中国、Androidの最大市場に――iPhoneは苦戦も調査リポート

» 2012年12月20日 14時08分 公開
[末岡洋子,ITmedia]

 スマートフォンの成長市場が中国に移りつつあるようだ。調査会社のInforma Telecoms&Mediaは、Androidの最大市場は米国から中国に交代したと報告している。一方で、Androidと激しい戦いを展開するAppleのiPhoneは、中国で苦戦すると予想されている。

 Informaが12月18日付けで発表した最新の調査によると、中国のスマートフォン市場は2012年、前年比85%増で成長する見通しという。成長を牽引するのはAndroidで、2012年上半期に中国携帯電話市場におけるシェアは50%を超え、2012年に販売されるスマートフォンのほぼ3分の2がAndroidベースになる見込みだ。

 調査では、2012年に販売されたAndroidスマートフォンの3分の1が中国で流通し、次いで11%が米国市場で販売されたとしている。米国では2013年、新規購入の2台に1台がAndroidベースになると予測。中国ではHuaweiやZTEなど、グローバルに展開する中国メーカーのほか、Xiaomiなどの新興メーカーもAndroidスマートフォンを開発しており、今後もAndroid端末のラインアップは拡充するとみられる。

 Androidが中国でシェアを広げる一方で、ライバルのiPhoneは苦戦を強いられる可能性があると予測。Informaでは中国市場のiPhoneのシェアを5%と見積もっているが、見通しは厳しく、アナリストは「iOSは古くなっており、Appleが大きな変更を加えることができなければ、大きな課題に直面する可能性がある」とし、特にUI部分での刷新が必要と分析している。なお、中国で先に発売された「iPhone 5」は、発売後最初の3日間で200万台を販売したとメディアが報じている。

 MicrosoftのWindows Phoneは、現在のシェア(中国市場)は1%ながら、NokiaがChina Mobile向けに「Lumia 920T」を提供するなどの好材料があることから、2013年には2%になると予想している。

 Lumia 920TはChina Mobileが採用する通信規格のTD-SCDMA/TD-LTEに対応しているが、AppleはTD-LTE対応のiPhoneを中国向けに開発していない。InformaではAppleがTD-LTE対応iPhoneを提供しない場合、2013年のiPhoneのシェアは微減する可能性があるとしている。

 なお米国での2013年のiPhoneとWindows Phoneの見通しについては、iPhoneは2012年の3550万台から2013年には3400万台に減少、Windows PhoneはNokiaとHTCがマーケティング戦略を強化した結果、シェアを改善して6.5%に達するとしている。

Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.

アクセストップ10

2024年05月06日 更新
  1. 楽天ペイと楽天ポイントのキャンペーンまとめ【5月4日最新版】 1万ポイント還元や最大20%還元などの施策が充実 (2024年05月04日)
  2. 4万円台からの「Nothing Phone (2a)」は誰向けか Phone (2)との比較で分かったこと (2024年05月05日)
  3. 皆さんは「スマホにガラスコーティング」してますか? 私はしていません (2024年05月04日)
  4. ダイソーで110円の「ガラスコーティング液」は本当に使える? 試してみた結果 (2024年04月29日)
  5. 楽天モバイルがeSIMの不正乗っ取りについて注意喚起――安心安全に使えるeSIM環境を業界を挙げて取り組むべき (2024年05月05日)
  6. au PAYとPontaのキャンペーンまとめ【5月3日最新版】 最大20%や35%の還元施策あり (2024年05月03日)
  7. ガストやバーミヤンの「テーブル決済サービス」、楽天ペイも利用可能に レジへ行かずに卓上会計 (2024年05月05日)
  8. 最新デジアナ文具でスケジュールも手書きしてアップ!? サラサラ書き心地の良いゲルインキタイプも登場──NeoLAB「Neo smartpen A1」 (2024年05月04日)
  9. LINEの気になるトークや写真などを「Keep」する機能、8月28日で終了 同社がバックアップを呼びかけ (2024年05月04日)
  10. ドコモ販売ランキング:「Pixel 7a」人気がじわり再燃、「Galaxy S24」は10位に後退  (2024年05月04日)
最新トピックスPR

過去記事カレンダー

2024年