最新記事一覧
レノボ・ジャパンは「ThinkPadシリーズ」の新製品として、フラグシップノートPCの最新モデル「ThinkPad X1 Carbon Gen 12」など全14機種を発表した。本稿では、新製品に採用された同社のサステナビリティに関する取り組みを中心に紹介する。
()
富士経済はEVやPHEV向けの充電インフラ市場の調査結果を発表した。
()
IT用語の基礎の基礎を、初学者や非エンジニアにも分かりやすく解説する本連載、第18回は「IoT」です。ITエンジニアの学習、エンジニアと協業する業務部門の仲間や経営層への解説にご活用ください。
()
三菱電機は米国のNozomi NetworksとOTセキュリティ事業の拡大を目指し、長期的な協力関係構築に向けた技術開発およびマーケティングの協業契約を締結するとともに、Nozomi Networksに出資した。
()
日立は、NTTインフラネット、アイレック技建、応用地質と、地中レーダーなどで得られる地下埋設物の調査データ活用を道路管理者などに広げるべく、覚書を締結した。4社は地中レーダー探査やAI解析など、地下埋設インフラ整備のデータを活用し、業務効率化の整理やユースケースの創出、各社既存サービスの高度化を行っていく。
()
国内では、高速道路をはじめ、インフラ構造物の老朽化が深刻化している。笹子トンネル天井板落下事故を契機に、2014年度から道路構造物の5年に1度の定期点検が義務付けられた。国内に70万橋あるとされる橋梁も対象となり、道路管理者は近接目視をメインに1年で12万橋ほどの点検をしているが、人手不足や安全面への配慮に課題は多く、今後の持続性に課題を抱えている。
()
三菱電機は米国のDispel LLCとOTセキュリティ事業拡大に向けマーケティングおよび技術開発の協業契約を締結したことを発表した。
()
キーサイト・テクノロジーが、次世代移動体通信規格である「6G」の策定状況について解説。2024年内にITU-Rが6Gの要件出しを行った後、2025年に規格策定団体の3GPPが6Gのリリース時期について話し合う予定だ。
()
「つながる」がデジタルビジネスの重要キーワードになってきた。だが、この状況にセキュリティ対策が十分に追い付いていない。IT領域の方法論では対処できない課題はどう解消すべきだろうか。
()
キーサイト・テクノロジーは2024年2月、都内で記者説明会を開催。Keysight Technologies(以下、Keysight)で6G Program Managerを務めるRoger Nichols氏が、6G(第6世代移動通信)の標準化の最新情報や、6G実現で鍵となる技術などについて語った。
()
多要素認証(MFA)は完璧なセキュリティ対策ではないが、ID/パスワードのみの単一要素認証に頼るよりはよほど効果的だ。だが、ただMFAを導入するだけでは不十分だ。バイパス事例などを踏まえて、MFAの強度を上げるコツを紹介する。
()
ミスミグループ本社は「meviy Factory Day」を開き、AI(人工知能)を活用した機械部品調達向けプラットフォーム「meviy」を支える「meviyデジタルマニュファクチュアリングシステム」について紹介した。本稿では前編としてミスミによる調達領域への革新について紹介する。
()
サントリーは、BCP対策の一環として20年11月、それまで地域ごとに異なる商品名をつけていた天然水を「サントリー天然水」という名称に統一した。なぜ、自然災害に備えて商品名を統一する必要があったのか。
()
ウェブサイトに掲載した記事を印刷しても読みやすいPDF形式の「電子ブックレット」にまとめました。無料のBUILT読者会員に登録することで、ダウンロードすることができます。今回のブックレットは、次に巨大地震が起きる前に、建設業が果たすべき社会的役割としての減災/防災に役立つ、インタビューやセミナーレポートなどを厳選しました。
()
マルチクラウド/ハイブリッドクラウドの利用が進む昨今、脅威アクターはクラウドを狙った攻撃を実行するようになってきています。本稿はこれを防ぐために“13のクラウドの設定ミス”を解説します。
()
ソニーグループのイメージング&センシングソリューション分野の2023年度第3四半期(10〜12月)業績は、売上高が前年同期比21%増の5052億円、営業利益は同18%増の997億円で、いずれも過去最高を更新した。スマートフォン市場の回復およびハイエンド商品への大判センサー導入が進展したことなどから、大幅な増収となった。
