キーワードを探す
検索

「大学」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

最新記事一覧

国内の大学と海外の先進的な大学を比較すると、DX推進に向けた人員や資金には大きな開きがあるケースが多いという。東工大は、この差を覆すためにDX推進の一環として、ベストオブブリードの構成でセキュアなコラボレーション基盤を構築した。ツールの選定から基盤の普及までどのような取り組みを進めたのだろうか。詳細を聞いた。

()

県立学校におけるICT化を進めるべく、岐阜県教育委員会が慶應義塾大学SFC研究所、日本マイクロソフトと連携協定を締結した。岐阜県立学校では既に1人1台の学習用端末の配備が完了しているが、その利活用を通して児童/生徒の個別最適化された学習を実現すると同時に教員の業務負担の軽減も推進する。

()

「Uber Eats」の配達依頼を待つ間、コンビニ店内で下半身を露出したとして、京都府警は8日、公然わいせつの疑いで、岐阜県羽島市の大学2年の少年を逮捕した。「性欲を満たすためにやった」と容疑を認めているという。

()

大学授業のオンライン化が滞りなく進んだ背景には、日本全国の大学の学術ネットワークを支える基盤、学術情報ネットワーク「SINET」の存在がある。SINETは国の研究組織「国立情報学研究所(NII)」が開発、運営するもので、900以上の大学・研究機関が加入している。同研究所の漆谷重雄副所長に、SINETの現状と課題を聞いた。

()

追手門学院大学は、学生・教職員8000人が日常的に利用する教育・事務系システムを運用する基幹システムを「VMware on IBM Cloud」のプライベートクラウドソリューションでクラウド化。柔軟かつ信頼性が高く、コストパフォーマンスにも優れたシステム基盤の運用が可能になったという。

()

コロナ禍で自粛生活が長引く中、孤独感を抱える若者を狙い、カルトがSNS上で勧誘に動いている。オンラインでの授業が続き、孤立しがちな大学生が狙われやすくなっており、専門家は「カルトの危険性を改めて周知していく必要がある」と警鐘を鳴らしている。

()

2022年卒業予定の大学生らの就職活動は、6月1日に解禁される。学生に有利な「売り手市場」は陰るものの、人手不足に備えたい企業側の採用意欲は底堅い。一方で、コロナ禍で打撃を受けた業界は採用を絞る動きが目立ち、就活生の明暗が分かれそうだ。

()

京都大学大学院の奥野恭史教授らの研究グループは、健康診断結果に基づいて各個人に最適な健康改善プランを提案するAIを開発した。階層ベイズモデルと機械学習モデルを併用することで、実行しやすい健康改善プランの提案が可能になるという。

()

大阪教育大学が、附属小学校の教員1人がスミッシングの被害に遭い、同教員が私的に契約するクラウドストレージ内に保存していた個人情報約3900件が第三者から閲覧可能な状態にあると発表。教員は情報管理のルールを守らず、情報を私的なクラウドストレージに保存していた。

()

かつて日本マクドナルドの「ハンバーガー大学」で学長を務め、「ユニクロ大学」でも実績を残した有本均氏。現在はホスピタリティ&グローイング・ジャパン会長として、多くの企業の人財育成をサポートする。目指すのは「全員を戦力にする」こと。そのための方法について、一端を紹介してもらおう。

()

フレンドマイクローブ、名古屋大学、三井化学の3者は、2020年春のマスク不足とそれに乗じた粗悪品の流通を目の当たりにし、高機能3次元マスク「シータ」の共同開発に着手。そして現在、先の見えないコロナ禍において、マスクがファッション化して本来の機能を果たせていないのではないか? という危機感からインナーマスク「タートル」の開発も手掛ける。今回、一連のマスク開発に携わる名古屋大学 大学院教授/フレンドマイクローブ CSOの堀克敏氏に、マスク開発に至った経緯や性能評価に関する取り組みなどについて話を聞いた。

()

コロナ禍の中、1人暮らしの大学生の子どもはもう1年以上帰省していませんでしたが、春休みに数日間帰ってきました。ちょっと気になっていたのは、筆者が購入し、セットアップして渡したノートPCの状況です。結論から言うと、Windows 10、ブラウザ、Microsoft Officeアプリ、セキュリティソフトなどの更新状態は期待通り、最新状態が維持されていて問題なしでした。でも、ディスクの空き容量が……。

()

大学生が利用するSNSを巡り、一部学生の個人情報管理が不十分だとして、各大学が注意を呼び掛けている。コロナ禍でオンライン授業が増え、学生がSNS上のつながりを求める傾向が強まる中、専門家は「警戒しながらSNSを使うべきだ」と訴えている。

()

関西学院大学が、日本IBMと共同開発した「AI活用人材育成プログラム」を外部にもオンラインで提供すると発表した。ポイントは文系、理系を問わず「AIを“活用する”人材」を育成することだ。関係者が語った内容や背景には、日本社会に対する危機感が現れていた。

()
キーワードを探す
ページトップに戻る