片渕陽平

片渕陽平がアイティメディアで執筆した記事一覧です。

記事一覧

体重計メーカーのタニタが、セガゲームスの「電脳戦機バーチャロン」新作向けに、ゲームコントローラーの開発に乗り出す。ゲーム分野は、タニタにとって新たな事業領域。ネット上では「タニタが本気だ」「ニッチな商品だが大丈夫か」と話題を呼んだ。そんな開発プロジェクトを社長から任されたのは、「あまりゲームに触れたことがなかった」という久保彬子さん(新事業企画推進部)だった。

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動画プラットフォーム「DMM.com」は、約4200タイトルのVR動画をそろえ、初年度(16年11月〜17年11月)の売り上げは約20億円。ラインアップをそろえていく中、同社は鉱脈を掘り当てていった。

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NTT東日本とベンチャー企業のアースアイズが、AI(人工知能)技術を活用した、万引き防止サービスを6月下旬から提供する。先行導入した店舗では、導入前と比べると万引き被害額が約4割減ったという。

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de:code 2018:

「機械学習のプロジェクトは『何のためにやるのか』を明確に文章化できていないと失敗する」――日本マイクロソフトのエンジニア、畠山大有さんはそう力説する。依頼があった企業のプロジェクトに協力する中で“学び”があったという。

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de:code 2018:

「交通量調査は、人間がする必要はあまりないのでは」――日本マイクロソフトの開発者向けイベント「de:code 2018」で、そんな意見が出た。コストや負担が大きい人力集計に頼ることが多いという現状に着目し、AIの活用を提案する企業が出てきている。

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特集・音声言語インタフェース最前線:

ある企業のスマートスピーカーの不具合が原因で、メールアドレス、音楽の好み、さらには住所までバレる可能性があった――そんなトラブルから、ユーザーが気を付けるべき教訓を探る。

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「法的責任を持たない政府をISPは頼れない」「ブロッキングの費用は、ISPにとってダメージになる」――海賊版サイトへのブロッキングを巡り、情報法制研究所(JILIS)が開いた緊急提言シンポジウムでは、ISP団体の理事など登壇者からは不満の声が漏れた。

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マネックスグループがコインチェックを買収した。その記者会見では、マネックスグループの松本大社長から「仮想通貨ビジネスの未来は強い、大きいものと信じている」などポジティブな発言が飛び出した。発言からは、仮想通貨市場への楽観視、コインチェックのブランド資産への評価が読み取れた。

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「五輪のマイナー競技の選手へ寄付できる」「通勤・通学のピーク時間帯を避けた人にプレゼント」――三菱東京UFJ銀行が、独自のデジタル通貨「MUFGコイン」を活用するアイデアを募り、参加した企業からは新サービスへとつながる提案が飛び出した。

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ドローンで屋根を点検する方法を普及・啓発する「日本屋根ドローン協会」が発足。屋根のリフォームを手掛ける「石川商会」の社長でもある石川理事は「もともと反対派だった」というが、今ではドローン点検に“アツく”なっている1人だ。その裏には“客の反応”があった。

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昨年、京都大学総長が入学式で述べた式辞を、京大がWebサイトに掲載したところ、JASRACが利用状況を問い合わせたことが波紋を呼んだ。JASRACの浅石道夫理事長は同団体主催シンポジウムで改めて「適法な引用に当たる」との見解を示した。

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