ビジネスオンライン  >  キーワード一覧  > 

  • 関連の記事

「プラグインハイブリッド」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

-こちらもご覧ください-
誠Style:クルマ・バイク

電源システム解説:
EVのジャンクションボックスを合理化する
電気自動車(EV)は、直列に接続された長いバッテリーのストリングで構成され、800V以上の動作電圧と40Aの平均電流を実現する巨大なバッテリーバンクによって給電されます。(2021/6/17)

レクサス、新型「NX」初公開 デザインはどう?【写真120枚】
レクサス初のPHEVを設定、「塊感」がいい感じ!(2021/6/14)

モノづくり総合版メルマガ 編集後記:
ウエハー掲げて笑顔のメルケル首相、ドイツでも半導体ニュースは盛ん
菅さんも、ウエハー掲げてみましょうか。(2021/6/10)

逆風受け終焉に向かうPHV 何がどう変わり、そして将来どうなるのか
 プラグインハイブリッド車は、これまで規制面で優遇されてきたが、最近、逆風が吹いている。PHVはガソリン車と電気自動車の欠点を補うクルマとして、市場に受け入れられてきた。しかし、どうも風向きが変わったようにも見える。何がどう変わったのか、そして将来はどうなるのか。(2021/6/8)

逆風受け終焉に向かうPHV 何がどう変わり、そして将来どうなるのか
 プラグインハイブリッド車(PHV)は、これまで規制面で優遇されてきたが、最近、逆風が吹いている。PHVはガソリン車(ハイブリッド車含む)と電気自動車(EV)の欠点を補うクルマとして、市場に受け入れられてきた。しかし、どうも風向きが変わったようにも見える。何がどう変わったのか、そして将来はどうなるのか。(日本電動化研究所代表取締役・和田憲一郎)(2021/6/7)

高根英幸 「クルマのミライ」:
トヨタTHSは、どうして普及しないのか そのシンプルで複雑な仕組みと欧州のプライド
前回の記事「シリーズハイブリッド、LCAを考えると現時点でベストな選択」を読まれた方の中には、こんな疑問を持たれた方も多いのではないだろうか。「シリーズハイブリッドなんかより、シリーズパラレルで万能なトヨタのハイブリッドシステムを他社も利用すればいいのでは?」(2021/6/7)

杉山淳一の「週刊鉄道経済」:
鉄道と脱炭素 JR東日本とJR西日本の取り組み
2021年5月26日に参議院で可決した「地球温暖化対策推進法の改正法案」は、地球温暖化対策として、CO2など温室効果ガスの削減への取り組みを求めている。CO2削減では自動車業界の話題が突出しているが、鉄道業界はどのようにしていくつもりだろうか。(2021/6/4)

ついに登場……!! レクサス、新型「NX」をチラ見せ 6月12日に世界初披露
横一文字テールライト、これからハヤるかな……!(2021/6/3)

メルセデス、Aシリーズ初のPHEVモデル「A250e」発売 EV航続距離約70キロ、557万円から
EVモードのみでも約70キロ走れます。(2021/5/27)

浦上早苗「中国式ニューエコノミー」:
EV販売世界トップ「宏光MINI EV」に政策変更の暗雲 〜上海市が優遇政策から除外
中国EV市場を盛り上げた立役者である米テスラを上回る勢いで、上汽通用五菱汽車の「宏光MINI EV」が売れている。カスタマイズバージョンの発表などさらなる快進撃を目指していたが、今月に入って上海市のEV普及政策の対象から除外され、販売が一時停止されるなど混乱が生じている。(2021/5/27)

高根英幸 「クルマのミライ」:
シリーズハイブリッド、LCAを考えると現時点でベストな選択
ハイブリッドの駆動方式は3種類に大別される。その中で、日本で主流にすべきはシリーズハイブリッドだと断言できる。トヨタのTHSは素晴らしいシステムだが、制御が複雑でノウハウの塊ともいえるだけに、トヨタ1社でスケールメリットがあるからビジネスモデルが成り立つ(といってもトヨタも利益を出すまでは相当な年月が掛かっているが)ものだからだ。(2021/5/24)

レクサス、電動車の全世界累計販売台数が200万台を突破 22年には新しいBEV専用車の導入も計画
レクサスは5月18日、電動車の全世界累計販売台数が200万台を突破したと発表した。(2021/5/18)

自動車業界の1週間を振り返る:
出そろった2020年度決算、2030年の電動車戦略は見直しを迫られる
1週間、お疲れさまでした。大型連休明けはうまく復帰できましたか? カレンダーに関係なくお仕事だったという方もいらっしゃるのでしょうか。梅雨入りのニュースも聞こえてきて、季節が進んでいるのを感じますね。湿度が高いシーズンが来るのは憂鬱です。(2021/5/15)

