電力供給を開始する。JFEエンジニアリング側がパシフィコ横浜の施設から回収した廃棄物で発電を行い、その電力を割安な料金で供給する。電力需要家側の資源リサイクルと、電力コストの削減に同時に寄与するユニークな電力供給サービスだ。(2017/3/29)

省エネ機器:
電気とガスを使い分ける新型空調「スマートマルチ」、販売が本格化
東京ガスなど都市ガス3社と空調メーカーが共同開発した、ガス空調と電気空調を組み合わせるハイブリッド空調システム「スマートマルチ」の販売が2017年度から本格化する。電気とガスの使用比率を最適に使い分けることで、省エネを図れるのが特徴の製品だ。既に販売しているパナソニックに加え、ヤンマーエネルギーシステム、ダイキン工業、アイシン精機を加えた4社の製造販売体制が整う。(2017/3/27)

Design Ideas パワー関連と電源:
圧電ブザーを利用したハーベスター発電回路
今回は、入手が容易な圧電ブザーの圧電効果を利用して、機械的振動を電気エネルギーに変換する発電システムを紹介する。(2017/3/24)

寒い環境でも作業が捗りそう キーボードを打つ手を温める電気ヒーターがクラウドファンディングで人気
手だけをちょうど良い温度にしてくれます。(2017/3/24)

モノづくり×ベンチャー インタビュー:
GLM設立秘話(後編):部品メーカーと思いを共有、そしてパリから世界進出
京都発の電気自動車(EV)ベンチャー・GLMが、EVスポーツカーとしてよみがえらせた「トミーカイラZZ」。一般公開されると予約注文が殺到したが、発売への道のりは厳しいものだった。(2017/3/22)

小型/軽量化を実現:
Wi-RAN用無線機、従来より100倍の領域をカバー
日立国際電気は、広域系Wi-RAN(Wireless Regional Area Network)システム用無線機の基礎開発に成功した。IoT(モノのインターネット)機器からのデータ収集について、従来装置に比べて通信エリアを100倍も広げることが可能になる。(2017/3/21)

自然エネルギー:
再エネ賦課金が標準家庭で年間9500円に、前年から17%増加も伸び弱まる
固定価格買取制度に伴って電気料金に上乗せする賦課金の新しい単価が決まった。毎月の電力使用量1kWhあたり2.64円の負担になり、標準的な使用量の家庭では年間に9500円の賦課金を支払う必要がある。前年度と比べて17%の増加だが、伸び率は小さくなって上昇傾向は弱まってきた。(2017/3/16)

3分で分かるこれからの電力業界(9):
「既存10電力会社」のこれまでとこれから
「電力小売業界」への就職・転職を目指す方に、急速に変化・多様化する業界動向を分かりやすく解説。今回は、一般電気事業者と呼ばれ大きな市場シェアを占める10の電力会社を紹介。日本全国の地方ごとに存在し、その業態は地域性の強いものとなっている既存電力会社の動きにフォーカスする。(2017/3/16)

パナソニック:
イメージセンサーの同一画素内で近赤外線域の感度を電子制御する技術を開発
パナソニックは、イメージセンサーの同一画素内で、近赤外線域の感度を電気的に変更できる電子制御技術を開発したと発表した。(2017/3/16)

NextDrive「NextDrive Wi-SUN Cube」:
積み木のようなIoTゲートウェイ、Wi-SUN対応でHEMSの中核に
台湾のベンチャー、NextDriveが電気プラグ型の小型IoTゲートウェイを販売開始する。ロームのWi-SUNモジュールを搭載し、家庭内での需要増の見込まれるWi-SUNを利用したHEMSに中核を担う。(2017/3/14)

Looop、最安クラスの家庭用蓄電池 来月11日に販売予約開始
住宅用太陽光発電の電気買い取り期間が2019年度から順次終了し、蓄電池の需要が予測されることから独自に開発・製造した。(2017/3/13)

ニューヨークオートショー2017:
ホンダ「クラリティ」がシリーズ化、電気自動車とプラグインハイブリッド車を追加
ホンダは2017年3月9日、「2017年 ニューヨークオートショー」において、電気自動車とプラグインハイブリッド車の新型車を世界初公開すると発表した。(2017/3/10)

ネットに依存しないデータ保全:
3.11の教訓を、東北大の災害に強いストレージ技術
インターネットに依存しない地域分散型のデータ保全技術が必要になる――。東北大学電気通信研究所の教授である村岡裕明氏は2017年3月に都内で開催した研究成果の報告会で、東日本大震災の教訓を踏まえて開発を進める、耐災害性情報ストレージ基盤技術を紹介した。(2017/3/9)

蓄電・発電機器:
全固体リチウム電池、発明者が狙う次の一手
再生可能エネルギーの大規模利用や電気自動車の普及に役立つリチウムイオン蓄電池。同電池の発明者がテキサス大学の研究チームを率いて、これまでにない「めっき動作」で電力を蓄える全固体リチウムイオン蓄電池を開発した。蓄電池に求められる全ての性能を改善できる。(2017/3/8)

電力供給サービス:
水力発電の電力を地域施設に、JFEと水俣市が実証実験
JEFエンジニアリングは熊本県水俣市とJNCと共同で、市内の水力発電所で発電した電力を水俣市の所有施設に供給する実証実験に着手する。電気料金やCO2削減量など効果を検証し、将来は共同出資による地域エネルギー供給会社の設立も視野に入れる。(2017/3/6)

