最新記事一覧
連載「生成AI 動き始めた企業たち」第17回は、ライオンを紹介する。同社は現在、生成AIと検索サービスを組み合わせた「知識伝承のAI化」ツールの自社開発に取り組んでいる。どのような生成AIの活用戦略を描いているのか。
()
パナソニック ホールディングスは、同社が開発したWavelet OFDM方式をベースとする複数媒体で通信可能な技術「Nessum」が、国際規格IEEE 1901cとして承認されたと発表した。
()
名古屋鉄道は法人向けChatGPTサービスを導入。これまでにグループ400人が利用。業務削減効果は1000時間超を達成した。先端技術を活用し、従来の業務をどのように変革しているのか。
()
パナソニック ホールディングスは、有線や無線、海中などの環境で通信可能な技術「Nessum(ネッサム)」が、国際標準規格「IEEE 1901c」として承認されたと発表した。同規格に準拠した半導体IP(Intellectual Property)コアの開発も行っており、半導体企業へのライセンス供与を始める。
()
実質的な廃止が決まった「うるう秒」。過去には情報通信システムのトラブルを引き起こす要因にもなってきたが、今後IT業界はうるう秒に悩まされることはないのだろうか? 情報通信研究機構(NICT)に見通しを聞いた。
()
2024年、企業が抱えるデータの在り方はどう変わるか。市場トレンドの予測から考える、2024年のインフラ像を聞いた。
()
NTTは、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が公募した「ポスト5G情報通信システム基盤強化研究開発事業」の実施企業に採択された。研究に際し400億円超の支援を受ける予定で、光電融合技術の開発とIOWN(Innovative Optical and Wireless Network)事業の加速を目指す。
()
大熊ダイヤモンドデバイスは2024年2月、北陸銀行、みずほ銀行および三井住友銀行より、デットファイナンスによる資金調達を行った。今回の調達額は総額3億3000万円(融資枠含む)で、創業以来の資金調達額は累計19億2000万円となる。
()
ノベルクリスタルテクノロジーは、「第1回 パワーデバイス&モジュールEXPO」(2024年1月24〜26日/東京ビッグサイト)に出展し、β型酸化ガリウム(β-Ga2O3)パワーデバイスを展示した。
()
政府は1月30日に、NTTが率いる技術開発プロジェクト「IOWN(アイオン)」の開発プロジェクトへ出資すると発表した。これを受けてNTTは、IOWNに関する記者説明会を実施し、IOWNの構想を説明した。
()
情報通信研究機構(NICT)は、見通し外かつ携帯電話圏外の環境においてドローンを安全に制御する技術の実証実験に成功した。山中や海上、災害現場における設備点検、捜索、調査などでのドローン実用化を目指す。
()
ランサムウェアをはじめとする脅威が激化する今、セキュリティ担当者には侵入を前提にした対策が求められている。NICTはこの実現に向けて役立つ仕組みを複数提供している。特にサイバーレジリエンス強化に利用できるものを紹介しよう。
()
岐阜大学とソフトバンク、情報通信研究機構(NICT)、名古屋工業大学らの研究グループは、300GHz帯テラヘルツ(THz)無線伝送において、自己修復特性を有する「ベッセルビーム」を用いることで、障害物がビーム中心を横切った場合でも通信が可能なことを実証した。
()
量子科学技術研究開発機構らは、人が心に思い描いた風景や物体などの「メンタルイメージ」を脳信号から読み出して、復元することに成功した。
()
情報セキュリティの啓発を目指した、技術系コメディー自主制作アニメ「こうしす!」の@ITバージョン。第43列車は「無料セキュリティ診断」です。※このマンガはフィクションです。
()
Space Compass、NTTドコモ、日本電信電話(NTT)、スカパーJSATは、成層圏を飛行するHAPSとスマートフォンの直接通信の早期実用化に向けて、システムの開発を加速していくと発表した。合わせて、実用化後の利用拡大を見据えた超高速化技術の研究開発を始めた。
()
