詳しい人でもだまされる？ スマホを狙った「フィッシング詐欺」の手口と対策（2/2 ページ）

[渡辺まりか，ITmedia]

怪しい日本語に要注意

　メールアドレスをチェックするまでもなく、メール本文の日本語に違和感がある場合も、フィッシングメールだと考えてよいでしょう。例えば、以下のようなものがあります。

「当社の最近のシステムアップグレードにより、当社で予約した情報が間違っています」というところも意味不明ですが、それ以前に「お個人の情報」と、ムダにていねいな表現になっています

　なお、この方法は、メール本文が日本語で記載されてないと使えませんし、普段から斜め読みをするクセがついている人には効果がないものとなってしまいます。

正しいURLかどうかを検索して調べる

　フィッシングメールの目的は、フィッシングサイトに誘導して、個人情報や決済情報などをだまし取ること。フィッシングサイトへは、メール内のリンクをクリック（またはタップ）しさえしなければつながりません。受信しただけでは問題ないのです。

　フィッシングメールでは、本文内のリンクのある文字列が、正しいドメイン、正しいURLのように見えても、実際のリンク先は異なっています。

　本当に誰かがカードを不正利用してしまったのではないか、パスワードが漏れてしまったのではないか、と気になる場合は金融機関名やECサービス名で検索し、そこに表示された“本物”のサイトにアクセスするようにしましょう。このひと手間で、被害を抑えられるのです。

　なお、先日届いたフィッシングメールのアドレスは、本家本元のドメインと非常に似たものでした。

「epos.jp」のドメインから送られてきました

　送信元メールアドレスをチェックし、日本語の怪しさも許容範囲だったので、危うくだまされそうになりましたが、カード会社名で検索したところ、ドメインが異なることに気付きました。金融機関名で検索したからこそ、防げた被害、というわけです。もっとも、筆者はだいぶ前に当該カード会員から退会していたので、ここまで焦る必要はなかったのですが……。

フィッシング詐欺被害は誰もが予防できる

　フィッシング対策協議会（詐欺の話ばかりしていると、これすらも怪しく感じられてしまいますが、まっとうな組織です）によれば、フィッシング情報の届け出件数は年々増加しており、2021年上半期のインターネットバンキングで不正に送金された被害額は約4億7900万円で、件数は376件。1日に少なくとも2人がだまされている計算になります。また、悪用された企業の数もどんどん増えています。

　フィッシング詐欺は、決して人ごとではありません。利用している1つのサービスのパスワードをだまし取られるだけで、そのパスワードから他のサービスのパスワードを推測して、利用したことのあるたくさんのサービスを不正利用されてしまいかねません。

　ドコモ、KDDI、SoftBankなど各キャリアではフィッシング詐欺被害に遭わないための情報を掲載しています。

　またセゾンカード、JCB、マスターカード、エポスカードといった金融機関やPayPalやAmazon Payなどのオンライン決済サービス、PayPayや楽天ペイといったスマホ決済サービス、bitFlyerといった仮想通貨関連サービスなどでも注意喚起を行っています。

　日常生活の中で、巧妙になるフィッシング詐欺の手口を常に考えて気を付けるというのは難しいかもしれませんが、上記のようなサイトでは、フィッシング詐欺に対抗することを考えている専門家が情報を更新しています。金融機関やECサイトをかたるメールが届いたら、まずは疑い、“釣られ”ないよう注意したいものです。