「1.7GHz帯は返上すべき」35％――ITmedia調査

[杉浦正武，ITmedia]

　ソフトバンクがボーダフォンを買収することに伴い、ソフトバンクが新規事業者として割り当てられた1.7GHz帯を返上すべきかが問われている問題で（3月6日の記事参照）、ITmediaは独自に誌上アンケートを実施した。結果、「返上すべき」と考えているユーザーが34.9％で「返上しなくてもよい」を上回った。

　最も多いのは「よく分からない／もう少し議論を尽くすべき」で、全体の39.4％を占める。「返上しなくてもよい」は25.2％で、「すぐに返上すべき」を下回った。また、回答者の属性別に集計し直したところ、ボーダフォン端末非所有者に限れば「すぐに返上すべき」が49.3％で、ほぼ半数に達している。

　自由記述を見ると、ソフトバンクに批判的な意見が目に付く。「1.7GHz帯はすぐ返上すべき。もう新規参入業者とはいえない（20歳〜24歳、ドコモユーザー）」「公正を標榜してきた孫さんとしては、行動の一貫性から1.7GHzはすぐに返上すべきだと思う（40歳以上、auユーザー）」

　「もともとボーダフォンを買収するつもりで1.7GHzを取ったんじゃないんだろうか？（30〜34歳、au／ウィルコムユーザー）」という、ややうがった見方をする回答もあった。

　一方で、「1.7GHz帯は返上せず有効に使って、国とも戦って携帯事業の革命を起こして下さい（30〜34歳、ドコモ／au／ボーダフォンユーザー）」という声も見られた。また1.7GHz帯は最終的にイー・アクセスに渡すのが公正競争上望ましいと考えるユーザーも複数いた。

　「1.7GHz帯は絶対に返上すべき。イー・アクセスとは、ある意味共闘すべきではないか。ソフトバンクが戦うべきはドコモやauであって、新規弱小ではないはず（25〜29歳、auユーザー）」「電波が足りないなら使ってもいいと思うが、個人的には返上せずにイー・アクセスに譲渡してほしい（35〜39歳、ドコモユーザー）」

　調査は3月20日から22日にかけて、ITmediaの読者を対象に誌上アンケートの形式で行ったもの。回答総数は3044件で、回答者の平均年齢は29.1歳だった。なお、回答者の属性をキャリア別に見ると、ドコモユーザーが28.5％、auユーザーが24.9％、ボーダフォンユーザーが56.9％。