東京商工リサーチは、2021年「全国社長の出身大学」調査の結果を発表した。同調査は企業データベース約400万社の代表者データから出身大学を集計したもの。その結果、全国社長の出身大学1位は「日本大学」で、社長数は2万890人だった。調査を開始以来、11年連続でトップを守っている。
2位は慶應義塾大学の1万625人、3位は早稲田大学の1万441人で、日本大学が2位以下を大きく引き離し唯一の2万人超えを維持した。関東以外では7位に近畿大学、9位に同志社大学といった関西勢がトップ10入りした。
トップ20までの順位は前回と変わらないものの、前回の調査で京都大学と同じく20位だった駒澤大学は1ランクダウンの21位となった。社長数は私立大の優位が続き、国立大学は10位に東京大学、20位に京都大学が入ったのみだった。
都道府県別に見ると、日本大学は18都県で首位を獲得している。東京商工リサーチは、日本大学出身の社長数が地元大学を上回る要因について「卒業生が約116万人と他大学を圧倒し、全国26校の付属高校から地方の企業経営者の子息、子女が大学へ進学し、卒業後に事業を継承することも多いこと」と分析する。日本大学は、前年は20都県でトップだったものの、岩手県と新潟県では地元の大学に首位の座を明け渡した。
東日本では、北海道(北海道大学)、岩手県(岩手医科大学)、宮城県(東北学院大学)、新潟県(新潟大学)、愛知県(愛知学院大学)、三重県(三重大学)を除く、15都県は日本大学が首位となった。
その一方、西日本では地元大学が健闘し、日本大学の首位は、香川県、高知県、宮崎県にとどまった。
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