()
レゾナック・ホールディングスは、東京都内とオンラインで記者会見を開き、連結子会社であるレゾナックの石油化学事業についてパーシャルスピンオフの検討を開始したと発表した。
()
人口減少や高齢化、人材育成にインフラ整備……解決すべき社会課題は山積している。「これまでと同じやり方では限界がある」と危機感を持つ自治体も多いという。こうした課題にデジタル技術や生成AIはどう役立つのか。有識者に話を聞いた。
()
KDDIは、コンビニエンスストア大手のローソンに対し、株式の公開買い付け(TOB)を4月ごろに実施する。取得金額は4971億円で、TOB実施後は三菱商事50%、KDDI50%の共同経営となる。これにともないローソンは上場廃止する。
()
コンテックは、高い信頼性が求められる産業用途向けのPCI Express対応ギガビットLANボード「CNET1000-1T-PE」を発売した。長期安定供給と−40〜+75℃の周囲温度環境に対応する。
()
システム運用をテーマにしたオンラインイベント「Ops Summit 2023」が開催された。大きな注目を集めた生成AIをテーマに、Microsoft、Google、AWSの担当者らが、どのような生成AIサービスを提供しているのか解説した。
()
自動運転技術の進化に伴い、自動車で活用されるデータは増加の一途をたどっている。そのため、膨大な量のデータを高速に読み書きできる高性能ストレージが求められている。このニーズにいち早く応え、最新規格「UFS 4.0」に準拠した車載用ストレージを開発したのがキオクシアだ。
()
ただモノを作ってるだけではなくて、地域社会を構成する一員でもあるんですよね。
()
ルネサス エレクトロニクスがGaN(窒化ガリウム)技術を持つTransphorm(米国)の買収を発表した。これによりパワー半導体のポートフォリオを拡充するという。そもそもGaN技術やパワー半導体とはどういったものなのだろうか? 筆者が最新の動向を解説する。
()
国土交通省はダイハツ工業に対する立ち入り検査の結果を発表するとともに、不正行為が悪質な3車種の型式指定を取り消す手続きを開始したと発表した。
()
1876年に東京・銀座で秀英舎として発足し、約150年の歴史を持つ大日本印刷(DNP)。現在、DNPグループでは、「未来のあたりまえをつくる。」というブランドステートメントを掲げ、事業戦略、財務戦略、非財務戦略を推進している。取り組みの一環として展開している、DX推進、生成AI利活用、プラットフォーム事業について、ITmediaエグゼクティブ プロデューサーの浅井英二が話を聞いた。
()
ドコモ、KDDI、ソフトバンク、楽天が年頭所感を発表した。各社は2023年を振り返りつつ、2024年に成し遂げることも明らかにした。2024年はネットワーク品質やAI活用が注目される年になりそうだ。
()
Xに批判の声が集まっています。
()
JEITAによると日本の電子情報産業は、2020年から始まった世界的パンデミックにより、ここ数年はその影響による需要変動が大きかったが、2023年はそれよりも2つの戦争や世界的インフレ傾向、AIの登場が大きなインパクトを与えたようだ。今回はJEITA公開の資料をベースに、23年の振り返りと今後起こるであろう社会変革の様相を予測してみたい。
()
ヤマハ発動機はマリン事業の長期ビジョンやカーボンニュートラル対応に関する取り組みを紹介するマリン技術説明会を開催した。
()
「電気通信事業法第27条の3」に関する総務省令が12月27日に改正され、IIJが規制の対象外になる。これにより、税込み4万4000円を超える端末値引きが可能になり、長期割引も提供可能になる。長期利用特典は、今以上のことを検討しているという。
()
日鉄エンジニアリングは、提供する廃棄物処理設備「シャフト炉式ガス化溶融炉」向けの「バイオマスコークス」の製造技術を独自開発し、シャフト炉の実機に適用できることを確認したと発表した。
()
日立製作所は、現場業務を迅速に進めるために開発に取り組んできたメタバース技術を組み合わせ、産業分野での活用を想定した「現場拡張メタバース」を開発したと発表した。
()
