AIは良き隣人になれるか？ 8カ国4000人の意識調査を実施

[ITmedia]

　英ARMはこのほど、人工知能（AI）に関する意識調査の結果発表を行った。

　「インテリジェントな機械」に対する人々の姿勢を評価するため実施した意識調査で、米国／欧州／アジア太平洋地域の一般消費者計4000人を対象にアンケートを実施した。

　この調査によれば、すでにAIが日常生活に顕著な影響を及ぼしていると考える一般消費者の割合は3割以上。今後6年間で予想される影響については3分の2以上が肯定的に捉えている。また60％以上が「AI技術によって世界はより良いものになる」と考えており、楽観的な見方が大勢を占めているとしている。

　状況別の質問では、AIドクターの診療については「目の検査」で57％、「脳外科手術」でも41％が不安を感じないと回答した。自動運転についても、事故率が人間のドライバーと比較して顕著に低減するのであれば、半数以上の回答者がこれを信頼して家族を乗せることができると答えている。さらに今後10年間に関する質問の場合には、一般消費者の3分の2以上が肯定的となっている。

　雇用に関する不安としては、「救命手術」「軍事活動」「消火活動」の遂行能力については約3分の1の回答者が、人間の遂行能力をAIが上回ると予想。最も影響を受ける可能性が高いと考えられる職種としては「重機建設」「宅配」「公共交通」が挙げられている。

　レポートの詳細はこちらから参照が可能だ（英文）。