情報通信研究機構(NICT)を中心とする国際共同研究グループは、既存の光ファイバーを用い、毎秒301テラビットの伝送実験に成功した。光ファイバーの新しい波長領域を活用するための「光増幅器」と「光強度調整器」を新たに開発し、既存の光ファイバーでは世界最大となる伝送容量を実現した。
()
連載「生成AI 動き始めた企業たち」第15回は、住友化学を紹介する。同社は10月から、自社版のChatGPTとして「ChatSCC」(チャットエスシーシー)を開発し、約6500人の全従業員を対象に運用を開始した。生成AIの活用は、同社のビジネスをどう飛躍させるのか。
()
シャープは、LEO(低軌道)/MEO(中軌道)衛星通信向け地上局用フラットパネルアンテナの開発を開始。小型かつ軽量で高速大容量通信が可能な衛星通信アンテナを目指し、船舶をはじめドローンや自動車への搭載にも取り組む。
()
今回は、光インターコネクトの実現に向けた光デバイスについて、最新の研究開発動向をお伝えする。
()
情報通信研究機構は、ナノ光構造技術により光の配光角を制御するオプティクスフリー深紫外LEDの開発に成功した。光学レンズを用いずに光放射をビーム形状に収束し、光出力を約1.5倍に増加する効果もある。
()
ソフトバンクが第2四半期の決算を発表。モバイル事業が下げ止まって、想定よりも早く回復していたこと、エンタープライズ事業やLINEやヤフーのメディア・EC事業が好調なことから利益が拡大した。宮川潤一社長が、NTT法や楽天モバイルのプラチナバンドについての考えも述べた。
()
7月からの実証実験を経て、11月1日から西武新宿駅で本格始動。
()
住友生命保険は7月から職員約1万人を対象に、ChatGPT技術を基に独自開発したチャットシステム「Sumisei AI Chat Assistant」を導入。これまで作成に1週間を要した企画書が、わずか1日で完成するなどの成果に結びついているという。
()
電力業界の中でいち早く、生成AIの全社導入を始めた九州電力。これまでも自社設備の保守や維持管理にAIを活用し、ノウハウを有する。これから生成AIの活用にどんな道筋を描いているのか。
()
情報通信研究機構は、1本の光ファイバーで毎秒22.9ペタビット(22.9Pbps)の大容量光通信が可能であることを実証した。世界記録の10.66Pbpsの伝送容量を2倍以上更新している。
()
名古屋大学と国立天文台、川島製作所および、情報通信研究機構(NICT)の研究グループは、ニオブ(Nb)を用いてミリ波帯の導波管を作製し、超伝導状態にある導波管の伝送損失が極めて小さくなることを確認した。次世代通信規格「Beyond 5G/6G」などへの応用を見込む。
()
連載「生成AI 動き始めた企業たち」第12回は、アサヒビールを取り上げる。同社は9月から、生成AIを用いた社内情報検索システムの試験導入を始めた。新たな技術をどのように業務に生かしているのか。
()
「生成AI 動き始めた企業たち」第11回はJR西日本。AIベンチャーと協業し、オペレーターの電話業務にかかる時間を最大54%削減に成功した。今後、生成AI活用にどのような道筋を描いているのか。
()
情報通信研究機構(NICT)フォトニックネットワーク研究室を中心とする国際共同研究グループは、1本の光ファイバーを用いた通信で、従来の2倍となる最大22.9ペタビット/秒の伝送が可能なことを実証した。
()
ソフトバンクと東京工業大学 工学院 電気電子系 藤井輝也氏らの研究室は10月6日、「システム間連携与干渉キャンセラー」の試作装置を開発し、室内の疑似環境での実験に成功したと発表した。ソフトバンクに割り当てられている5Gの3.9GHz帯(Cバンド)の電波が、従来利用されている衛星通信の地球局の下り回線と同一周波数帯であり、電波干渉を与えることが課題だという。システム間連携与干渉キャンセラーは5G基地局と衛星通信地球局の下り回線の電波干渉を抑圧する。
()
連載「生成AI 動き始めた企業たち」第10回は、村田製作所を取り上げる。スマートフォンやPCで使われる電子部品の生産・開発は世界でもトップクラスのシェアを誇る同社。長年、DXにも注力し、AI開発にも力を入れる。同社の強みはどこにあるのか――。
()