2023年は多くのサイバー攻撃が発生したが、この中で徳丸 浩氏が注目したものは何だったのだろうか。2023年のセキュリティトレンドを振り返りつつ、2024年の脅威予測をお伝えしよう。
()
JALとKDDIスマートドローンが、両社によるドローンの社会実装に向けた取り組みを加速することを目的に資本提携契約を締結。JALがKDDIスマートドローンの第三者割当増資により発行する株式を取得する。
()
NECの社長兼CEOの森田隆之氏は2024年にも独自のAIサービスをリリースすることを公表した。既に15社がユースケース創出に取り組んでいるという。
()
大手通信キャリアよりも料金が安い「格安SIM」は、近年急速に需要が高まっている。高品質な格安SIMを自社ブランドとして、販売ノルマなし、かつ低コストで提供できれば、売り上げの拡大につなげられるはずだ。その具体策を紹介する。
()
Skydioが新型ドローン「Skydio X10」を披露。NVIDIAの最新の組み込みAIチップ「Jetson Orin SoC」を搭載することでエッジAIの処理性能を10倍以上に高めて障害物検知機能を強化した他、オプション追加で機能拡張する構成によりベースとなる標準機体の価格上昇を抑えた。
()
日立ソリューションズは「SBOM管理サービス」を開始した。SBOMを一元管理し、各種リスクの検知と対応、ベストプラクティスの適用や情報分析・活用を実現する。
()
日立が組織再編を発表してから1カ月。社会インフラを担う同社が日本におけるクラウドネイティブコミュニティー立ち上げの中核メンバーに人材を送り込んでいます。
()
エネルギー価格の高騰に伴う値上げで、全国の電力会社が大幅増収・増益を達成しており、異例の「最高益ラッシュ」が相次いでいる。顧客が値上げに苦しんでいる中で電力会社の懐は暖かいようにみえるこの現象は、一見便乗値上げのように映るかもしれない。何が起きているのか。
()
日立製作所が組織再編を進めている。米シリコンバレーに本社を置く「Hitachi Vantara」のデジタルソリューション事業を分社化し、新たに「Hitachi Digital Services」を設立する。その狙いは?
()
生成AIを業務で活用しようとしているけれども、なかなかうまくいかない――。そんなお悩みを抱える方に、筆者が今週お届けするのは「マルチモーダル」です。テキストだけでなく、画像や音声、動画など複数種類のデータを読み込ませることで、生成AIの活用はどのように「レベルアップ」するのでしょうか。
()
「ITmedia Virtual EXPO 2023 秋」のメカ設計EXPOの基調講演に登壇したICOMA 代表取締役の生駒崇光氏による講演「たたんでハコべる電動バイク『TATAMEL BIKE』の開発秘話」の内容をダイジェストで紹介する。
()
Liberawareは、インフラ構造物やプラント設備など屋内狭小空間の点検に特化した、機体サイズ20センチの小型ドローン「IBIS2」を開発した。
()
「ITmedia Virtual EXPO 2023秋」の「スマートファクトリーEXPO」において、日立ジョンソンコントロールズ空調の泉田金太郎氏が「日立ルームエアコン『白くまくん』国内生産回帰とその狙い」と題して行った講演について紹介する。
()
東芝インフラシステムズは、スリム型産業用コンピュータの新製品「FA2100TX model 700」を発売した。処理能力が2倍以上向上し、エッジコンピューティング用途向けにストレージやメモリを大容量化している。
()
Check Point Software Technologiesはランサムウェアが持続的な脅威であること、APAC地域の医療・保険業界への攻撃が増加していることなどを示す最新のレポートを公開した。
()
11月8日から10日まで開催された「鉄道技術展2023」は、その名の通り鉄道とその周辺領域の技術に関する総合見本市だ。一般的な鉄道ファン的には、むしろ興味を引かない展示も少なくない。しかし、筆者は見つけてしまった。ホンモノ志向な鉄道模型運転士、あるいはトレインシミュレータープレーヤーに“刺さる”アイテムを……。
()
ソニーグループは、2023年度第2四半期の連結業績について発表。ゲーム分野などが好調で増収となったものの、半導体分野や家電分野などが大幅減益となったことから、営業損益や純損益は減益となった。
()