約1.1kgボディーにCore Ultra X7＆64GBメモリを凝縮！ ASUSの最高峰AIビジネスPC「ExpertBook Ultra」の実力（2/4 ページ）

[石川ひさよし，ITmedia]

必要十分なインタフェースを装備

　インタフェースは左側面にThunderbolt 4（USB Power Delivery／DisplayPort Alternate Mode対応）、HDMI出力、USB 3.2 Gen 2 Standard-A、3.5mmオーディオジャック、右側面にThunderbolt 4、USB 3.2 Gen 2 Standard-Aの各端子を備える。

　また、USB Standard-A→有線LANの変換アダプターも標準で付属する。まだまだ有線LANを使用する機会の多いビジネスノートPCでは、こうした付属品もありがたい。

左側面のインタフェース

こちらは右側面。USB Type-CとUSB Standard-A端子が両側面に1基ずつあるので、USBデバイス接続時の制約が少ない

USB Standard-A→有線LANアダプターも付属する

　ACアダプターは同社製品らしく正方形で、小型のものが付属する。定格出力は90Wだ。90Wは大きいように思われるかもしれないが、搭載するCPUの最大ターボパワーが80Wなので、フルに性能を引き出すための仕様と思われる。

出力90WのACアダプターが付属する。定格出力が大きい分、60Wや40Wクラスのものより若干大きい

3ピンの電源ケーブル込みの実測重量は352gだった

CPUは統合型GPU強化版のCore Ultra X7 358H　メモリも64GB搭載

　本製品はCPUにCore Ultra X7 358Hを採用している。Core Ultra（シリーズ3）の「7」グレードモデルとしてPコア4基、Eコア8基、LPEコア4基の計16コアを搭載すると共に、CPU内蔵GPUに高性能なIntel Arc B390を備える。

　通常版の統合型GPU（Intel Graphics）のXeコア数が4基であるのに対し、Arc B390では12基と3倍になる。ローカルAI性能の目安となるGPUピーク（Int8）も40TOPSから122TOPSと3倍以上に強力だ。

CPUに16コアのCore Ultra X7 358Hを採用する

CPU内蔵GPUは、12基のXeコアを備えたIntel Arc B390だ

　メモリはLPDDR5X-8533規格を採用しており、容量は64GBだ。32GB搭載モデルもよく見るようになってきているが、その倍となる64GBを標準で備えているのはローカルAI用途を想定したものだろう。

メモリは標準で64GB（LPDDR5X）と大容量だ

　ストレージのSSDは容量こそ1TBだが、PCI Express 5.0 x4接続対応のものが採用されていた。PCI Express 4.0 x4の場合は毎秒7GB台前半が転送速度の最大だが、PCI Express 5.0 x4はこれを超えて毎秒10GB台に乗る。転送速度の速さは、大きなデータを扱うケースでのパフォーマンスの向上につながる。本製品でいえば、ローカルAIなどでも効果を得られるだろう。

CrystalDiskMarkのテスト結果。PCI Express 5.0 x4接続で、シーケンシャルリードでは毎秒11.1GB、同ライトでは毎秒8.7GBと非常に高速だ

「ASUS MyExpert」でAIを活用

　本製品では、同社製ノートPCではおなじみの「MyASUS」（設定などの統合ユーティリティー）だけでなく、「ASUS MyExpert」というAIアプリもバンドルされており、「AI専門家ミーティング」などの一部機能は無料で利用できる。

　一方、有料のPro版にアップグレードすると、「AIライター」や「メールマスター」といった機能も利用可能になる。

ASUS MyExpertは一部が無料で使え、Pro版にアップグレードすることで機能が追加される

　今回はこのうち、AIライターを試すことができた。「作文のテーマ」とあるテキストエリアに指示を入力し、長さ／フォーマット／トーンといったオプションを設定して生成ボタンを押すと、右のテキストエリアにAIが生成した文章が表示される。

　いわゆるAIチャットサービスでも同様のことを行えるが、AIライターはこれに専用のインタフェースを加え、AIをどのように活用したらよいか悩んでいる人にも使いやすくしたというところだろうか。AIライター自体はクラウドAIを利用しているとのことだ。

AIライターの画面。作文のテーマ欄にプロンプトを入力すると、右側のウィンドウに内容が表示される

　なお、メールマスターはAIにメールアカウントへのアクセス権を与えるため、利用時は社内規定に注意してほしい。同機能を利用すると、メールの検索や要約といったことが可能になる。