連載「生成AI 動き始めた企業たち」第9回は、三菱電機を取り上げる。独自のAI技術「Maisart」と生成AIを組み合わせることで、同社はどのようなサービスの開発を目指すのか――。
()
PayPayのチャージ手数料に関する記事が話題になった。9月1日以降、月々の携帯料金と合算できる「ソフトバンク・ワイモバイルまとめて支払い」を使ったPayPayチャージで、毎月2回目から2.5%の手数料が発生するようになった。
()
パナソニック ホールディングスは、これまで高速電力線通信技術として展開してきた「HD-PLC」のブランド名を「Nessum(ネッサム)」に変更すると発表した。
()
連載「生成AI 動き始めた企業たち」第8回は、日本語に特化した独自の対話型生成AIの試作モデルを開発し、7月に発表した国立研究開発法人「情報通信研究機構」(NICT)を紹介する。
()
え、そうなの? NICTの読み方を聞いて分かった事実とは。
()
総務省の新世代移動通信システム推進室室長である増子喬紀氏は、「TECHNO-FRONTIER 2023」のセミナーに登壇し、Beyond 5G(第5世代移動通信)/6G(第6世代移動通信)が創り出す未来社会について語った。
()
近年、企業などへのサイバー攻撃の数は見過ごせないレベルにある。そんな状況から、近年、通常のセキュリティ対策だけでなく「脅威インテリジェンス」と呼ばれるセキュリティ対策が注目されるようになった。
()
情報通信研究機構(NICT)が、日本語に特化した大規模言語モデルを試作した。Webから独自収集した350GBの日本語テキストをもとに開発したモデルで、400億のパラメータを持つという。
()
「EE Times Japan」に掲載した主要な記事を、読みやすいPDF形式の電子ブックレットに再編集した「エンジニア電子ブックレット」。今回は、2023年5月24〜26日に開催されたワイヤレス(無線)技術/ソリューションの専門展示会「ワイヤレスジャパン」の現地レポートをまとめた1冊をお届けします。
()
ネットワーク/セキュリティのカンファレンス「Interop Tokyo 2023」が2023年6月14日に千葉・幕張で開幕、「Best of Show Award」として、各種カテゴリーの優秀製品が決定した。
()
情報通信研究機構(NICT)は「ワイヤレスジャパン」(2023年5月24〜26日)に出展し、15km先のドローンを遠隔制御できる無線技術などを展示した。
()
情報通信研究機構は、日中の屋外かつ見通し外の環境下において、深紫外LEDを用いた送受信機による光無線通信伝送を実証した。見通し外の環境下において、長距離かつMbps以上の深紫外LED光による無線通信伝送は世界初となる。
()
情報通信研究機構とソニーセミコンダクタソリューションズは共同で、60GHz帯大容量無線を用いた飛翔中ドローン間の通信実験を実施した。すれ違い通信では120MB、追従飛行では10GBを超える大容量データを伝送できた。
()
コロナ禍を経て働き方が多様化する中で、サイバー攻撃の手口が巧妙化して対策が求められるなど、情報システム部門にかかる負担は増大している。「従業員の世話係」という従来の役割から脱皮してこれから目指すべき姿とは?
()
情報通信研究機構(NICT)と住友大阪セメント、名古屋工業大学および、早稲田大学は、大容量のテラヘルツ波信号を光信号に変換し、光ファイバー無線技術を用いて異なるアクセスポイントに分配、送信するシステムの実証実験に成功した。
()
IoT活用は本格化しつつあるがPoC止まりになっている事例も多い。PoCの壁を超えるのに注目を集めているのが「エッジマネジメントサービス」だ。第1回はエッジマネジメントサービスのニーズが高まっている理由を解説する。
()
凸版印刷と情報通信研究機構とは、量子コンピュータでも解読が困難な耐量子計算機暗号対応のプライベート認証局構築と、同局における改ざん検知機能などの有効性検証に成功した。
()
情報通信研究機構は、1M〜100GHzの電波に対する、58種類の「生体組織の電気定数データベース」を公開した。周波数に応じた比誘電率、誘電損、電気伝導率のリストをwebサイト上で閲覧、ダウンロードできる。
()