電気自動車:
トヨタは2030年の電動車販売を550万台から800万台に、HEVとPHEVはEV走行がカギ
トヨタ自動車は2021年5月12日、オンラインで会見を開き、2020年度(2021年3月期)の通期決算と2021年度(2022年3月期)の業績見通しを発表した。(2021/5/13)

狙いはApple:
EV組み立てで新たなチャンスを狙うFoxconn
台湾Foxconnが2021年3月に、電気自動車(EV)アライアンス「MIH Alliance」の設立を発表した。関係者たちによると、同社はこの同盟によって、EV市場への参入を検討しているメーカーとの間でパートナーシップを構築していきたい考えだとしており、そのターゲットはAppleに他ならないという。(2021/5/11)

エコカー技術:
ルノーがHEVとPHEVのラインアップ拡充、新型「カングー」も電動化
ルノー(Renault)は2021年5月6日、オンラインイベントを開き、今後のブランド戦略を発表した。(2021/5/10)

電子ブックレット(オートモーティブ):
トヨタとEV
トヨタ自動車の電動化戦略の中でEV(電気自動車)と関わりの深い取り組みを記事にまとめた。(2021/5/10)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
内燃機関から撤退? そんな説明でいいのかホンダ
ホンダは新目標を大きく2つに絞った。一つは「ホンダの二輪・四輪車が関与する交通事故死者ゼロ」であり、もう一つは「全製品、企業活動を通じたカーボンニュートラル」。そして何より素晴らしいのは、その年限を2050年と明確に定めたことだ。ホンダは得意の2モーターHVである「e:HEV」を含め、全ての内燃機関から完全卒業し、EVとFCV以外を生産しない、世界で最も環境適応の進んだ会社へと意思を持って進もうとしている。(2021/5/3)

電気自動車:
「ホンダはチャレンジングな目標にこそ奮い立つ」、2040年に四輪はEVとFCVのみに
ホンダは2021年4月23日、新社長の三部敏宏氏の就任会見を開き、2040年に四輪車に占める電気自動車(EV)と燃料電池車(FCV)の販売比率をグローバルで100%とする目標を発表した。日系自動車メーカーとしては初めて“脱エンジン”を表明した。2035年までに日米中の3市場でEVとFCVの比率を80%に引き上げる。これまでの目標よりもゼロエミッション車の販売拡大を前倒しする。(2021/4/26)

電気自動車、音声SNS……21上半期のマーケティング・消費・技術のトレンド予測、注目のキーワードは?
2021上半期は、どんなキーワードが注目されたのか。前回調査と比べて将来性スコアが最も伸びたのは?(2021/4/20)

電気自動車:
トヨタは2025年までに15車種、ホンダは中国で10車種、EV展開が加速
自動車メーカー各社が「上海モーターショー2021(Auto Shanghai 2021)」(一般公開日:2021年4月21〜28日)で電動車を披露する。(2021/4/20)

おぉぉかっこいいぞぉぉ!! トヨタ、ついに登場・新型EV「TOYOTA bZ」発表 第1弾はSUBARUと共同開発
2022年年央発売予定です。(2021/4/19)

和田憲一郎の電動化新時代!(41):
自動車部品産業にこれから起こる5つの潮流
ほぼ1週間に2〜3度の割合でEVに関連するニュースが流れている。ここ1年で10年分に相当する情報量が発信されている印象だ。このように激流が押し寄せる中、エンジン車からEV(電気自動車)に向かうことで、自動車部品産業も危機に直面するのであろうか? 今後起こり得る潮流を見据え、どう考え、対応していくことが望ましいのか、筆者の考えを述べたい。(2021/4/14)

自動車メーカー生産動向:
寒波や地震の中でも4社が前年超え、2021年2月の新車グローバル生産
2021年2月の自動車生産は、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)が与えた影響からの回復が鮮明となる一方で、半導体の供給不足に加えて、地震や寒波など相次いで発生した自然災害が水を差す格好となった。(2021/4/13)

富士キメラ総研が世界市場を調査:
車載電装システム市場、2030年には42兆円台へ
富士キメラ総研は、車載電装システムの世界市場を調査。2020年見込みの約19兆円に対し、2030年には42兆円台の市場規模に達すると予測した。(2021/4/7)

2025年までの実現を目指す:
レクサス、ブランド変革を象徴するEVコンセプトカーを世界初公開
トヨタ自動車のレクサス部門は、EVコンセプトカー「LF-Z Electrified」を公開した。(2021/3/31)

カーボンニュートラルに向けた自動車政策検討会(2):
カーボンニュートラルで石油やLPガスはどう変わる? 運輸業が電動化に望むことは
国土交通省と経済産業省は2021年3月26日、「カーボンニュートラルに向けた自動車政策検討会」の第2回の会合を開催した。同検討会は、2020年末に経済産業省が中心となって発表した「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」の実現に向けた自動車分野での取り組みを検討するため、関係する業界からヒアリングを行っている。(2021/3/30)

