緊急時のリモートワークには約7割が「賛成」 ジャストシステム調べ

[ITmedia]

　ジャストシステムは4月8日、同社が実施した「リモートワークに関する実態調査」の結果発表を行った。3月23日〜3月27日にかけてネットリサーチサービス「Fastask」を利用して実施したもので、会社員の男女（20歳〜59歳）計1065名から得られた回答を集計している。

　リモートワークの賛否については、「賛成」が50.3％で、理由として「通勤時間の短縮」「通勤に伴う費用の削減」「ストレスの軽減」が多数を占めた。また社会的な情勢変化による「緊急時のリモートワーク」については69.3％が「賛成」としている。

　リモートワーク導入を発表した企業に対しては、62.9％が好感を抱いていることが判明した（「印象が良くなった」「印象がやや良くなった」と答えた人の合計）。またリモートワーク制度の有無が企業を選ぶ決め手になるかどうかについては、16.9％が「そう思う」、28.2％が「どちらかというと、そう思う」と答えている。

　調査結果の詳細はこちらから閲覧可能だ。