自然エネルギー:
国内初の水力発電100%料金プラン、ソニーと三菱地所が東京電力から購入
日本で最大の水力発電事業を運営する東京電力グループが、国内で初めて水力発電100%の電気料金プラン「アクアプレミアム」を企業向けに4月1日から提供する。第1号の利用者はソニーと三菱地所の2社で、毎月の使用電力量に応じてCO2排出量ゼロの付加価値分を料金に上乗せして支払う。(2017/3/6)

燃料電池車:
電気自動車が後付け部品で燃料電池車に、ベース車両はほぼそのまま
フランスのSymbio FCellは、「第13回 国際水素・燃料電池展」において、日産自動車の電気自動車「e-NV200」を改造した燃料電池車を紹介した。外部からの充電と水素の充填、どちらでも走行できる。(2017/3/2)

FAニュース:
マシンビジョンへの応用期待、近赤外線域撮像が可能なCMOSセンサー技術を開発
パナソニックは、イメージセンサーの同一画素内で近赤外線域の感度を電気的に変更できる電子制御技術を発表した。赤外線カットフィルターなどが不要となり、イメージセンサーの小型モジュール開発などに応用できる。(2017/3/2)

人工知能ニュース:
AIに最適な脳型LSI、東北大が脳機能のモジュール化で2019年度に実現へ
東北大学の電気通信研究所は、2014〜2019年度のプロジェクトで、AI(人工知能)に最適な脳型LSIの開発を進めている。脳機能をモジュール化して計算効率を高め、人間の脳と同等レベルの処理能力と消費電力を持つ脳型LSIの実現につなげたい考えだ。(2017/3/2)

CADニュース:
ドローソフトと同じ感覚で使える、Mac用「DraftingCAD ver 6.2」
インフィニシスは、Macintosh用デザインソフト「DraftingCAD」の最新版ver 6.2のオンライン版を、同社インターネット通信販売サイトで発売した。建築土木設計や間取り図、ペーパークラフトの型紙、電気配線図などを作成できる。(2017/3/2)

モノづくり×ベンチャー インタビュー:
GLM設立秘話(前編):「和製テスラ」になれるか、京都発EVベンチャーの苦闘
京都発の電気自動車(EV)ベンチャー・GLM。その創業から、EVスポーツカー「トミーカイラZZ」開発の苦闘、そして「パリモーターショー2016」でのスーパーカーコンセプト「GLM G4」の発表に至るまでの秘話を前後編でお送りする。(2017/3/1)

省エネビル:
新電力との交渉を代行、企業の継続的な電力コスト削減を支援
にちほクラウド電力は、顧客の電気の使い方にあわせた最適な新電力の選定や、省エネを支援する「電力購買代理サービス」を開始した。高圧需要家向けのサービスで、新電力の選定および交渉と、電気の使い方の工夫も併せて提案し、継続的な電気料金の削減を支援する。(2017/2/28)

省エネビル:
設備をオーナの代わりに購入、省エネ改修の障壁を下げる新サービス
東京電力ホールディングスの子会社である東電不動産は、建物オーナー向けに、初期費用を抑えながら建物の設備改修を行えるサービスの提供を開始した。新たに購入する設備費用の一部を東電不動産が代わりに購入し、オーナーは月々の電気料金と維持管理費用と合わせて割賦払いで支払える。オーナーの初期投資を抑え、建物の省エネ改修を支援する。(2017/2/28)

ワコム ECAD DCX Standard:
70万円の低価格化を実現したデータベース型電気設計CAD
ワコムは、データベース型電気設計CAD「ECAD DCXシリーズ」の製品ラインアップを拡充。機能を電気設計で使用するものに絞ることで低価格化を実現した「ECAD DCX Standard」の提供を開始する。(2017/2/27)

省エネ機器:
家庭の省エネを初期費用ゼロで、電気代の節約分で冷蔵庫を買い替え
消費電力量の大きい冷蔵庫を初期費用ゼロで買い替える社会実証が静岡県内の一般家庭で実施中だ。地元のガス会社が無償で冷蔵庫を設置して、毎月の電気代の節約相当分を家庭から受け取る。最新の冷蔵庫に買い替えたことで消費電力量を6割以上も削減できた。家庭に省エネ機器を普及させる有効な手段になる。(2017/2/27)

ユビキタス Navi-Ene Biz ディスアグリゲーション:
ディスアグリゲーション技術を電力事業者向けに――電力情報を活用した生活サービス開発を支援
ユビキタスは、住宅の総消費電力量データから各電気機器の利用状況を把握する「ディスアグリゲーション技術」を使用したサービス「Navi-Ene Biz ディスアグリゲーション」の提供を2017年4月1日から開始する。(2017/2/24)



多くの予想を裏切り、第45代アメリカ合衆国大統領選挙に勝利。貿易に関しては明らかに保護主義的になり、海外人材の活用も難しくなる見込みであり、特にグローバル企業にとっては逆風となるかもしれない。

携帯機としても据え置き機としても使える、任天堂の最新ゲーム機。本体+ディスプレイ、分解可能なコントローラ、テレビに接続するためのドックといった構成で、特に携帯機としての複数人プレイの幅が広くなる印象だ。

アベノミクスの中でも大きなテーマとされている働き方改革と労働生産性の向上。その実現のためには人工知能等も含むITの活用も重要であり、IT業界では自ら率先して新たな取り組みを行う企業も増えてきている。