モータースポーツ超入門(5):
GRスープラやNSX、GT-Rが競うスーパーGT、共通化と競争領域を使い分け
最高峰のGTレースにして、世界でも類を見ないコンペティティブな環境が整うレースカテゴリーが日本に存在する。それがスーパーGTだ。上位クラスのGT500ではトヨタ自動車、ホンダ、日産自動車が三つどもえの戦いを展開し、下位のGT300ではポルシェやランボルギーニ、フェラーリといった世界の名だたるスーパースポーツカーが参戦する。(2021/3/23)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
バッテリーEV以外の選択肢
バッテリーEV(BEV)やプラグインハイブリッド(PHV)などの「リチャージ系」は、自宅に充電設備がないともの凄く使いにくい。だから内燃機関はしぶとく残るし、ハイブリッド(HV)も然りだ。ただし、カーボンニュートラルにも目を配る必要はある。だから、それらを補う別のエネルギーを開発しようという機運はずっと前から盛り上がっている。(2021/3/22)

矢野経済研究所が世界市場を調査:
LiB市場、2030年には最大1809.2GWhの規模へ
車載用リチウムイオン電池(LiB)の世界市場(容量ベース)は、2020年の167.5GWhに対し、2030年は764.4G〜1809.2GWhに拡大する。矢野経済研究所が調査し、市場規模を予測した。(2021/3/19)

工場ニュース:
電動車向けリチウムイオン電池用バッテリーパウチの生産工場を新設
大日本印刷は、埼玉県入間郡の鶴瀬工場内にリチウムイオン電池部材の新工場を新設する。電動車向けリチウムイオン電池の外装材となるバッテリーパウチの生産能力を強化し、需要拡大に対応する。(2021/3/15)

カーボンニュートラルに向けた自動車政策検討会(1):
自動車のカーボンニュートラルに向けた課題は? インフラ企業と自治体が訴え
国土交通省と経済産業省は2021年3月8日、「カーボンニュートラルに向けた自動車政策検討会」の第1回の会合を開催した。同検討会では、2020年末に経済産業省が中心となって発表した「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」の実現に向けた、自動車分野での取り組みを検討する。(2021/3/12)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
マツダ初の「MX-30 EV」 姿を現したフルスペックのGVC
マツダMX-30にEVモデルが追加された。これがいろんな意味で非常に面白いクルマだったので考察してみたい。「これこそがマツダのEVへの回答」と受け止める向きもいるかもしれないが、それは半分だけ正解で半分は不正解だ。(2021/3/8)

電気自動車:
ボルボが2030年までに全車EVに、内燃機関やHVは吉利汽車との新会社に移管
Volvo Cars(ボルボ)は2021年3月2日、2030年までに販売する新車を全て電気自動車(EV)にすると発表した。これに向けて、2025年までに売上の半分をEVとし、残りをハイブリッド車(HEV)とする。現在のボルボが持つEVのラインアップは、2020年に発売した「XC40 Recharge」と、2021年3月2日に発売した「C40 Recharge」の2モデル。今後数年間で複数のEVを追加するとしている。HEVなど内燃機関を搭載したモデルは、段階的に廃止する。(2021/3/4)

電気自動車などの需要拡大に対応:
DNP、リチウムイオン電池部材の工場を新設
大日本印刷(DNP)は、鶴瀬工場(埼玉県入間郡)内に、リチウムイオン電池の外装材「バッテリーパウチ」を生産する工場を新設、2021年6月の稼働を目指す。電気自動車(EV)など電動車の需要拡大に対応する。(2021/3/2)

EV競争、日本に脱落リスク 欧米勢はEVシフト、異業種も参入
自動車メーカーの電動化をめぐる競争が激化している。EVは欧米や中国勢が注力する他、米Appleなど異業種の参入の動きも出てくるなど、期待が急上昇している。日本勢はEVでは後れを取っており、このままでは競争から脱落するリスクも懸念される。(2021/2/24)

車載半導体:
EVのリチウムイオン電池が燃えないために、バッテリーマネジメントにもASIL D対応
電気自動車(EV)の火災に関する報道が後を絶たない。駆動用バッテリーであるリチウムイオン電池が異常な発熱から発火に至る要因は、リチウムイオン電池の製造品質以外にも複数存在している。EVの火災やそのリスクに関連したリコールで名前が挙がる自動車メーカーやバッテリーサプライヤーをみて分かるように、技術が未熟で経験の浅い企業だけの問題とは限らない。(2021/2/24)

脱落リスク:
欧米勢はEVシフト 日本勢はどうする?
世界各国の政府が脱炭素化にかじを切るなか、自動車メーカーの電動化をめぐる競争が激化している。特に電気自動車(EV)は欧米や中国勢が注力するほか、アップルなど異業種の参入の動きも出てくるなど、電動車の主役として期待が急上昇している。(2021/2/22)

