4拠点あるコンタクトセンターの中で、最も歴史が長く、最大の規模を誇るのが「沖縄コンタクトセンター」だ。
2005年10月にアウトソーシングで開設された後、2010年の自社化を経て、2016年にはLINEチャットやメール対応を開始し、2022年には現在の広いオフィスへと移転。リモートワーク環境の整備や、台風に備えた自家発電機の導入などBCP対策も強化されている。
同社 サービス本部 副本部長の上原直哉さんは、沖縄拠点の強みを「人柄」だと評価する。
「スタッフの平均勤続年数は約9年と長く、沖縄特有の『ゆいまーる』(助け合い)の精神で、ベテランが若手を丁寧にフォローする体制が根付いています。また、地域貢献活動にも力を入れており、近隣の小学校で平日毎日実施する登校時の見守りや、月1回の読み聞かせ活動をスタッフが自発的に行っています」
この活動を主導する同社 サービス本部 コンタクトセンター サポートグループ長の萬代洋子さんは「小学生は真剣に聞いてくれて、その反応がスタッフの励みになっています。相手の反応が見えにくい電話対応の業務においても、お客さまの様子を想像して丁寧にコミュニケーションをとる意識付けにつながっています」と、その相乗効果を語ってくれた。
PCメーカーが、直営による24時間365日の国内サポートを維持するのは容易ではない。しかし、同社はそれを「最大の強み」と捉え、投資を続けている。
「国内サポートにこだわる理由は、一言で言えば『スピードと品質』に尽きます。日本人が求めるホスピタリティーや顧客対応の丁寧さはもちろん、広島に修理拠点を新設したことで、西日本エリアのお客さまへの輸送時間を1日短縮できました」(飯沼さん)
また、この体制を支えるため、オペレーターのシフトは20種類以上も用意されているという。
同社 サービス本部 コンタクトセンター センター長の阿利謙さんは「問い合わせの量や時間帯に合わせた人員配置を行うだけでなく、スタッフ一人ひとりの生活リズムや働き方のニーズに合わせることで、無理なく24時間365日体制を維持できています」と説明する。
これに対し飯沼さんも、「コストや効率だけを考えれば、ここまで細分化しません。このシフトの数には、従業員に働きやすさを提供したいという会社のメッセージが込められています」と補足した。
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