EV競争 日本脱落リスク 欧米勢はEVシフト、異業種も参入
世界各国の政府が脱炭素化にかじを切るなか、自動車メーカーの電動化をめぐる競争が激化している。(2021/2/22)

4月から北米で展開:
三菱自、新型「アウトランダー」初公開 主力モデルを大幅刷新
三菱自動車は、クロスオーバーSUVの新型「アウトランダー」を発表した。4月から米国、カナダ、プエルトリコで販売する。主力モデルをフルモデルチェンジし、力強いデザイン、走行性能、室内空間の上質感を向上させた。(2021/2/17)

「レビン」が復活している!? 「IZOA」って何だ? 見たことあるようで見たことない「中国向けトヨタ車」の世界
レビンは今なお健在です、中国で。(2021/2/3)

日本自動車メーカーは元気を取り戻せるか
内外自動車メーカーの「元気度」を考えてみたい。(2021/2/2)

太陽光:
パナソニックが太陽電池生産から撤退、国内外でのパネル販売は継続
パナソニックが太陽電池生産から撤退すると発表。マレーシア工場および島根工場における住宅・産業向けすべての太陽電池モジュールの生産を2021年度中に終了する。(2021/2/1)

デジタル防災を始めよう:
デジタル備蓄のススメ EV活用「V2H」と大容量ポータブル電源とソーラーパネルと
電気への依存度がますます高まる中、緊急時にあわてないために。(2021/1/29)

電気自動車:
マツダ初のEVを発売、バッテリー容量を35.5kWhに決めたのはライフサイクルでのCO2排出量
マツダは2021年1月28日、電気自動車(EV)の新モデル「MX-30 EV MODEL」を発売したと発表した。日本国内の年間販売計画は500台。MX-30EVのWLTCモードの走行距離は256km、バッテリー容量は35.5kWhで、税込みメーカー希望小売価格は451万〜495万円。当初はリース販売のみの予定だったが、全国のマツダ販売店のうち7割以上となる717店舗で取り扱う。(2021/1/29)

北米向け新型モデル:
三菱自、新型「アウトランダー」2月に発表 開発シーンを公開
三菱自動車は、北米向けの新型「アウトランダー」を2月16日(日本時間2月17日)にオンラインで発表する。発表に先立ち、悪路走行などを行う開発背景シーンの一部を公開した。(2021/1/26)

電動システム:
車載リチウムイオン電池の市場は2024年に6.7兆円、電力貯蔵システムも需要拡大
富士経済は2021年1月22日、リチウムイオン電池の市場調査結果を発表した。2024年の市場規模は車載用が2019年比2.6倍の6兆7403億円、民生用で小型のものは同15.9%増の1兆9810億円、電力貯蔵システム向けは同2.2倍の7990億円に拡大する見通しだ。世界各国の政策が普及を後押しする電動車や、リモートワークなど家で過ごす時間が増えたことによる新たな需要喚起で2021年以降の需要拡大が見込まれる。(2021/1/26)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
マツダの第6世代延命計画は成るか?
マツダはこのFRのラージプラットフォームの開発をやり直す決意をして、発表予定を1年遅らせた。ではその期間をどう戦うのか? マツダは第6世代に第7世代の一部構造を投入してレベルアップさせながらこの遅れ分をカバーしようとしている。キーとなるのが、17年に第6世代の最終モデルとして登場した、マツダ自身が6.5世代と呼ぶ2代目CX-5である。(2021/1/25)

自動車業界の1週間を振り返る:
業界初は譲ってもいいじゃない、後からもっと良いもので圧倒だ
おはようございます。土曜日です。みなさま今週もお疲れさまでした。寒くなったり、季節外れな暖かい日もあったり、大きな温度変化がありました。体調を崩さないよう、ご自愛ください。(2021/1/16)

アナログ・デバイセズ 代表取締役社長 中村勝史氏:
PR:スピード感を重視しアナログ・デバイセズの高い技術力を日本にいち早く届ける
2020年11月、アナログ・デバイセズの日本法人代表取締役社長に中村勝史氏が就任した。「アナログ・デバイセズは高い技術力を企業価値とする会社。その高い技術力を日本の皆さんに素早く届けることが使命」と新社長としての抱負を語る中村氏に2021年の事業戦略などについて聞いた。(2021/1/13)


サービス終了のお知らせ

この度「質問!ITmedia」は、誠に勝手ながら2020年9月30日(水)をもちまして、サービスを終了することといたしました。長きに渡るご愛顧に御礼申し上げます。これまでご利用いただいてまいりました皆様にはご不便をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。≫「質問!ITmedia」サービス終了のお知らせ

にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。